急激な円高による収益への影響
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ニックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「さらに好調な東南アジア向け等の海外売上拡大に対して、円安による為替益が追い風となったこと等により、当中間連結会計期間の売上高は2,221,645千円（前年同期比11,733千円増）となりました。／為替差益 255 18,068」
前期に計上された為替差損とは異なり、当中間連結会計期間は円安による為替益が売上拡大の追い風となり、営業外収益として為替差益18,068千円を計上している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 255」
前年同期の為替差損12,195千円に対し、当第２四半期連結累計期間は為替差益255千円となり、為替変動による営業外損益の影響が利益側に転じている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 13,882 9,483」
為替差損は前年同期の13,882千円から9,483千円へ減少した。ただし、当四半期も為替変動による収益への悪影響は計上されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 15,258 30,859」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は30,859千円となり、前年同期の15,258千円から増加している。記録的な円安は売上高の増加要因となる一方、営業外費用としての為替差損は拡大している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「為替差損 － 12,195」
当第２四半期連結累計期間にも為替差損12,195千円を計上しており、為替変動による収益への影響が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「為替差損 － 13,882」
当第１四半期連結累計期間に為替差損13,882千円を計上しており、為替変動による収益への影響が続いている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「円安による売上増加の反面、原材料費や運賃、光熱費の高騰の影響等により、営業利益は200,709千円（前期比12,505千円増）、経常利益は258,316千円（前期比29,885千円増）となりました。」
円安が売上増加要因となる一方、連結損益計算書では為替差損20,376千円を計上しており、為替変動による収益への影響が通期で発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「円安傾向の影響等により、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,324,479千円（前年同期比326,315千円増）となりました。／為替差損 － 15,258」
円安傾向が売上高の増加要因となる一方、当第３四半期連結累計期間には為替差損15,258千円が営業外費用として計上され、為替変動による収益影響が実際に発生している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループの主要販売先である生産設備業界での投資意欲の回復、円安傾向の影響等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,024,497千円（前年同期比53,660千円増）となりました。」
円安傾向が売上高の増加要因として引き続き記載され、営業外収益にも為替差益4,585千円を計上している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「このような中、当社グループの主要販売先である生産設備業界での投資意欲の回復、円安傾向の影響等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は、944,551千円（前年同期比5,339千円増）となりました。」
円安傾向が売上高の増加要因として記載されている。また、営業外収益として為替差益7,547千円が計上され、前年同期の為替差損から利益側に転じている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 1,694」
前期に計上された為替差益14,616千円から、当連結会計年度は為替差損1,694千円へ転じ、為替変動による収益への悪影響が通期で発生している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 21」
当第３四半期連結累計期間は為替差益21千円となり、前四半期に記載された為替差損から、為替変動による営業外損益の影響が利益側に転じている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「為替差損 1,029」
当第２四半期連結累計期間にも為替差損1,029千円が発生しており、前四半期に続いて為替変動による収益への悪影響が記載されている。実額は前年同期の為替差益16,847千円から悪化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 10,350」
前年同期の為替差益10,488千円から、当四半期は為替差損10,350千円へ転じ、為替変動による収益への悪影響が実際に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「為替差益 14,616」
当連結会計年度は為替差益14,616千円を計上しており、前四半期までと同様に、為替変動による営業外損益への影響が記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 12,923」
当第３四半期連結累計期間も為替差益が営業外収益として計上され、前四半期に続き為替差損ではなく為替差益が発生している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 16,847」
当第２四半期連結累計期間は為替差益16,847千円が営業外収益に計上されており、前四半期に続き為替差損ではなく為替差益が発生している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、経費削減と為替差損益の影響等により、経常利益が61,314千円（前年同期比27,773千円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が42,019千円（前年同期比30,095千円増）となりました。」
前年同期の為替差損8,041千円から当期の為替差益10,488千円へ転じ、経常利益・四半期純利益の増加要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 16,180」
当第３四半期連結累計期間に16,180千円の為替差損が発生し、営業外費用として計上されている。経常利益の前年同期比減少にも為替差損が影響している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 10,608千円」
為替差損が当第２四半期連結累計期間の営業外費用として発生している。前年同期の16,179千円からは減少したが、為替変動による収益影響は継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、為替差損の影響等により、経常利益が33,540千円（前年同期比1,595千円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が11,923千円（前年同期比1,142千円減）となりました。」
為替差損が実際に経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「円安の影響等により売上高が前年を上回る結果となりました。連結売上高は4,517,743千円（前期比83,998千円増）、連結営業利益は365,715千円（前期比17,947千円増）、連結経常利益は380,775千円（前期比11,296千円減）」
円高による業績押し下げではなく、円安が売上高・営業利益の増加要因となった一方、営業外収益の為替差益がなくなり、経常利益は減少している。為替影響の現れ方が変化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期に比べて円高となった影響等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,163,037千円（前年同期比40,913千円減）となりました。」
前年同期比で円高となった影響が売上高減少要因として記載され、為替変動による業績影響が続いている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、前年同期の為替差益が為替差損に転じたため、経常利益が35,135千円（前年同期比96,648千円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が13,066千円（前年同期比89,390千円減）となりました。」
為替差益から為替差損への転換が実際に経常利益・四半期純利益の減少要因となった。円高・円安の方向は明示されていないため、為替変動による収益影響として記録する。 - FY2017対処有価証券報告書
「このような中、当社グループの主要販売先である生産設備業界において製品需要が好調を維持しており、円安進行の影響等により売上高・利益ともに前年を上回る結果となりました。」
過年度に業績を押し下げた急激な円高ではなく、当年度は円安進行が売上高・利益の前年超過要因として記載されている。一般的な為替変動リスクが消滅したとの記載ではない。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「また、想定より円安水準となったことから、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,294,208千円（前年同四半期比363,896千円増）となりました。」
急激な円高が業績を押し下げた過年度とは異なり、想定より円安水準となったことが売上高増加の要因として記載されている。一般的な為替変動リスクが消滅したとの記載ではない。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である生産設備業界において、カーエレクトロニクス分野での電子基板需要の高まりを受け、基板実装関連製品が順調に推移したこと、及び想定より円安に推移したことにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,203,950千円（前年同四半期比164,215千円増）となりました。」
急激な円高が業績を押し下げた過年度とは異なり、当四半期は想定より円安に推移したことが売上高の増加要因として記載されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、堅調な業績推移及び急激な円安の影響から、経常利益が131,783千円（前年同四半期比90,444千円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が102,456千円（前年同四半期比72,162千円増）となりました。」
前年度に利益を押し下げた急激な円高ではなく、当四半期は急激な円安が利益の増加要因として記載されている。一般的な為替変動リスクが消滅したとの記載ではない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は3,950,030千円となり、前連結会計年度に比べ440,472千円減少しております。これは、主に急激な円高進行による影響と、当社グループの主要販売先であるＯＡ機器業界及び住宅設備業界での製品需要の落ち込みに起因したものであります。」
急激な円高進行が、売上高の減少要因として年度業績に実際に影響したと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の落ち込み、および急激な円高により、経常利益42,857千円（前年同四半期比283,423千円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は42,994千円（前年同四半期比271,762千円減）となりました。」
円高の影響が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として記載されている。