受注量の変動と受注競争
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025。
児玉化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。54社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主事業は受注生産事業であり、得意先の工法変更、外注政策、競業他社との受注競争及び生産動向等により受注高が大きく変動することがあります。」
受注生産、顧客の工法変更・外注政策、競争、生産動向による受注変動リスクを継続して記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「住宅用資材の高騰、得意先の市場においての価格是正などの影響が続き、住宅向け需要が全般的に低調となりました。その影響により、洗面化粧台を中心に販売減少となりました。」
住宅用資材価格の高騰や得意先による価格是正を背景に、住宅向け需要の低調と洗面化粧台等の販売減少が続いていると記載した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、得意先において市場への価格是正が行われたこと等により、住宅向け需要が全般的に低調となりました。その影響により、洗面化粧台を中心に販売が減少しました。また、オフィス用空調部品、DIY等も販売減となりました。」
得意先による価格是正等を背景に住宅向け需要が全般的に低調となり、洗面化粧台、オフィス用空調部品、DIY等の販売減として受注・需要変動の影響が現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「国内自動車部門におきましては、部品供給不足とモデルの生産中止による建機農機の落ち込みと大型・中型トラック向け車両の減産で、販売減となりました。」
部品供給不足、モデルの生産中止、建機農機の落ち込み、大型・中型トラックの減産が国内自動車部門の販売減として通期で現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当事業の国内自動車部門におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響および半導体等部品供給不足の影響は小さく、建機農機の落ち込みが見られましたが、最も大きな影響は大型・中型トラック向けの販売減によるものです。」
半導体等部品供給不足の影響は小さいとする一方、建機農機の落ち込みと大型・中型トラック向け販売減を記載した。受注・需要変動による影響という既存のテーマは継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、業界全般的なサプライチェーンの停滞により、特に高級タイプの住宅リフォーム需要の減少により、DIY等の巣篭り需要が大きく落ち込みました。一方、新規化粧鏡の受注や普及タイプの化粧鏡が好調に推移し、また、業務用空調部品は需要が堅調でありましたが、売上高は減少いたしました。」
サプライチェーン停滞により高級住宅リフォーム需要とDIY需要が減少し、売上高減少として現れた。一方、新規化粧鏡・普及タイプ化粧鏡・業務用空調部品には堅調な需要も記載された。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、緩やかな市場回復が見られ、住宅リフォーム需要が増加に転じたことや、引き続きのDIY等の巣篭り需要も継続し、売上高は増加いたしました。」
国内住宅設備では市場が緩やかに回復し、住宅リフォーム需要が増加に転じたほか、DIY等の巣ごもり需要も継続した。需要低迷による受注変動リスクの影響は一部弱まった。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、新型コロナウイルス感染症影響からの回復により、住宅リフォーム需要が戻ってきたことや、DIYなどの巣篭り需要が好調に推移し、売上高は増加いたしました。」
国内住宅設備では、住宅リフォーム需要の回復とDIYなどの巣ごもり需要により売上高が増加し、需要低迷の影響が一部弱まった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業の国内自動車部門におきましては、上期に新型コロナの影響を大きく受け、下期は回復を致しました。特に中東向け乗用車、三次元加飾工法が採用された国内車種等が下期は堅調に推移し売上の減少を抑えることができました。」
下期に回復したものの、上期の新型コロナウイルス感染症の影響により自動車部品事業の通期売上高は26.9％減少した。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「第２四半期から回復傾向、さらに第３四半期は販売が急速に回復しており、売上高、収益ともに増加しましたが、挽回までは至りませんでした。」
顧客の操業縮小・停止と需要減少による影響は残るものの、第3四半期には販売が急速に回復したと記載した。自動車部品事業の売上高は前年同四半期比33.6％減、セグメント損失57百万円で、完全な回復には至っていない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当事業の国内自動車部門におきましては、新型コロナウイルス感染症の多大な影響を受け、第１四半期は顧客の操業縮小・停止が続いておりましたが、第２四半期は7月を底とし8月からの販売の回復傾向が鮮明になってきております。」
顧客の操業縮小・停止により第1四半期に続き自動車部品の受注・販売が大幅に減少した一方、第2四半期は7月を底に8月から回復傾向が鮮明になったと記載した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業の国内自動車部門におきましては、新型コロナウイルス感染症の多大な影響を受け、顧客の操業縮小・停止が続き、さらに景気の落ち込みが大きく、売上高は大幅に減少いたしました。この結果、売上高は1,692百万円(前年同四半期比40.0%減)となりました。」
顧客の操業縮小・停止と景気の落ち込みにより、自動車部品事業の売上高が前年同期比40.0％減少した。受注生産に伴う顧客動向による変動リスクが実際の業績悪化として現れた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの主事業は受注生産事業であり、得意先の発注方針、工法変更、競合他社との受注競争及び生産動向等により受注高が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注生産に伴う発注方針、工法変更、競争、生産動向による受注変動リスクを継続して記載した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、10月からの消費税増税後の需要反動により秋以降の注文が減少ししたため、売上高は減少いたしました。」
消費税増税前の駆け込み需要による一時的な注文増から、10月以降は反動で注文と売上高が減少した。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、10月からの消費税増税前の駆け込み需要により夏以降の注文が増加したため、売上高は増加いたしました。」
新規住宅着工・リフォーム需要は低調としつつ、消費税増税前の駆け込み需要により夏以降の注文が一時的に増加したと説明した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、新規着工戸数及び住宅リフォーム需要とも低調に推移し、売上高は減少いたしました。」
新規住宅着工戸数とリフォーム需要の低調が続き、国内住宅設備部門の売上高減少として影響が継続した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当社グループの主力分野であるプラスチックス材料での住宅設備、自動車部品分野は、過当競争体質の状況下にあり、価格競争が激しく、当社グループにとって不利な受注価格になることがあります。」
受注量の変動・受注競争に加え、過当競争と価格競争による不利な受注価格を、経営成績に影響する要因として明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「住宅設備・冷機部品事業では、新規住宅着工戸数、並びにリフォーム需要は引き続き低調であり、特に当社主力である高付加価値品での低迷は続いており、主販売先のＢＣＰ政策による当社の在る関東地方以外での生産影響に加え、新規受注も低調に推移したこともあり同分野向けの売上高は想定以上に大きく減少しました。」
住宅着工・リフォーム需要、高付加価値品、新規受注の低調が続き、住宅設備分野の売上高が想定以上に減少したと記載した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「新規住宅着工戸数、並びにリフォーム需要は低調であり、特に当社主力である高付加価値品が低迷し、新規受注も低調に推移したことに加え、主販売先のＢＣＰ政策による当社の在る関東地方以外での生産開始の影響が出始めたこともあり、同分野向けの売上高は想定以上に大きく減少しました。」
住宅着工・リフォーム需要と新規受注の低調が続き、主販売先のBCP政策による関東地方以外での生産開始の影響も加わって、住宅設備分野の売上高が想定以上に減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、新規着工戸数低迷が続き、特に当社主力である高価格帯商品が低迷し、売上高は減少いたしました。」
新規住宅着工戸数の低迷と高価格帯商品の低迷が続き、住宅設備部門の売上高減少として記載された。既に前事業年度に顕在化していた受注・需要変動の影響が継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「国内におきましては、新規住宅着工戸数及び住宅リフォーム需要とも低調に推移し、特に当社の主力である高価格帯商品が低迷し、売上高は大幅に減少いたしました。」
住宅需要の低迷が住宅設備・冷機部品事業の売上高減少として実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新設住宅需要の低迷及びリフォーム需要の受注減少により、売上高は減少いたしました。」
住宅設備事業において、新設住宅需要の低迷とリフォーム受注の減少が実際の売上高減少として現れた。受注量の変動リスクの発生事例として更新する。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主事業は受注生産事業であり、得意先の発注方針、工法変更及び競合他社との受注競争により受注高が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注生産構造に伴う発注方針・工法変更・競争による業績変動リスクを明示した。