品質管理の徹底と製造原価の継続的低減
FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに95社。
- 2026-11-11前進決算
「また、受注単価の適正化に努めると共に生産部門での効率化を継続した結果、売上高は584百万円（前年同期比34.9％増）、セグメント利益は118百万円（同86.5％増）となりました。」
生産部門での効率化を継続し、火工品事業のセグメント利益が前年同期比86.5％増となった。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、受注単価の適正化に努めると共に生産部門での効率化を継続した結果、売上高は584百万円（前年同期比34.9％増）、セグメント利益は118百万円（同86.5％増）となりました。」
受注単価の適正化と生産部門の効率化を継続し、火工品事業のセグメント利益が前年同期比86.5％増となる具体的な成果が表れた。 - FY2026前進有価証券報告書
「生産部門及び間接部門共に業務効率を高めるための先行投資を実施したため、前期と比べ利益率は低下したものの増益となり、セグメント利益は219百万円（同3.6％増）となりました。」
生産部門・間接部門への先行投資と業務効率化を進め、利益率は低下したものの火工品事業のセグメント利益は前年同期比3.6％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「納期の集中は生産計画にも影響し、収益性の低下に繋がることから徹底した効率化による原価低減を図った結果、目標とする原価率は維持したものの、前期比では減収減益となりました。」
納期集中による収益性低下に対し、徹底した効率化による原価低減を実施し、目標とする原価率を維持した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の売上総利益は、増収効果に加え徹底した原価低減活動が定着したことなどで660百万円となり、前期より124百万円増加いたしました。」
原価低減活動が定着し、売上総利益が660百万円、前期比124百万円増加した。品質・原価低減施策の成果が具体的な利益改善として表れた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主力の防衛省向け製品は、防衛予算の増額に伴い前期に比べ受注が増加いたしました。また、比較的収益性の高い民間契約及び化成品分野でのスポット契約の増加が、利益率の大幅な向上に寄与しました。以上により、売上高は595百万円（前年同期比27.4％増）、セグメント利益は142百万円（同194.9％増）となりました。」
民間契約・化成品スポット契約の増加に加え、防衛省向け受注も増加し、火工品事業のセグメント利益が前年同期比194.9％増となった。収益性改善の具体的な成果が記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「そのため全部門において業務効率化を徹底し、組織を横断して業務に取り組むなどの対策を講じた結果、向上した収益性で固定費の増加分も吸収し、セグメント利益は113百万円（同21.6％増）となりました。」
全部門の業務効率化と組織横断の取り組みにより、固定費増加分を吸収し、火工品事業のセグメント利益が前年同期比21.6％増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「更に、コスト上昇分の価格への転嫁など利益の適正化にも努めましたが、前期と比べ減収減益となりました。」
コスト上昇分の価格転嫁による利益適正化を継続しているが、当第3四半期累計期間は減収減益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、原価上昇分の適正な価格転嫁、原材料の安定調達などの取り組みを進め、利益率向上に努めました。」
原価上昇分の価格転嫁と原材料の安定調達を進め、火工品事業のセグメント利益は48百万円、前年同期比107.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は生産コスト上昇による収益性の低下を抑制するため、営業部門では適正な価格設定に努め、生産現場では製品別及び工程別に作業を見直すと共に機械化を進め、徹底した効率化を図りました。」
適正な価格設定、製品別・工程別の作業見直し、機械化を実施し、生産コスト上昇による利益率低下の抑制に取り組んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は火工品事業において製品別及び工程別に作業を見直し、徹底した効率化を進めることで収益性の低下を抑制いたしました。その結果、前期と比べ減収減益であったものの、利益率は向上いたしました。」
製品別・工程別の作業見直しと徹底した効率化を進め、減収減益の中でも利益率向上につなげた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「しかし、今期より製品の特性に合わせて組織を変更し生産体制の再構築を進めると共に、各工程の見直しを図り生産効率を高めた結果、増益となりました。」
製品特性に合わせた組織変更、生産体制の再構築、各工程の見直しを実施し、生産効率向上と増益につなげた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、今期より製品の特徴に合わせて製造部内の組織を変更し、製品の品質向上と作業の効率化を図りました。」
製品特性に応じた製造部内の組織変更を実施し、品質向上と作業効率化を図る具体的な施策に進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益面では、生産現場の効率化及び省力化により収益性は向上いたしましたが、専門性の高い人材を確保し、従業員の意欲を高めるための投資として処遇改善を継続していることなどで、減益となりました。」
生産現場の効率化・省力化により収益性が向上したと記載している。一方、人材・処遇改善投資により全体では減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、社内整備を目的とした経費及び従業員の処遇改善による人件費は増加しておりますが、業務の機械化や合理化で生産性の向上に努めたことなどで、大幅な増益となりました。」
業務の機械化・合理化による生産性向上と原価低減の取り組みが、大幅な増益という具体的な成果につながった。火工品事業のセグメント利益は93百万円、前年同期比103.9％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は生産設備などへの投資を継続し、製造工程の効率化にも取り組んでまいりました。」
生産設備への投資と製造工程の効率化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は品質及び生産性の一層の向上を図るべく生産設備の更新を継続すると共に、保安を重視した設備投資を行ってまいりました。」
品質・生産性の向上を目的とした生産設備更新と、保安を重視した設備投資を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益面では、収益性の改善を目的とした、機械や設備の更新と作業の見直しを進めたことが奏功し、従業員の処遇改善や環境整備のための設備投資を行ってもなお、利益率は大幅に向上いたしました。」
機械・設備の更新と作業見直しを実施し、処遇改善や環境整備への投資を行いながら利益率が大幅に向上したと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかし、継続して行っている製造工程の効率化による成果が表れてきたことなどから、前期と比べ増益となりました。売上高は801百万円（前年同期比4.4％減）、セグメント利益は46百万円（同1.0％増）となりました。」
製造工程の効率化の成果が表れ、火工品事業のセグメント利益が前年同期比1.0％増となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は従業員の安全を確保しつつ工場の通常稼働を維持し、作業の効率化も継続して進めてまいりました。」
従業員の安全確保、工場の通常稼働、作業効率化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、製造工程の改善による原価低減は成果を上げているものの、売上の減少が影響し、前年同期と比べ減益となりました。」
製造工程の改善による原価低減は成果を上げていると再確認しているが、売上減少の影響で減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、各製品の工程改善による原価低減は一定の成果を上げているものの、設備投資及び従業員の処遇改善に加え事業拡大に向けた人材投資の影響により、前期と比べ減益となりました。」
各製品の工程改善による原価低減を継続し一定の成果がある一方、設備投資、人件費、人材投資の影響で減益となった。品質管理・原価低減の施策自体に大きな変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は火工品事業の主力である防衛省向け製品の受注減少が見込まれていたため、民間市場での販路拡大に注力してまいりました。併せて、製造工程の徹底した効率化による原価低減活動を継続し、収益性の向上を図ってまいりました。」
民間市場の販路拡大と製造工程の効率化による原価低減活動を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、製造工程の効率化を継続して進めているものの、従業員の処遇改善による人件費の増加や設備投資による減価償却費の増加により、前年同期と比べ減益となりました。」
製造工程の効率化を継続しているが、当四半期は人件費・減価償却費の増加により減益となった。品質・原価低減の施策自体に重要な変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「一方、原価面においては、前期より生産工程内の効率化を強力に進めた結果、原価低減効果により利益率向上に結びつき、以前より計画していた工場内の設備更新や社員の待遇改善に対する費用に投資することができ経営基盤を強化することができました。」
生産工程の効率化による原価低減と利益率向上を実現し、設備更新や社員待遇改善への投資にもつなげたと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「製造現場での生産技術体制の強化による作業環境の見直しと効率化を遂行した効果もあって原価低減に繋げることができ利益率も向上しました。」
生産技術体制の強化、作業環境の見直し、効率化を実施し、原価低減と利益率向上につなげた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では不具合の抑制等により適正な利益を確保できたこと。さらに前年度後半より、工場内の生産技術体制の強化を図るべく組織改革を行い、製造現場では作業効率化を実施するとともに、機械・治具の有効的な活用を推進しました。技術開発部門においても開発手法の全面的な見直しを図り経費削減に繋がりました。これらにより原価低減に結びつき利益率向上に繋げることができました。」
生産技術体制の組織改革、製造現場の作業効率化、機械・治具の活用、開発手法の見直しを実施し、原価低減と利益率向上につなげた。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、原価面においては生産工程内の効率化を進め原価低減対策を実施し一部火工品の利益向上に効果を得ました。」
生産工程の効率化と原価低減対策を実施し、一部火工品の利益向上という具体的な効果を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「品質管理の徹底と製造原価の継続的な低減を進め、既存製品の収益性向上を図ります。」
品質管理と製造原価低減を既存製品の収益性向上の手段として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、すべての製品において品質管理を徹底し、良品の製造を目指します。また、製品の適正な収益性向上に向けた原価低減を実行します。」
品質確保と原価低減を同時に進め、製品の収益性向上を目指している。