カーリット（4275）・施策再定義直近のガバナンス（2026-09-25）では「前進」
人的資本の拡充とエンゲージメント向上
FY2023に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-09-25。
8記載
4年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風50社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-25前進ガバナンス
「2025年度からは、中核人財の計画的育成に向けて、「若手社員の教育の強化」を重点項目とした新たな教育体系に基づく研修を実施しています。」
人的資本の取り組みが、従来の研修・エンゲージメント施策から、獲得・育成・活躍、専門職制度、タレントマネジメント、エンゲージメント目標を含む体系へ具体化された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営計画「Challenge2027」のもとでは「事業を続け、広がる将来を支える人財の獲得」、「会社を成長させ、新たな事業を創る人財の育成」、「限りなき挑戦を目指し、多様な人財が活躍できる環境の整備」に注力し」
人的資本のテーマが、研修費用やエンゲージメント調査の説明から、Challenge2027における人財の獲得・育成・環境整備の3本柱と、採用・育成・定着に関する指標を継続的にモニタリングする枠組みへ具体化された。2025年度の研修費用額は2020年度対比156％と記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度の当社グループ人財一人当たりの研修費用額は2020年度対比183％となっています。」
研修費用額は前回の2023年度150％から2024年度183％へ上昇した。職位別研修、財務・語学教育、通信教育、マネジメントスクール支援等の制度拡充も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度の当社グループ人財一人当たりの研修費用額は2020年度対比150％となっています。」
人的資本の拡充について、研修費用額が2020年度対比127％だった前回開示から、2023年度は150％へ上昇した。職位別研修、財務・語学教育、通信教育、マネジメントスクール支援などの制度拡充も継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「2022年度の当社グループ人財一人当たりの研修費用額は2020年度対比127％となっています。また、当社および中核会社の日本カーリットではエンゲージメント調査を導入しました。」
グループ横断的な教育制度、職位別研修、財務・語学教育、通信教育等を拡充し、研修費用を2020年度対比127％とした。加えて、エンゲージメント調査と全社員の人事面談を導入し、職場環境改善を進めている。