地震・停電等による生産ライン中断リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中33社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、自然災害及び不慮の事故等による、生産制限やサプライチェーンに支障が出た場合の対策として、土浦事業所内に一定程度の在庫を確保しつつ外部倉庫を活用することで安定供給を図り、リスクの軽減に努めております。」
自然災害・事故による生産停止やサプライチェーン支障に対し、事業所内在庫と外部倉庫を組み合わせる対応を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、自然災害及び不慮の事故等による、生産制限やサプライチェーンに支障が出た場合の対策として、土浦事業所内に一定程度の在庫を確保しつつ外部倉庫を活用することで安定供給を図り、リスクの軽減に努めております。」
自然災害・事故による生産停止やサプライチェーン支障に対し、事業所内在庫と外部倉庫を組み合わせる対応を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、自然災害及び不慮の事故等による、生産制限やサプライチェーンに支障が出た場合の対策として、土浦事業所内に一定程度の在庫を確保しつつ外部倉庫を活用することで安定供給を図り、リスクの軽減に努めております。」
地震・事故等による生産停止・制限及びサプライチェーン支障のリスクに対し、事業所内在庫と外部倉庫を組み合わせた安定供給策を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「製造設備の維持管理は適切に行っておりますが、大地震、自然災害及び不慮の事故等により生産停止及び生産制限となった場合、また、自然災害の影響や流通環境の変化等に伴いサプライチェーンに支障が出た場合、当社グループの業績等に影響を与える可能性があります。」
地震・停電等による製造ライン中断のリスクが、自然災害・事故に加え、サプライチェーンへの支障を含む形で整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは製造ラインの中断によるリスクを回避するため、内部的には定期的な設備点検、予防保全処置等を実施していますが、外的要因による影響まで防止できるものではありません。したがって、当社グループの生産拠点である茨城県で大規模な地震や大規模停電、その他の操業を中断する事象が発生した場合には、生産能力が著しく低下することとなり、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼすことになります。」
定期点検・予防保全を実施しつつ、地震・停電等による生産能力低下の可能性を継続して認識している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは製造ラインの中断によるリスクを回避するため、内部的には定期的な設備点検、予防保全処置等を実施していますが、外的要因による影響まで防止できるものではありません。従って、当社グループの生産拠点である茨城県で大規模な地震や大規模停電、その他の操業を中断する事象が発生した場合には、生産能力が著しく低下することとなり、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼすことになります。」
定期点検・予防保全を実施しつつ、地震・停電等による生産能力低下の可能性を継続して認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは製造ラインの中断によるリスクを回避するため、内部的には定期的な設備点検、予防保全処置等を実施していますが、外的要因による影響まで防止できるものではありません。」
定期点検・予防保全を実施しつつ、大規模地震・停電等による生産能力低下の可能性を継続して認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは製造ラインの中断によるリスクを回避するため、内部的には定期的な設備点検、予防保全処置等を実施していますが、外的要因による影響まで防止できるものではありません。」
茨城県の生産拠点における大規模地震・停電等を想定し、設備点検・予防保全を実施している。