石油系原材料価格高騰・供給不足リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-07-31。
旭有機材がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社の製品は、塩化ビニル樹脂やフェノール樹脂等を用いており、石油化学系原料の占める比率が高く、これら素材を安定的且つタイムリーに調達することが重要です。なお、市況によっては価格が高騰するとともに、原材料の需給バランスの悪化、さらには地政学的リスク（中東地域における紛争・政治不安等を含む）により、原材料価格の高騰や供給不足が発生した場合には、当社の生産活動及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格高騰・供給不足リスクに、需給悪化および中東の紛争・政治不安などの地政学的リスクを明示的に加えた。複数社調達、購入先分散、価格転嫁を対応策として継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「このようなリスクを回避すべく、日頃より原材料購入先の情報を幅広く収集し、特定の企業に偏ることなく調達を進めることで最適な価格で必要数量の原材料購入を行っています。なお、原材料が高騰した場合においては、適時適切に製品価格へ反映していきます。需給バランスが崩れ供給不足が発生した場合に備えて、日頃より複数社から調達することでそのリスクを回避できるようにしております。」
原材料価格高騰・供給不足リスクに対し、調達先の分散、複数社購買、製品価格への反映を対応策として具体化した。購買先には人権・労働・環境・不正行為への尊重と法令遵守も求めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原料価格高騰に対応するため価格改定を実施しつつ、高付加価値品への切り替え等の提案営業を推進しておりますが、自動車メーカーの型式認証問題による自動車減産の影響が継続しており、国内売上高は前年同期比減収となりました。」
原料価格高騰への価格改定対応を継続している。原料価格高騰そのものへの対応は進めているが、樹脂事業では別の需要要因もあり国内売上高は減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「前年度の原料価格高騰は今年度も高止まりの状況でしたが、それに対応した適正価格の販売を実施出来ました。」
原材料価格の高止まりは継続したものの、適正価格での販売により、樹脂事業では原材料価格上昇への対応が前年度より進んだ。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、人件費の増加や原材料価格高騰の影響があったものの、主に海外で売上が増加したことに加え、円安の影響もあり前年を上回りました。」
原材料価格高騰の影響が引き続き実際の利益面に現れている。一方、海外売上の増加と円安により、管材システム事業の利益は前年を上回った。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、人件費の増加や原材料価格高騰の影響があったものの、主に海外で売上が増加したことに加え、円安の影響もあり前年を上回りました。」
管材システム事業で人件費増加と原材料価格高騰の影響が実際に発生した一方、海外売上の増加と円安により利益は前年を上回った。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面においては、国内外で売上が増加したことや製品価格の改定を実施したことにより前年を上回りました。」
原材料価格高騰の影響は残るものの、製品価格の改定を実施し、樹脂事業の利益が前年同期を上回った。価格転嫁を含む対応により、前期までの利益圧迫影響が一部緩和された。 - FY2023-Q3原材料価格上昇一服も価格転嫁遅れ継続有価証券報告書
「利益面においては、高機能樹脂は前年を上回りましたが、素形材や発泡材料において原材料価格の上昇は落ち着いたものの、販売価格への反映が追いつかず、樹脂事業全体では前年を下回りました。」
原材料価格の上昇は落ち着いた一方、素形材・発泡材料では販売価格への反映が追いつかず、原材料価格リスクの影響が利益減少として残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面においては、高機能材料は前年を上回りましたが、素形材や発泡材料において引き続き高騰する原材料価格への対応が追いつかず、全体では前年を下回りました。」
原材料価格高騰への製品価格改定等の対応が素形材・発泡材料では追いつかず、樹脂事業の営業利益は前年同期比52.0％減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、引き続き高騰する原材料価格に対応するため製品価格の改定を随時実施しておりますが、原材料価格の上昇に追いつかず、前年を下回りました。」
高騰する原材料価格が製品価格改定では吸収しきれず、樹脂事業の営業利益を前年同期比で大きく押し下げる実績として現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面においては、高機能樹脂は増益となったものの、素形材製品や発泡材料製品が原材料価格高騰の影響を受けて前年を下回りました。」
原材料価格高騰の影響が素形材・発泡材料製品の利益減少として通期実績に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原料高の影響を受けたものの売上が増えたことで前年を上回りました。」
原料高が樹脂事業の利益面に実際の影響を与えたものの、売上増加により前年同期を上回る利益を確保した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、原料高の影響を受けたものの売上が増えたことで前年を上回りました。」
原料高の影響が引き続き利益面に現れている一方、売上増加により前年を上回る利益を確保した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原料高の影響を受けたものの売上が大きく増えたことで前年を上回りました。」
原料高が樹脂事業の利益面に実際の影響を与えた一方、売上増加により前年を上回る利益を確保した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、国内においては、好調な企業収益を背景に設備投資は堅調に推移しましたが、原材料価格の高騰や一部材料の品不足、更には人手不足の影響が継続しました。」
原材料価格高騰、一部材料の品不足、人手不足が継続し、樹脂事業では主原料価格・運賃上昇が利益を押し下げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰や一部材料の品不足、更には人手不足の影響は継続してあります。」
原材料価格の高騰と一部材料の品不足が引き続き事業環境上の負担となっており、樹脂事業ではコスト上昇分を吸収できず利益を下押しした。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰や一部材料の品不足、更には人手不足の影響も継続して受けました。」
原材料価格の高騰と一部材料の品不足が継続し、樹脂事業ではコスト上昇分を吸収できず営業利益が減少した。原材料価格・供給不足リスクの影響が実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「引き続き企業収益の伸長やIT投資の拡大を背景に緩やかな成長基調で推移しましたが、原材料価格の高騰や一部材料の品不足、更には人手不足の影響が継続してありました。」
原材料価格の高騰と一部材料の品不足が事業環境上の実際の影響として現れている。樹脂事業では原材料値上がり分を吸収できず、利益を下押しした。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面においては、主原料価格上昇の影響を受けたものの、売上の増加や、原材料価格の高騰に備えた生産体制の効率化、物流の効率化等の各種コストダウン施策が奏功し、前連結会計年度を上回る結果となりました。」
主原料価格の上昇が実際に利益を圧迫した一方、生産・物流効率化などのコストダウン施策で影響を抑えたと説明している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、主原料価格の上昇により収益を圧迫したものの、全体として売上が続伸したことに加え、原材料価格の高騰に備えた生産体制の効率化などの各種コストダウン施策や、サプライチェーン改革の効果が奏功し前年を大きく上回りました。」
主原料価格の上昇が実際に収益を圧迫した一方、生産体制の効率化、コストダウン、サプライチェーン改革で影響を吸収したと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「原材料価格の高騰に備えた生産体制の効率化などの各種コストダウン施策や、サプライチェーン改革の効果が奏功し前年を大きく上回りました。」
原材料価格高騰への備えとして生産体制の効率化、コストダウン、サプライチェーン改革を進め、その効果が樹脂事業の利益改善に寄与したと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益面においては、全体として売上高が大きく伸びたことに加え、原材料価格の高騰に備えた生産体制の効率化などの各種コストダウン施策が寄与し、前年を大きく上回りました。」
原材料価格高騰への備えとして生産体制の効率化などのコストダウン施策を実施し、樹脂事業の利益改善に寄与したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「年末まで続いた円高の継続や、原油や素材価格の上昇懸念もあり、輸出や設備投資は軟調に推移しております。」
原油・素材価格の上昇懸念が事業環境上のリスクとして引き続き言及されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品はプラスチックバルブ等石油製品の占める比率が高く、これら素材の高騰がコスト削減努力を上回る場合にも売価への迅速な転嫁が困難なため、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
石油製品への依存、原材料高騰の価格転嫁困難、供給業者の不測事態・品質問題・供給不足を挙げている。