為替変動による海外売上・業績への影響
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
ロンシール工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。24社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-06対処決算
「為替差損 23 ―」
前年同期に計上した23百万円の為替差損が当四半期は発生せず、為替変動による損益へのマイナス影響が縮小している。 - FY2026為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 6 7」
為替差益は前年度の6百万円から当年度7百万円へ増加した。為替予約を必要に応じて実行する体制は継続している。 - 2026-05-14再掲業績予想の修正
「為替変動など不確実性が多く、景気の先行きは依然不透明な状況が続くものと予想されます。」
為替変動を景気及び業績の不確実要因として引き続き記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 7 13」
為替差損は前年同中間期の7百万円から13百万円へ増加し、為替変動による損益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2025為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 31 6」
為替差益は前年度の31百万円から6百万円へ減少したが、年度ベースでは為替差損には転じていない。為替予約を必要に応じて実行する体制は継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 27 - 為替差損 - 7」
前年同中間期の27百万円の為替差益から、当中間連結会計期間は7百万円の為替差損に転じ、為替変動リスクの影響が損益に現れている。 - FY2024為替差益の減少継続有価証券報告書
「為替差益 35 31」
当年度の為替差益は31百万円となり、前年度の35百万円から減少した。リスク管理上は、必要に応じて為替予約を実行する体制を継続している。 - FY2024-Q3為替差益の減少継続有価証券報告書
「為替差益 32 10」
当第3四半期連結累計期間の為替差益は10百万円となり、前年同期の32百万円から減少しているが、為替変動の損益影響は利益側にある。 - FY2024-Q2為替差益の減少継続有価証券報告書
「為替差益 50 27」
当第2四半期連結累計期間の為替差益は27百万円となり、前年同四半期の50百万円から減少しているが、為替変動の損益影響は利益側にある。 - FY2024-Q1為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 40 16」
当第１四半期連結累計期間の為替差益は16百万円となり、前年同期の40百万円から減少しているが、為替変動の損益影響は利益側にある。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 10 32」
前年同期の10百万円の為替差益に対し、当第3四半期連結累計期間は32百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響は利益側で継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 2 50」
前年同四半期の2百万円の為替差益に対し、当第2四半期連結累計期間は50百万円の為替差益となり、当該期間の為替変動による損益影響は利益側に拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が緩和される中で、持ち直しの動きが見られました。しかしながら、ウクライナ情勢の長期化や中国における感染再拡大の影響などが懸念される中で、原燃料価格の上昇や供給面での制約等による下振れリスクに加え、急激な円安など先行きは依然として不透明な状況にあります。」
急激な円安を新たな先行き不透明要因として明示しており、為替変動リスクの外部環境に関する懸念が強まっている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 - 10 為替差損 8 -」
当第3四半期連結累計期間は10百万円の為替差益となり、前年同期の8百万円の為替差損から損益影響が改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 - 2 為替差損 5 -」
前年同期の5百万円の為替差損から、当第2四半期連結累計期間は2百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 - 1 為替差損 2 -」
前年同期の2百万円の為替差損から、当第1四半期連結累計期間は1百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「事業活動で発生する主な外貨建取引は、国内で製造した製品の輸出による米ドルの入金です。為替レートの大幅な変動により、外貨建取引、外貨建資産・負債の円換算額が増減した場合、当社グループの業績等に影響を与える可能性があります。」
従来の海外売上高比率や円高の説明から、主な外貨建取引を米ドル輸出と特定し、外貨建取引・資産負債の円換算額への影響として整理している。為替予約による対応も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 8 8」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は8百万円で、前年同期の8百万円と同額であり、為替変動による損益影響が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 11 5」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は5百万円となり、前年同四半期の11百万円から減少している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 7 2」
前年同期の為替差損7百万円から、当第1四半期連結累計期間は2百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差益 11 - 為替差損 - 9」
前年度の11百万円の為替差益から、当年度は9百万円の為替差損に転じ、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 12 - 為替差損 - 8」
前年同期の12百万円の為替差益から、当第3四半期連結累計期間は8百万円の為替差損に転じ、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 21 - 為替差損 - 11」
前年同期の21百万円の為替差益から、当第2四半期連結累計期間は11百万円の為替差損に転じ、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 12 - 為替差損 - 7」
前年同期の12百万円の為替差益から、当第1四半期は7百万円の為替差損に転じ、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高の比率は、2019年３月期で13.4％となっています。為替リスクについてはデリバティブ取引管理規程を定め適切に対応していますが、為替レートの大幅な変動（米ドル及びユーロに対する円高）が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替リスクとヘッジ方針は継続している。当年度の損益では為替差損がなく、11百万円の為替差益を計上している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 0 12」
当第3四半期連結累計期間は12百万円の為替差益となり、前年同期の22百万円の為替差損から、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 - 21」
当第2四半期連結累計期間は21百万円の為替差益となり、前年同四半期の1百万円の為替差損から為替変動による損益影響が改善している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 - 12」
前年同期に3百万円の為替差損を計上していたのに対し、当四半期は12百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高の比率は、平成30年３月期で13.4％となっています。為替リスクについてはデリバティブ取引管理規程を定め適切に対応していますが、為替レートの大幅な変動（米ドル及びユーロに対する円高）が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は13.4％となり、当年度の為替差損は18百万円と前年度の35百万円から減少している。為替リスクとヘッジ方針は継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 22 -」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は計上されず、前年同期の22百万円から損益影響がなくなっている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 22 -」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は計上されず、前年同期の22百万円から損益影響がなくなっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 42 1」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は1百万円で、前年同四半期の42百万円から減少しており、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2018-Q1為替影響の縮小有価証券報告書
「為替差損 3,080」
当第1四半期連結累計期間にも為替差損を計上しているが、前年同期の40,054千円から3,080千円に減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高の比率は、平成29年３月期で14.4％となっています。為替リスクについてはデリバティブ取引管理規程を定め適切に対応していますが、為替レートの大幅な変動（米ドル及びユーロに対する円高）が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は14.4％となり、当年度の損益でも為替差損35,089千円を計上しており、為替変動の影響が引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替や株価が振れの大きい動きを示すなど、引き続き不透明な状況で推移いたしました。 為替差損 22,956」
為替や株価が変動する環境下で、第3四半期連結累計期間に為替差損22,956千円を計上し、為替変動リスクの影響が実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「英国のＥＵ離脱問題などの影響により円高が進むなど、引き続き不透明な状況で推移いたしました。 為替差損 42,095」
円高環境が続くなか、当第2四半期連結累計期間に為替差損42,095千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「英国のＥＵ離脱問題などの影響により急速に円高が進むなど、引き続き不透明な状況で推移いたしました。\n為替差損\n40,054」
急速な円高が進む環境のなか、営業外費用として40,054千円の為替差損を計上しており、為替変動リスクの影響が当四半期の損益に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上高の比率は、平成28年３月期で13.8％となっています。このため、為替リスクを回避するために為替予約等の対策を行っていますが、為替レートの大幅な変動（米ドル及びユーロに対する円高）が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率13.8％を背景に、円高による業績影響をリスクとして認識し、為替予約等で対策している。