生産設備増強と研究開発機能の強化
FY2016に初出。27回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-10-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-10-09前進発生事実
「今後のエプソンへの製品供給数量の増加見通しに伴う生産能力の強化を実行するため、工場の増改築や設備増強が必要であり、当該出資金をその費用の一部に充当します。」
エプソン向け供給数量の増加見通しを前提に、工場の増改築・設備増強を実施する計画が示され、生産能力強化の内容が具体化した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は120百万円であり、……主なものは、関東工場の成形機の更新等、計77百万円であります。」
設備投資総額は120百万円となり、関東工場の成形機更新77百万円、関西工場の画像測定システム更新11百万円など、生産・検査機能への投資を拡大した。 - 2026-05-15前進決算
「設備投資 56,170 120,985 389,000」
設備投資は2026年3月期に120,985千円まで増加し、2027年3月期は389,000千円を予想している。生産設備の更新・能力増強に関する投資規模が具体化した。 - FY2026-H1中間期の固定資産増加有価証券報告書
「当中間会計期間末における資産は、2025年３月期末より135百万円増加し、1,971百万円となりました。これは、主に現金及び預金の増加99百万円、有形固定資産のその他に含まれる機械装置の増加18百万円、工具器具備品の増加７百万円、投資その他の資産に含まれる繰延税金資産の増加11百万円によるものです。」
重要な設備の取得・除却・売却はないとしつつ、機械装置が18百万円、工具器具備品が7百万円増加した。設備・生産機能に関連する固定資産の増加が中間期末残高に表れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、基幹システムの機能強化及び更新、生産設備の増強などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は56百万円であり、」
基幹システム更新や生産設備増強を目的に、年間56百万円の設備投資を実施した。ナノ／マイクロ関連では関東工場の成形機更新等に36百万円を投じている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は24百万円であり、セグメントごとの主な設備投資の概要は、次のとおりであります。主なものは、関東工場の成形機の更新及び画像検査装置の新規投資、研究開発用装置の更新等、計8百万円であります。」
2024年3月期に設備投資総額24百万円を実施し、関東工場の成形機更新、画像検査装置の新規投資、研究開発用装置の更新など具体的な投資を行った。 - FY2024-Q2固定資産取得支出の増加有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出等により、90百万円の支出となりました。」
固定資産の取得による投資活動の支出は90百万円となった。一方、主要な設備については重要な取得・除却・売却はないと記載され、具体的な設備内容は示されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「一方前期実施しました設備投資や自動化への投資について、一部設備は生産効率に寄与し始めたものの、未だ充分なコスト削減効果が得られていない設備もあり早急に対応してまいります。」
設備投資・自動化投資について、一部設備が生産効率に寄与し始め、前年度に記載された投資効果の立上げ遅れは一部緩和している。ただし、十分なコスト削減効果が得られていない設備も残っている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかし、期初に想定できなかった製造コストの急激な上昇と当該投資に対する本格生産の立上げ遅れなど、コスト削減効果が充分に得られない結果となりました。」
設備投資165百万円を実施したが、本格生産の立上げが遅れ、コスト削減効果が十分に得られなかった。設備・生産強化の投資効果に関する状況が悪化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、売上高の減少に伴う利益の減少、ナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業における生産効率の低下要因、さらには、減価償却費の増加、原材料価格や電気料金等の上昇による製造費用増加、設備投資や自動化への投資について、当該投資に対する本格生産の立上げ遅れなど、コスト削減効果が充分に得られていないことや販管費の増加等により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に悪化しました。」
設備投資・自動化投資について本格生産の立上げが遅れ、コスト削減効果が十分に得られていないと記載されている。原材料・電気料金上昇や販管費増加も重なり、利益面への投資効果が悪化している。 - FY2023-Q2固定資産取得支出の増加有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出等により、66百万円の支出となりました。」
有形固定資産の取得による投資活動の支出が66百万円となった。ただし、主要な設備については重要な取得等がないとの記載もあり、生産設備・研究開発機能の強化に関する具体的な設備内容までは示されていない。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2023年３月期以降はこれらの投資をより一層積極的に推進し、今後２年間で２億円超の投資を計画しております。人材の活性化や外部人材の採用、生産工程の自動化、老朽設備の更新により、生産性の向上と生産力の増強をしていくことを計画しております。」
生産設備の更新・自動化と研究開発投資について、今後2年間で2億円超を計画し、設備強化の規模を引き上げている。 - FY2022-Q3重要設備投資なし有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第3四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がなく、生産設備・研究開発機能の強化に関する重要な設備投資の記載はない。 - FY2022-Q2重要設備投資なし有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第2四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がないと記載されている。 - FY2021-Q3重要設備投資なし有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第３四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がなく、大規模な設備投資の記載はない。 - FY2021-Q2重要設備投資なし有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第２四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がないと記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、生産設備の増強、研究開発機能の充実・強化などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は34百万円であり、主なものは、関東工場の自動化設備の新規購入等、計23百万円、関西工場及び関東工場の製造設備更新等、計10百万円であります。」
生産設備・研究開発機能への投資を継続し、関東工場の自動化設備23百万円、両工場の製造設備更新10百万円を実施した。 - FY2020-Q3重要設備投資なし有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第３四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がなく、大規模な設備投資の記載はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、マイクロ・テクノロジー関連分野の拡大に伴い、関東工場における生産体制を強化しており、それに伴い、製造費用が増加しております。」
マイクロ・テクノロジー関連分野の拡大に対応した関東工場の生産体制強化を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、マイクロ・テクノロジー関連分野の拡大に伴い、関東工場における生産体制を強化しており、それに伴い、製造費用が増加しております。」
マイクロ・テクノロジー関連分野の拡大に対応して関東工場の生産体制を強化していることを記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、生産設備の増強、研究開発機能の充実・強化などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は29百万円であり、主なものは、関東工場の成形機の新規購入とその関連設備（計14百万円）、関西工場の製造設備更新と関東工場の製造関連施設（計10百万円）であります。」
生産設備・研究開発機能への投資を継続し、成形機の新規購入や製造設備更新を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、全般的な受注増加に伴い、新規設備の導入と人員の増強を実施しております。」
全般的な受注増加を受け、新規設備の導入と人員の増強を実施したと記載されている。 - FY2019-Q1重要設備投資なし有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において重要な設備の取得、除却、売却などはありません。」
当第1四半期累計期間には重要な設備の取得・除却・売却がなく、前年度の設備投資額減少後も大規模な設備投資の記載はない。 - FY2018設備投資額の減少有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は２百万円であり、セグメントごとの主な設備投資の概要は、次のとおりであります。」
生産設備の増強・研究開発機能の強化を目的とする設備投資は継続したが、当年度の投資額は2百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、生産設備の増強、研究開発機能の充実・強化などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度において実施いたしました設備投資の総額は21百万円であり、セグメントごとの主な設備投資の概要は、次のとおりであります。」
生産設備・研究開発機能への投資を継続し、当事業年度の設備投資額は21百万円となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が114百万円減少したことと、生産設備の更新により有形固定資産が７百万円増加したことによるものです。」
生産設備の更新が実施され、有形固定資産が７百万円増加したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、生産設備の増強、研究開発機能の充実・強化などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。」
生産設備・研究開発機能への投資を継続し、当期の設備投資総額は15百万円。