石油化学原料価格の変動と価格転嫁遅延
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
タカギセイコーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-07再掲決算
「国内の物価の高騰、国際情勢による地政学的リスクに伴う原材料・エネルギー価格の高止まりや、米国の政策動向の影響等により先行きは依然として不透明な状況が続きました。」
物価高騰、原材料・エネルギー価格の高止まり、地政学的リスク及び米国の政策動向を外部環境の不透明要因として継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用や所得環境の改善等により、景気は緩やかな回復基調で推移しました。一方で、継続的な物価上昇や米国の関税政策の影響等への懸念もあり、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
景気は緩やかな回復基調とされる一方、継続的な物価上昇に加え、米国の関税政策の影響への懸念が明示され、外部環境の不透明要因が更新されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、経済活動の正常化、雇用・所得環境の改善等により回復基調にある一方で、為替の変動、物価上昇の影響等もあり、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
為替変動及び物価上昇による先行き不透明感を、原材料・エネルギー価格等を含む従来の外部環境リスクと関連する要因として継続して記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価は、原料・資材及び電力他調達コストの増加等により、42,868百万円（前期比1,838百万円増、4.5％増）となりました。」
原料・資材及び電力等の調達コスト増加が通期の売上原価増加として実際に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の緩和に伴い、経済活動は正常化してまいりましたが、原材料価格やエネルギー価格の高騰、急激な為替の変動、物価の上昇等により、先行き不透明な状況が続きました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰及び物価上昇による不透明感を継続して記載し、急激な為替変動も不透明要因として挙げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策の緩和に伴い、経済活動は正常化に向かい、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られたものの、原材料価格やエネルギー価格の高騰、物価の上昇等により、先行き不透明な状況が続きました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰及び物価上昇による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価は、原料・資材及び電力他調達コストの増加等により、41,029百万円（前期比1,512百万円増、3.8％増）となりました。その結果、売上総利益は7,132百万円（前期比683百万円減、8.7％減）となりました。」
原料・資材及び電力等の調達コスト増加が実際の売上原価増加と売上総利益減少に結びついている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化するなか、行動制限等の緩和により経済活動の回復が期待されたものの、継続的な半導体の不足や原料・資材及び電力他調達コストの増加等による影響など先行き不透明な状況が続きました。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、原料・資材及び電力等の調達コスト増加が業績環境の不透明要因として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響が残る中、半導体・電装部品不足や原材料価格高騰の影響が深刻化し、国内外において当社グループを取り巻く環境は、今後とも不透明な状況が予想されます。」
原材料価格変動リスクについて、従来の一般的な価格変動・価格転嫁遅延の記載に加え、原材料価格高騰の影響が深刻化していると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「石油化学原料（プラスチック、塗料等）は、価格が大きく変動することがあり、今後、何らかの理由によりこれら原材料等の価格上昇分の製品価格への転嫁に遅れが生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学原料価格の変動及び価格転嫁遅延リスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが使用する石油化学原料（プラスチック、塗料等）は、価格が大きく変動することがあり、今後、何らかの理由によりこれら原材料等の価格上昇分の製品価格への転嫁に遅れが生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学原料価格の変動と価格転嫁遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが使用する石油化学原料（プラスチック、塗料等）は、価格が大きく変動することがあり、今後、何らかの理由によりこれら原材料等の価格上昇分の製品価格への転嫁に遅れが生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学原料価格の変動及び価格転嫁遅延のリスクを継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当業界におきましても、原油・ナフサ価格の不安定な動向等もあり、楽観できない事業環境となりました。」
原油・ナフサ価格の不安定な動向を再掲。価格転嫁遅延の発生や数値化はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当業界におきましても、原油・ナフサ価格の不安定な動向等もあり、楽観できない事業環境となりました。」
原油・ナフサ価格の不安定な動向を事業環境として再掲。価格転嫁遅延の発生や数値化は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、何らかの理由によりこれら原材料等の価格上昇分の製品価格への転嫁に遅れが生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
プラスチック・塗料等の原材料価格変動リスク。