税効果会計・収益認識会計基準の適用準備
FY2018に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項 セグメント情報等」に記載のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約収益の分解情報をセグメント情報等で継続して開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項 セグメント情報等」に記載のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約収益の分解情報をセグメント情報等の注記で継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。」
収益認識に関する顧客との契約収益の分解情報を、セグメント情報等の注記で継続して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。」
収益認識に関する顧客との契約収益の分解情報を、セグメント情報等の注記で継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。」
収益認識に関する顧客との契約収益の分解情報を、セグメント情報等の注記で継続して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。」
収益認識に関する顧客との契約収益の分解情報を、セグメント情報等の注記で継続して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
前年度まで適用予定としていた収益認識会計基準及び時価算定会計基準を、当第2四半期連結会計期間でも適用している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し」
前年度まで適用予定としていた収益認識会計基準及び時価算定会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用している。 - FY2021前進有価証券報告書
「「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号 令和２年３月31日）を当連結会計年度に係る連結財務諸表から適用し、連結財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」
前年度に適用予定としていた会計上の見積り開示基準を当年度から適用した。収益認識基準及び時価算定基準は2022年3月期から適用予定としている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首より適用予定です。」「時価の算定に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。」「会計上の見積りの開示に関する会計基準」及び「会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準」は、2021年３月期の年度末から適用します。」
収益認識会計基準に加え、時価算定、会計上の見積り開示、会計方針開示等の新たな基準について適用予定時期を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首より適用予定です。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続して示し、影響額は評価中としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、前第３四半期連結累計期間及び前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。」
第1四半期連結会計期間の期首から税効果会計に係る基準の一部改正を適用した状態を、第3四半期の主要な経営指標等の注記でも継続して示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「４ 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、前第２四半期連結累計期間及び前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。」
第1四半期連結会計期間の期首から税効果会計に係る基準の一部改正を適用した状態を、主要な経営指標等の注記でも継続して示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 平成30年２月16日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。」
前年度に適用予定としていた税効果会計に係る基準の一部改正を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。 - FY2018初出有価証券報告書
「「税効果会計に係る会計基準の適用指針」等は平成31年３月期の期首より適用予定です。また、「収益認識に関する会計基準」等は平成34年３月期の期首より適用予定です。」
税効果会計基準を平成31年3月期、収益認識会計基準を平成34年3月期の期首から適用する予定を示し、財務諸表への影響額は評価中としている。