研究開発・設備投資の回収
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
恵和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、事業の撤退により他への転用が困難となった「KYŌZIN Re-Roof®」の研究設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に5,527千円計上しております。」
地球の絆創膏事業の撤退により、転用困難な研究設備について回収可能価額まで減額し、5,527千円の減損損失を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「報告セグメント「光学製品事業」において投資額の回収が見込めなくなった「事業用資産」について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失106,000千円を計上しております。」
光学製品事業の生産設備について投資額の回収が見込めなくなり、和歌山テクノセンターの機械装置等について106,000千円の減損損失を計上した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「当社は、2024年３月25日に光学シート事業における生産設備の一部建設中止を決定したことに伴い、固定資産に係る減損損失106,000千円を計上しております。」
光学シート事業の生産設備の一部建設中止に伴う減損損失について、固定資産に係る損失額が106,000千円として中間期に計上された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、2024年３月25日に光学シート事業における生産設備の一部建設中止を決定したことに伴い、固定資産に係る減損損失100,500千円を計上しております。」
光学シート事業の生産設備の一部建設中止に伴い、固定資産に係る減損損失100,500千円を計上した。設備投資の回収リスクが実際に発生した事例である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後も市場の要求に対応するための研究開発や設備投資を継続して行っていく予定であります。しかしながら、急激な市場の変化や技術革新等により、計画どおりの受注、操業度、品質等を確保できない場合には、歩留まりの低下による原材料コストの上昇や、設備投資に伴う減価償却費・資金調達費用の増加や投下資本回収の長期化を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発・設備投資を継続する一方、市場変化等により投下資本回収が長期化するリスクを継続記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も市場の要求に対応するための研究開発や設備投資を継続して行っていく予定であります。しかしながら、急激な市場の変化や技術革新等により、計画どおりの受注、操業度、品質等を確保できない場合には、歩留まりの低下による原材料コストの上昇や、設備投資に伴う減価償却費・資金調達費用の増加や投下資本回収の長期化を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場要求に対応する研究開発・設備投資を継続する一方、受注・操業度・品質を確保できない場合の投下資本回収長期化リスクを継続記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後も市場の要求に対応するための研究開発や設備投資を継続して行っていく予定であります。しかしながら、急激な市場の変化や技術革新等により、計画どおりの受注、操業度、品質等を確保できない場合には、歩留まりの低下による原材料コストの上昇や、設備投資に伴う減価償却費・資金調達費用の増加や投下資本回収の長期化を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発・設備投資を継続する一方、市場変化等により受注・操業度・品質を確保できず、投下資本回収が長期化するリスクを継続記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場の変化や技術革新等により、計画どおりの受注、操業度、品質等を確保できない場合には、歩留まりの低下による原材料コストの上昇や、設備投資に伴う減価償却費・資金調達費用の増加や投下資本回収の長期化を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発・設備投資について、受注・操業度・品質を計画どおり確保できず、回収が長期化する可能性を記載している。