商品企画力・提案力の強化と営業支援体制の構築
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「Web会議やリモート会議環境の構築に好評を得ている個室ブース「DelicaBooth（デリカブース）」は、天井高が低い空間にも設置できるコンパクトな「DelicaBooth typeS」を新発売しました。」
商品企画・提案力の強化を、Web会議・リモート会議向け個室ブースの設置環境を広げるコンパクトな新商品の発売として具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「事務用品では、ABW（※）やテレワークを取り入れるモバイルワーカーに対し、PCや書類の持ち運びに便利なモバイルトートバック「レビモ」とマウスやPC周りの小物を収納できるケースとマウスパッドをひとつにしたマウスパッドポケット「ＭＰ-１８６」を発売しました。」
商品企画・提案力の強化を、ABW・テレワーク向けのモバイルトートバッグやマウスパッドポケットの発売として具体化している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「創造力を高める工房のようなテイストをオフィスに取り込むことを目的とした、カラーリングが特徴的な「ワークショップファニチュア＜ラボレ＞」や、環境負荷低減に配慮したチェアー「ミーティング用チェアー＜ソルテ＞」、「ラウンジ用チェアー＜ランティス＞」を発売し、機能だけではなくコンセプトや環境配慮などの付加価値を追求した商品ラインアップとしております。」
商品企画・提案力の強化を、ラボレ、ソルテ、ランティス等の新商品発売と、コンセプト・環境配慮を含む付加価値追求として進展させている。 - FY2023前進有価証券報告書
「テレワークや社内移動時のパソコン持ち運び用のノートパソコンケース「レビモ」や、繰り返し使用できる「六角マグネットシート」などを発売しました。」
多様な働き方・環境意識に対応した商品企画と発売を継続し、提案商品群を広げている。 - FY2023-H1前進有価証券報告書
「PPカラーホルダー「ペルト」にポストカードサイズ、A4三つ折りサイズをアイテム追加しました。限られたスペースでも半分に折りたたんで使用可能な折りたたみ式カッティングマット、ブレインストーミングに便利な、繰り返し使えるホワイトボード加工の六角マグネットシート、ノートパソコン用ケース「レビモ」などハイブリッドワークやABWなど、様々な働き方に対応する商品を発売しました。」
商品企画・提案力の強化を、ハイブリッドワークやABWなど多様な働き方に対応する複数商品の発売として具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「またハイブリッドワークの浸透とワークスタイルの変化を受け、Web会議や集中作業に対応する個室ブース「デリカブース」を発売。ニーズの高まりを捉え販売も好調に推移しました。」
商品企画・提案力の強化を、ハイブリッドワークやWeb会議・集中作業向け商品の発売と販売実績に具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「セグメント別機能による営業支援体制を強化し、付加価値の高い提案に努めてまいります。」
商品企画・提案力の強化を、セグメント別の営業支援体制と付加価値提案の強化として具体化している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「加えて、「ＧＩＧＡスクール構想」に伴う文教市場のさらなる開拓と、Ｗｉｔｈコロナ・Ａｆｔｅｒコロナの需要を捉えた商品企画・開発ならびに導入にも注力いたします。」
商品企画・開発・導入力の強化対象を、従来の働き方改革等からGIGAスクールおよびWithコロナ・Afterコロナの需要まで広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度も什器・備品を多数ラインナップし、特に７月に発売したオフィスチェアー＜ＲＩＤＥ＞（ライド）は短期間に販売成果がでるなど、新製品の拡充を図りました。」
商品企画・提案力の強化について、多数の什器・備品のラインナップ拡充と新商品の販売成果に進展があった。 - FY2018前進有価証券報告書
「商品企画・開発、調達・物流、販売戦略を一気通貫で実施してまいります。「働き方改革」を背景に新たな発想での商品の企画・開発力を高める一方、データに基づいた効果的な営業力と付加価値の高い提案力を強化してまいります。」
商品企画から調達・物流・販売までの一気通貫化と、データに基づく営業・提案力強化を明示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「「働き方改革」を背景としたオフィスワーカーのニーズを捉えた商品開発等、製販一体メーカーとして、魅力的な商品の企画・開発の強化と商品の多様化に努めてまいります。」
商品企画・提案の強化を、働き方改革に対応する商品開発と商品多様化として具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品企画力および提案力の強化と営業支援体制の構築」
経営戦略の第二項目として、商品・提案・営業支援を一体で強化するとしている。