自動車・OA機器・通信機器業界の市場動向
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-07その他決算
「車両分野の受注の増加等により、5,928百万円（前年同四半期比14.5％増）」
日本では車両分野の受注増加、中国では子会社持分譲渡、東南アジアでは車両分野の受注横ばい及び邦貨換算効果により、地域別の業績要因が更新されている。 - FY2026年度地域別業績の更新有価証券報告書
「(日本)売上高につきましては、車両分野及びＯＡ（その他）分野の受注の増加等により、23,084百万円（前期比2.5％増）となりました。（中国）売上高につきましては、車両分野に含まれていた連結子会社の出資持分譲渡等により、6,000百万円（前期比32.6％減）となりました。（東南アジア）売上高につきましては、車両分野の受注の減少及び円高による邦貨換算の影響により、12,392百万円（前期比3.6％減）となりました。」
市場・受注動向が業績に影響する構図を通期で更新し、日本は増収、中国は持分譲渡等により大幅減収、東南アジアは受注減少・円高により減収となっている。 - FY2026-H1地域別業績の分化更新有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野の受注の増加により、11,084百万円（前年同期比0.4％増）となりました。損益につきましては、研究開発費の増加等により、営業利益は156百万円（前年同期比36.6％減）となりました。 （中国）売上高につきましては、車両分野に含まれていた連結子会社の出資持分譲渡により、3,489百万円（前年同期比18.9％減）となりました。損益につきましては、収益改善に向けた取り組みを続けているものの、営業損失は236百万円（前中間連結会計期間は営業損失401百万円）となりました。 （東南アジア）売上高につきましては、円高による邦貨換算の影響及び車両分野の受注の減少により、5,632百万円（前年同期比11.9％減）となりました。損益につきましては、減収影響等により、営業利益は643百万円（前年同期比9.7％減）となりました。」
日本はOA分野の受注増加により増収、中国は子会社持分譲渡により減収、東南アジアは円高・受注減少により減収となり、地域別の業績要因が更新されている。 - FY2025-H1地域別業績の分化更新有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、車両分野等の受注の増加により、11,036百万円（前年同期比1.9％増）となりました。損益につきましては、増収効果等により、営業利益は247百万円（前年同期比32.6％増）となりました。 （中国）売上高につきましては、車両分野及びＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品の受注の減少等により、4,305百万円（前年同期比30.1％減）となりました。損益につきましては、減収影響等により、営業損失は401百万円（前中間連結会計期間は営業損失168百万円）となりました。 （東南アジア）売上高につきましては、車両分野の受注の減少等により、6,396百万円（前年同期比22.3％減）となりました。損益につきましては、減収影響等により、営業利益は713百万円（前年同期比37.5％減）となりました。」
日本は受注増加による増収増益となる一方、中国は受注減少による減収・営業損失拡大、東南アジアは減収減益となり、地域別の業績動向が更新されている。 - FY2024年度地域別業績の分化有価証券報告書
「(日本)売上高につきましては、車両分野の受注の増加により、23,288百万円（前期比17.5％増）となりました。 (中国)売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品及び車両分野の受注の減少等により、12,282百万円（前期比19.4％減）となりました。 (東南アジア)売上高につきましては、車両分野の受注の増加及び邦貨換算の効果等により、15,495百万円（前期比18.4％増）となりました。」
日本・東南アジアでは増収、中国では減収となり、地域別の市場・受注動向が通期でも分化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、車両分野の受注の増加により、17,188百万円（前年同四半期比19.5％増）となりました。損益につきましては、増収効果等により、営業利益は478百万円（前年同四半期は営業損失510百万円）となりました。（中国）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品及び車両分野の受注の減少等により、9,094百万円（前年同四半期比30.2％減）となりました。（東南アジア）売上高につきましては、車両分野の受注の増加及び邦貨換算の効果等により、12,227百万円（前年同四半期比23.9％増）となりました。」
日本・東南アジアでは車両分野の受注増加、中国ではOA・車両分野の受注減少となり、地域別の市場・受注動向が業績に影響する構図を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、車両分野の受注の増加により、10,826百万円（前年同四半期比16.6％増）となりました。損益につきましては、増収効果等により、営業利益は186百万円（前年同四半期は営業損失345百万円）となりました。（中国）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品及び車両分野の受注の減少等により、6,211百万円（前年同四半期比30.1％減）となりました。損益につきましては、減収影響等により、営業損失は168百万円（前年同四半期は営業利益162百万円）となりました。（東南アジア）売上高につきましては、車両分野の受注の増加及び邦貨換算の効果により、8,231百万円（前年同四半期比32.6％増）となりました。損益につきましては、増収効果等により、営業利益は1,140百万円（前年同四半期比27.4％増）となりました。」
日本・東南アジアでは受注増加による増収増益、中国では受注減少による減収と営業損失となり、地域別の市場・受注動向が分化する構図を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、車両分野の受注の増加により、5,191百万円（前年同四半期比20.3％増）となりました。」「（中国）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品の受注及び車両分野における受注の減少等により、2,987百万円（前年同四半期比20.5％減）となりました。」「（東南アジア）売上高につきましては、車両分野における受注の増加及び邦貨換算の効果等により、4,227百万円（前年同四半期比34.2％増）となりました。」
日本・東南アジアでは受注増加、中国ではOA・車両分野の受注減少となり、地域別の市場・受注動向が分化する構図を再確認している。 - FY2023地域別受注動向の分化有価証券報告書
「（日本）売上高は19,828百万円（前期比8.0％減）となりました。 （中国）売上高は15,244百万円（前期比4.5％減）となりました。 （東南アジア）売上高は13,089百万円（前期比33.4％増）となりました。」
日本・中国では受注減少等により減収となる一方、東南アジアでは車両分野の受注増加等により大幅増収となり、地域別の市場・受注動向が分化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業におけるＯＡ（その他）分野の受注の減少及びその他事業に含まれていた高岡ホンダ自販株式会社を連結の範囲から除外した影響により、14,381百万円（前年同四半期比9.8％減）となりました。」
市場・受注動向が業績に影響する構図を再確認している。日本ではOA分野の受注減少により減収となっている。 - FY2023-Q1地域別受注動向の分化有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業の受注の減少及びその他事業に含まれていた高岡ホンダ自販株式会社を連結の範囲から除外した影響等により、4,317百万円（前年同四半期比15.5％減）となりました。中国では、ＯＡ（その他）分野におけるノートパソコン用筐体部品の受注の減少があったものの、車両分野における受注の増加及び邦貨換算の効果等により、3,757百万円（前年同四半期比1.1％増）となりました。東南アジアでは、インドネシアにおける受注の増加及び邦貨換算の効果等により、3,149百万円（前年同四半期比64.4％増）となりました。」
市場・受注動向による業績影響が続く中、日本では受注減少、中国では分野別の増減、東南アジアでは受注増加となり、地域別の動きが分化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業における車両分野の受注の増加及びその他事業の販売の増加等により、21,560百万円（前期比10.9％増）となりました。損益につきましては、増収の効果等により、営業利益は144百万円（前期は営業損失714百万円）となりました。」
車両分野の受注増加等により日本事業が増収となり、営業損失から営業利益へ転じている。市場・受注動向による業績影響は残るが、前期から改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高につきましては、成形品事業における車両分野等の受注の増加及びその他事業の販売の増加により、10,264百万円（前年同四半期比17.5％増）となりました。損益につきましては、増収効果等により、営業利益は90百万円（前年同四半期は営業損失615百万円）となりました。」
日本事業では車両分野等の受注・販売が増加し、前年同期の営業損失から営業利益へ転じている。市場・受注動向による影響は残るが、直前期から改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの主要事業である成形品事業の車両分野におきまして、世界的な半導体不足の影響に伴い、顧客における生産調整等もあり、前年同四半期比では回復傾向にありますが、同感染症拡大以前の水準には至りませんでした。」
車両分野は前年同期比で回復傾向にあるとされる一方、新型コロナウイルス感染症拡大以前の水準には戻っておらず、顧客の生産調整も継続している。市場・受注動向による影響は残るが、直前期の大幅な落ち込みからは部分的に改善している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「成形品事業の車両分野の受注の減少及びその他事業の販売の減少等により、19,448百万円（前期比23.3％減）となりました。」
自動車等の市場・受注動向の悪化が、日本セグメントの通期売上高23.3％減として実際に現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業における車両分野等の受注の減少及びその他事業の販売の減少等により、14,003百万円（前年同四半期比25.7％減）となりました。（中国）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野の受注の減少等により、8,352百万円（前年同四半期比11.9％減）となりました。（東南アジア）売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大による夜間外出禁止令をはじめとした社会制限措置等が影響したことによる車両分野の受注減少及び邦貨換算の影響等により、3,517百万円（前年同四半期比53.4％減）となりました。」
日本の車両分野等、中国のOA分野、東南アジアの車両分野で受注減少が続き、市場・受注動向が業績に影響する構図を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業における車両分野等の受注の減少及びその他事業の販売の減少等により、8,734百万円（前年同四半期比32.6％減）となりました。」
車両分野等の受注減少及びその他事業の販売減少が、引き続き日本事業の減収要因として実際の業績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「（日本）売上高につきましては、成形品事業の車両分野等の受注の減少及びその他事業の販売の減少等により、4,222百万円（前年同四半期比33.9％減）となりました。」
車両分野等の受注減少及びその他事業の販売減少が、日本事業の減収として実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、成形品事業における車両分野等の受注の減少、その他事業の販売の減少等により、25,372百万円（前期比12.5％減）となりました。」
車両分野等の受注減少及びその他事業の販売減少が、日本セグメントの通期減収として実際に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、成形品事業における車両分野等の受注の減少、その他事業の販売の減少等により、18,846百万円（前年同四半期比13.5％減）となりました。」
車両分野等の受注減少及び販売減少が日本事業の減収要因となっており、市場・受注動向が業績に影響する構図を引き続き示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、その他事業の販売は増加したものの成形品事業における車両分野等の受注の減少により、12,969百万円（前年同四半期比9.3％減）となりました。」
日本事業では車両分野等の受注減少が引き続き減収要因となっている。中国事業でもOA分野及び車両分野の受注減少が記載されているが、市場動向リスクの新たな性質は示されていない。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、その他事業の販売は増加したものの成形品事業の車両分野等の受注の減少により、6,392百万円（前年同四半期比13.7％減）となりました。」
日本事業で車両分野等の受注減少が実際の減収要因となった。また、中国でもOA分野のノートパソコン用筐体部品及び車両分野の受注減少による減収が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは自動車業界、ＯＡ機器業界、通信機器（スマートフォン・携帯電話）業界等に属する顧客に対しプラスチック成形品を受注生産し販売しているため、当該各業界の市場動向が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車、OA機器及び通信機器業界の市場動向が業績に影響するリスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「成形品事業の車両分野向け成形部品の受注の増加等により、売上高は21,790百万円（前年同四半期比1.2％増）となりましたが、製品構成の変動及び針無し注射器部品に関する固定費の増加等により、営業利益は８百万円（前年同四半期比96.4%減）となりました。」
車両分野向け部品の受注動向が業績に影響する構図を引き続き示している。受注は増加したが、製品構成及び固定費の影響で営業利益は大幅に減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「成形品事業の車両分野向け成形部品の受注の増加等により、売上高は14,304百万円（前年同四半期比8.0％増）となりましたが、製品構成の変動及び針無し注射器部品に関する固定費の増加等により、営業損失は140百万円（前年同四半期は営業損失４百万円）となりました。」
車両分野の受注動向が日本事業の業績に影響する構図を引き続き示している。受注は増加したが、リスクの重要な変更は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは自動車業界、ＯＡ機器業界、通信機器（スマートフォン・携帯電話）業界等に属する顧客に対しプラスチック成形品を受注生産し販売しているため、当該各業界の市場動向が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車、OA機器及び通信機器業界の市場動向が業績に影響するリスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「成形品事業、特に車両分野の受注額の増加等により、売上高は21,534,145千円（前年同四半期比11.6％増）、営業利益は244,747千円（前年同四半期比135.8％増）となりました。」
車両分野の受注動向が日本事業の業績に影響する構図を引き続き示している。受注額の増加と業績改善が記載されているが、市場動向リスクの重要な変更は明示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「成形品事業、特に車両分野の受注数量の増加等により、売上高は13,245,000千円（前年同四半期比7.0％増）、営業損失は4,116千円（前年同四半期は営業損失48,482千円）となりました。」
車両分野の受注数量の増加が日本事業の増収及び損失縮小に結びついたと記載している。市場動向が業績に影響する構図に重要な変更は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「成形品事業、特に車両分野の受注数量の増加等により、売上高は6,500,161千円（前年同四半期比11.4％増）、営業利益は26,969千円（前年同四半期は営業損失65,239千円）となりました。」
車両分野の受注数量が増加する一方、業界の受注・販売数量が業績に影響する構図を引き続き示している。リスクの重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「成形品事業での受注数量は微増である一方、その他事業での販売数量の減少等により、売上高は19,297,548千円（前年同四半期比0.1％減）となりましたが、成形品事業における原価低減活動による改善効果等により、営業利益は103,814千円（前年同四半期は営業損失386,339千円）となりました。」
成形品事業等の受注・販売数量の動向が業績に影響する構図を再掲。受注数量は微増であり、リスクの重要な変更は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「成形品事業の受注数量は横ばいである一方、その他事業での販売数量の減少等により、売上高は12,374,763千円（前年同四半期比1.1％減）、営業損失は48,482千円（前年同四半期は営業損失513,888千円）となりました。」
受注数量・販売数量の減少及び業績への影響を再掲。事業等のリスクについて重要な変更はないと明記されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「成形品事業、特に車両分野での受注数量の減少等により、売上高は5,835,908千円（前年同四半期比4.4％減）、営業損失は65,239千円（前年同四半期は営業損失268,310千円）となりました。」
車両分野の受注数量減少が日本 segment の減収要因として実際に記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該各業界の市場動向が当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客が属する主要業界の市場動向リスク。