原油・ナフサ価格上昇による原材料コスト増加
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
ロンシール工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06再定義決算
「中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇や石油由来原材料の供給制約などにより、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格・エネルギー価格の高止まりを中心とした従来の不透明要因に加え、中東情勢の緊迫化及び石油由来原材料の供給制約を具体的な要因として示している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の変動、為替相場の影響に加え、海外経済の減速懸念や地政学的リスクの影響などにより、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の原油・ナフサ価格高騰や原燃料価格高止まりという表現から、原材料・エネルギー価格の変動、為替、海外経済及び地政学的リスクを含む広い不透明要因として整理している。 - 2026-05-14再掲業績予想の修正
「原油価格の変動や供給不安により、原材料費などの仕入れ価格上昇が見込まれており、適正な価格水準の維持、確保に向けた価格改定を見込んでおります。」
原油価格の変動や供給不安による仕入れ価格上昇の見込みと、価格改定による対応を引き続き示している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格の上昇や人件費などのコスト増加により、営業利益は3億26百万円(前年同期比20.8%減)となりました。」
原材料価格の上昇や人件費などのコスト増加が営業利益の前年同期比20.8％減として実績に現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「資源価格やエネルギー価格の高止まりなどの要因により不透明な状況が続きました。」
原油・ナフサ価格等の具体的表現から資源価格・エネルギー価格の高止まりへ整理しつつ、コスト上昇による不透明感を継続して記載している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、社会経済活動が一段と正常化へ向かい、個人消費が緩やかな増加を続け回復基調となりましたが、資源価格やエネルギー価格の高止まりなどの要因により不透明な状況が続きました。」
従来の原油・ナフサ価格や原燃料価格の上昇という具体的な表現から、資源価格及びエネルギー価格の高止まりによる不透明感として整理している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当第２四半期連結累計期間における当社グループの経営成績につきましては、原材料価格などの高止まりの影響もありましたが、引き続き営業努力を重ねた結果、売上高は101億27百万円(前年同期比9.9%増)、営業利益は４億11百万円(前年同期比41.2%増)、経常利益は４億79百万円(前年同期比27.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億17百万円(前年同期比16.8%増)となりました。」
原材料価格などの高止まりが引き続き損益に影響したと記載している。一方、営業努力を重ねた結果、各利益指標は前年同期比で増加している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、当第１四半期連結累計期間において、原材料価格及びエネルギーコストなどの高止まりの影響もありましたが、生産性の向上等による売上原価低減に努めた結果、営業利益は１億72百万円(前年同期比57.0%増)、経常利益は２億18百万円(前年同期比24.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は１億52百万円(前年同期比17.8%増)となりました。」
原材料価格及びエネルギーコストの高止まりが引き続き損益に影響したと記載している。一方、生産性向上等による売上原価低減にも取り組んでいる。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「生産性の向上等による売上原価低減に努めましたが、原燃料などの価格高騰を吸収しきれず営業利益は５億11百万円(前年同期比52.5%減)、経常利益は６億１百万円(前年同期比47.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億２百万円(前年同期比50.2%減)となりました。」
原燃料などの価格高騰が生産性向上等による売上原価低減で吸収しきれず、利益指標の減少として実績に現れたと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループと関連が深い建設業界におきましては、住宅建設の着工戸数は底堅い動きとなっているものの、原油・ナフサ価格の高騰に伴う原燃料価格の上昇、販売競争の激化等もあり厳しい状況が続いております。」
原油・ナフサ価格の高騰に伴う原燃料価格の上昇を、引き続き現在の厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループと関連が深い建設業界におきましては、住宅建設の着工戸数は底堅い動きとなっているものの、原油・ナフサ価格の高騰に伴う原燃料価格の上昇、販売競争の激化等により厳しい状況が続いております。」
原油・ナフサ価格の高騰に伴う原燃料価格の上昇が、引き続き現在の厳しい事業環境の要因として明示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループと関連が深い建設業界におきましては、住宅建設の着工戸数は、前年度の大幅な落ち込みに対して回復傾向にありますが、原油・ナフサ価格の高騰を受け石化製品全般の価格上昇、販売競争の激化等により厳しい状況が続いております」
原油・ナフサ価格の高騰及び石化製品全般の価格上昇を、引き続き現在の厳しい事業環境として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原油・ナフサ価格上昇及び世界的な需給逼迫の影響による原材料等の大幅な価格上昇」
原油・ナフサ価格上昇に加え、世界的な需給逼迫の影響による原材料等の大幅な価格上昇が、当第1四半期の現実の事業環境として明示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、原材料を安定的に調達するため、取引先との関係維持に取り組むとともに複数の取引先からの調達や、必要に応じて代替品への切り替え等を実施しております。また、外部倉庫の活用による在庫の分散化を行っております。」
社会的混乱による原材料調達・価格高騰や生産・販売活動への影響リスクに対し、複数調達、代替品、外部倉庫による在庫分散を対応策として明示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「事業活動を行う上で、テロ、戦争、伝染病など予期しえない社会的混乱により、原材料の調達及び価格の高騰、生産及び製品の出荷に支障が出た場合、当社グループの業績等に影響を与える可能性があります。」
従来の原油・ナフサ価格上昇を中心とする記載から、社会的混乱による原材料調達・価格高騰のリスクとして整理されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における需要の伸び悩みや原材料価格の高止まり等により引き続き厳しい状況が続いております。」
原材料価格の高止まりを現在の厳しい事業環境の要因として引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における販売競争の激化、原油価格高騰による原材料価格の値上がり、人手不足による人件費や物流コストの上昇等により引き続き厳しい状況が続いております。」
原油価格高騰による原材料価格上昇を、引き続き現在の厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における需要の伸び悩みや販売競争の激化、原材料価格の上昇等により引き続き厳しい状況が続いております。」
原材料価格の上昇を厳しい事業環境の要因として引き続き記載している。原材料価格上昇に伴うコスト上昇リスクが事業環境に現れているが、前四半期からの新たな変化は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における競争の激化や人手不足、ナフサ価格の高騰に伴う原材料価格の上昇等により引き続き厳しい状況が続いております。」
ナフサ価格の高騰と、それに伴う原材料価格上昇を現在の厳しい事業環境の要因として引き続き記載している。リスクが実際の事業環境に現れているが、前四半期からの新たな変化は示していない。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における人手不足、ナフサ価格の高騰に伴う原材料価格の上昇等により引き続き厳しい状況が続いております。」
原油・ナフサ等の価格上昇リスクについて、今回はナフサ価格の高騰と、それに伴う原材料価格上昇が現在の厳しい事業環境要因として明示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループの主原料である樹脂・可塑剤等のベース原料となる原油・ナフサ等の国内価格の大幅な上昇は原材料調達価格の改定につながるとともに生産コストのアップとなって当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による物流費・原材料価格上昇が将来懸念として示され、実績面でも原材料価格上昇に伴うコスト上昇が厳しい事業環境の要因として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設業界及び合成樹脂加工品業界における人手不足や原材料価格の上昇に伴うコスト上昇等により引き続き厳しい状況が続いております。」
従来は原油・ナフサ等の価格上昇を将来的な業績悪化要因として記載していたが、今回は原材料価格の上昇に伴うコスト上昇が現在の厳しい事業環境として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主原料である樹脂・可塑剤等のベース原料となる原油・ナフサ等の国内価格の大幅な上昇は原材料調達価格の改定につながるとともに生産コストのアップとなって当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油・ナフサ価格上昇による原材料調達価格及び生産コスト上昇のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主原料である樹脂・可塑剤等のベース原料となる原油・ナフサ等の国内価格の大幅な上昇は原材料調達価格の改定につながるとともに生産コストのアップとなって当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
樹脂・可塑剤の基礎原料である原油・ナフサ価格の上昇をコスト上昇リスクとしている。