住友化学株式会社への販売依存
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社の新規材料事業における光学機能性フィルム関連製品の過半は住友化学株式会社へ販売しておりますが、将来にわたり当社製品が同社に採用される保証はありません。予期しない契約の打ち切りや販売数量の大きな減少があった場合、経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。ただし、財務諸表上の売上高は「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等の適用により減少しております。」
住友化学向け製品販売の過半という依存リスクは維持される一方、会計基準適用により財務諸表上の売上高が減少し、従来の売上高比率による開示の焦点が変化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社の新規材料事業における光学機能性フィルム関連製品の過半は住友化学株式会社へ販売しておりますが、将来にわたり当社製品が同社に採用される保証はありません。」
住友化学株式会社向け売上高は178億5,400万円、連結売上高に占める割合は20.2％となり、前年度の17.5％から依存度が上昇した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「住友化学株式会社14,135百万円17.5」
住友化学株式会社向け売上高は141億3,500万円、連結売上高に占める割合は17.5％となり、前年度の16.2％から依存度が上昇している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社の新規材料事業における光学機能性フィルム関連製品の過半は住友化学株式会社へ販売しておりますが、将来にわたり当社製品が同社に採用される保証はありません。」
販売依存リスクの記載は継続しており、住友化学株式会社向け販売額は138億3,200万円、連結売上高に占める割合は16.2％となった。前期の13.0％から比率が上昇している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存を含む既存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存を含む、前事業年度記載のリスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
住友化学株式会社への販売依存リスクを含む、前事業年度記載のリスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した住友化学株式会社への販売依存リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の新規材料事業における光学機能性フィルム関連製品の過半は住友化学株式会社へ販売しておりますが、将来にわたり当社製品が同社に採用される保証はありません。」
新規材料事業の光学機能性フィルム関連製品の過半を住友化学株式会社に販売しており、将来の採用継続が保証されないリスクを記載している。