小規模組織と専門人材の確保
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
クラスターテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社は、2026年３月末現在、役員６名並びに従業員76名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
従業員数は前年度の69名から76名へ増加し、関東工場の製造人員、技術者・営業員、上場後の管理体制を強化するための採用方針も示された。小規模組織のリスクは残るが、人員拡大に関する対応が進んでいる。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社は、2025年３月末現在、役員６名並びに従業員69名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
従業員数は前年度の72名から69名へ減少した。小規模組織および人員規模拡大が進まない場合の業務支障リスクが続いている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社は、2024年３月末現在、役員６名並びに従業員72名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
従業員数は前年度の68名から72名へ増加した。小規模組織に伴う管理体制・専門人材確保のリスクは残るが、人員規模は拡大している。 - FY2023対処有価証券報告書
「前事業年度に比べ従業員数が７名増加しております。主な理由は、外部人材採用による競争力の強化に伴い採用が増加したことによるものであります。」
従業員数は61名から68名へ7名増加し、外部人材採用による競争力強化が記載された。小規模組織・専門人材確保のリスクに対する対応が進んでいる。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社は、2022年３月末現在、役員６名並びに従業員61名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
従業員数は前年度の65名から61名へ減少し、小規模組織と人員規模拡大が進まない場合の業務支障リスクを引き続き明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社は、2021年３月末現在、役員６名並びに従業員65名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。今後は事業規模の拡大に応じて、管理体制の充実を図っていく考えですが、人員規模の拡大等が順調に進まなかった場合、業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員数は前年度の68名から65名へ減少し、小規模組織と人員規模拡大が進まない場合の業務支障リスクを引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は、2020年３月末現在、役員７名並びに従業員68名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。今後は事業規模の拡大に応じて、管理体制の充実を図っていく考えですが、人員規模の拡大等が順調に進まなかった場合、業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員数は前年度の70名から68名に減少した。小規模組織と、人員規模の拡大が進まない場合の業務支障リスクを引き続き明示している。 - FY2019従業員数増加と専門人材リスクの明示有価証券報告書
「当社の研究開発は、高分子化学、無機化学、充填材技術、精密成形技術、金型技術などの多彩な能力を持った技術者を必要としております。そのため必要とする人材（質と量）を確保できない場合、あるいは有能な人材が何らかの理由により社外に流出した場合、当社の事業に悪影響を及ぼす恐れがあります。当社は、2019年３月末現在、役員７名ならびに従業員70名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
従業員数は70名に増加した一方、多様な専門技術者の確保・流出と小規模組織の管理体制をリスクとして明示している。 - FY2019-Q3人員増強の実施有価証券報告書
「なお、全般的な受注増加に伴い、新規設備の導入と人員の増強を実施しております。」
受注増加に伴い人員増強を実施したと記載されている。ただし、専門人材の充足状況や従業員数の具体的な増加幅は示されていない。 - FY2018従業員数の増加有価証券報告書
「当社は2018年３月末現在、役員８名ならびに従業員59名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。今後は事業規模の拡大に応じて、管理体制の充実を図っていく考えですが、人員規模の拡大等が順調に進まなかった場合、業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員数は前年度の56名から59名に増加した一方、小規模組織であることと、今後の人員規模拡大が進まない場合のリスクを引き続き記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社は平成29年３月末現在、役員９名ならびに従業員56名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
小規模組織であることを従業員56名として記載しており、前年度の63名から人員規模が縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は平成28年３月末現在、役員９名ならびに従業員63名と人員規模が小さく、内部管理体制もその規模に応じたものになっております。」
小規模組織であることによる管理体制上の制約と、研究開発に必要な専門人材を確保・維持できないリスク。