地球環境への配慮と環境負荷低減製品の開発
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、2019年度を基準年としたCO2排出量は2024年度時点で39.13％削減されました。今後も、気候関連リスク・機会の適切な把握と対応を通じ、脱炭素社会の実現と持続可能な成長の両立を目指してまいります。」
CO2排出量削減実績は2019年度比37.61％から2024年度39.13％へ更新された。第14次中計期間の45％削減目標に加え、2030年度50％削減目標、再生可能エネルギー導入率32.22％、資源循環・水資源・生物多様性等の具体的な重要課題を開示している。 - 2026-05-28再掲株主総会
「さらに、事業戦略とサステナビリティ戦略を有機的に連携することで、気候変動や資源循環といった社会課題への対応を企業活動の中心に据え、中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。」
サステナビリティを事業戦略と連携させ、気候変動・資源循環への対応を企業活動の中心に据える方針を再確認している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「その結果、2019年度を基準年としたCO2排出量は2023年度時点で37.61％削減されました。今後も、気候関連リスク・機会の適切な把握と対応を通じ、脱炭素社会の実現と持続可能な成長の両立を目指してまいります。」
従来の環境配慮・TCFD対応から、GHG削減を最重要KGIとして位置づけ、2019年度比37.61％削減の実績と2030年度50％削減目標を設定している。ISSBのIFRS S2を踏まえた開示高度化にも取り組んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、生産性の向上や、需要変動に対応したフレキシブルな生産・供給体制の構築を進め、収益確保に努めるとともに、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術、製品、材料開発を推進してまいりました。」
次世代自動車の環境性能向上につながる技術・製品・材料開発を継続している。新たなサステナビリティの枠組みや完了実績は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、生産性の向上や、需要変動に対応したフレキシブルな生産・供給体制の構築を進め、収益確保に努めるとともに、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術、製品、材料開発を推進してまいりました。」
次世代自動車の環境性能向上につながる技術・製品・材料開発を継続している。サステナビリティ活動や環境配慮方針について、新たな枠組みや完了実績は示されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、サステナビリティ活動については、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に準拠した情報開示を進めるため、4℃・1.5～２℃シナリオを想定した気候変動関連リスク・機会の分析を完了し、WEBサイトでの開示に向けた準備を進めております。」
環境配慮・サステナビリティ方針について、TCFD準拠の情報開示に向け、複数の気温シナリオに基づく気候変動関連リスク・機会の分析を完了した。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「「Ⅲ サステナビリティ活動の推進による経営のレジリエンス向上」を基本戦略に掲げた取り組みを開始しております。」
地球環境への配慮という従来の方針に加え、サステナビリティ活動の推進を第13次中期経営計画の基本戦略の一つとして位置づけ、経営のレジリエンス向上と結びつけている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、自動化投資に加えて、ソーラーパネルの設置や、CO₂削減に向けた電動型生産設備への置き換えなど、地球環境に配慮した設備投資も積極的に推し進めました。」
地球環境への配慮という方針について、ソーラーパネルの設置やCO₂削減を目的とする電動型生産設備への置き換えという具体的な設備投資を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術やサスティナブル課題の解決に向けて、研究開発と組織体制の強化に取り組んでまいりました。」
次世代自動車の環境性能向上とサスティナブル課題の解決に向けた研究開発・組織体制強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術やサスティナブル課題の解決に向けて、研究開発と組織体制の強化に取り組んでまいりました。」
次世代自動車の環境性能向上およびサスティナブル課題の解決に向けた研究開発・組織体制強化を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「なお、不要不急の支出は削減してまいりますが、環境に配慮した製品提案に繋がる研究開発投資は計画通り実施してまいります。」
従来の環境配慮方針に加え、環境配慮製品の提案につながる研究開発投資を維持する姿勢を明示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「持続可能な社会に向けて、ダイバーシティの推進とESG経営を強化するとともに、グループ全体における最適な内部統制システムの整備・運用を通じて、より強固な経営基盤を構築してまいります。」
従来の地球環境への配慮という方針に加え、持続可能な社会、ダイバーシティ、ESG経営を明示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「地球環境に配慮し、地域に根ざした企業活動を通し、「良き企業市民」として社会に貢献します。」
経営理念上の方針として地球環境への配慮を掲げ、研究開発では環境に優しい製品や省エネ化にも言及している。