顧客ニーズ起点の研究開発組織への改組と開発スピード向上
FY2016に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは117名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,653百万円であります。」
顧客ニーズ起点、基盤事業の強化・拡大、周辺分野探索、新規事業化という研究開発方針を継続している。研究開発スタッフは117名、研究開発費は16億53百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動の総額は815百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続し、中間期の研究開発費総額815百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは123名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,753百万円であります。」
顧客ニーズ起点、基盤事業の強化、周辺分野探索、新規事業化を継続し、研究開発スタッフは123名、研究開発費は1,753百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動の総額は779百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費総額779百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは114名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,424百万円であります。」
顧客ニーズ起点・基盤事業強化・周辺分野探索を継続し、研究開発スタッフ114名、研究開発費1,424百万円を開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は1,066百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額1,066百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は709百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費総額709百万円を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は964百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額964百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は297百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費297百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは109名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,117百万円であります。」
顧客ニーズ起点、基盤事業強化、周辺分野探索、新規事業化を継続し、研究開発スタッフ109名、研究開発費11億17百万円を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は529百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費総額529百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は263百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費263百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。」
顧客ニーズ起点の製品開発、基盤事業の強化、周辺分野・新規事業の探索を継続している。研究開発スタッフは98名、研究開発費は1,159百万円。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は871百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額871百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は571百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費総額571百万円を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は282百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費総額282百万円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は840百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額840百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は264百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費総額264百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化を図るとともに、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは103名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,118百万円であります。」
顧客ニーズ起点・基盤事業強化・新規事業確立に向けた研究開発を継続し、研究開発スタッフ103名、研究開発費1,118百万円を開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は840百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費総額840百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は572百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費総額572百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は298百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費総額298百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化を図るとともに、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは103名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は1,114百万円であります。」
顧客ニーズ起点の研究開発を継続し、103名の研究開発スタッフ、研究開発費1,114百万円の体制・実績を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はなく、顧客ニーズ起点の研究開発組織と開発スピード向上の方針が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、顧客ニーズ起点の研究開発組織と開発スピード向上の方針が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載され、顧客ニーズ起点の研究開発組織・開発スピード向上方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発については、顧客ニーズベースの開発に注力することや、当社の基幹事業の成長に資する基盤技術や生産技術の開発を促進することを目的に、各事業に直結した組織に改組し、商品開発及びそのスピードアップを実施してまいります。」
研究開発を各事業に直結した組織へ改組し、顧客ニーズ対応、基盤・生産技術、商品開発のスピードアップを図る。