設備投資に伴う減価償却費増加による利益圧迫
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
細谷火工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2025対処有価証券報告書
「また、賃上げの実施や年度末手当の支給で人件費も増加いたしましたが、増収効果に加え徹底した作業効率化の成果で大幅な増益となりました。」
人件費や設備関連費用の増加負担が続く一方、増収と作業効率化により当年度は大幅な増益となり、固定費負担の利益圧迫が緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「損益面では、人的資本への投資と工場への設備投資を進めたことによって固定費は増加したものの、全ての業務で作業性の向上を図り収益性を高めた結果、増益となりました。」
設備投資に伴う固定費増加は継続したが、全業務の作業性向上と収益性改善によって増益となり、設備投資負担の利益圧迫は当年度において緩和された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「作業環境改善を目的とした設備投資や従業員の処遇改善を進めたことにより固定費が増加し、前期と比べ減益となりました。」
設備投資に伴う減価償却費等の負担増が固定費増加と減益として実際の業績に表れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「損益面では、収益性の改善を目的とした、機械や設備の更新と作業の見直しを進めたことが奏功し、従業員の処遇改善や環境整備のための設備投資を行ってもなお、利益率は大幅に向上いたしました。」
設備投資に伴う減価償却費の増加は継続しているが、機械・設備更新や作業見直しの効果により、投資負担を吸収して利益率が向上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、製造計画の前倒しによる外注費の増加や、設備投資の継続による減価償却費の増加で製造原価が上昇したことや、防衛省に納めた製品の補修費用が増加したことで、減益となりました。」
継続中の設備投資に伴う減価償却費の増加が製造原価上昇と減益の要因として実際に表れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、各製品の工程改善による原価低減は一定の成果を上げているものの、設備投資及び従業員の処遇改善に加え事業拡大に向けた人材投資の影響により、前期と比べ減益となりました。」
設備投資に伴う負担が、人件費や人材投資とともに前期比減益の要因として実際に業績へ表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面でも前期と比べ減益となりましたが、これは主に前期から継続して計画している設備投資による減価償却費の増加や従業員の処遇改善による人件費の増加の影響によるものです。」
設備投資による減価償却費の増加が、従業員の人件費増加とともに減益要因として実際に業績へ表れている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「損益面では、製造工程の効率化を継続して進めているものの、従業員の処遇改善による人件費の増加や設備投資による減価償却費の増加により、前年同期と比べ減益となりました。」
設備投資に伴う減価償却費の増加が、従業員の処遇改善による人件費増加とともに前年同期比減益の要因として初めて独立して確認できる。減価償却費は13,506千円で、前年同期の12,431千円から増加している。