環境対応・SDGs・ESGの推進体制構築
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
旭有機材がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年度は、サステナビリティ推進活動のさらなる充実を目指し、旧サステナビリティ推進委員会及び取締役会にて協議の上、体制の見直し及び関連規程の制定・改定を行い、2025年10月より、新体制に移行しました。」
従来のサステナビリティ推進委員会から、サステナビリティマネジメント委員会を中心とする新体制へ2025年10月に移行した。COO・CFO等が参加し、取締役会が年1回以上報告を受ける体制となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、2025年４月にサステナビリティ経営の推進を強化すべく「サステナビリティ経営推進室」を新設し、サステナビリティ関連のリスク及び機会の識別・評価・管理に係るプロセスの見直しを進めております。」
取締役会直下の委員会体制に加え、2025年4月に専門部署を新設し、サステナビリティ関連のリスク・機会管理とマテリアリティ特定の見直しを進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、サステナビリティを巡る課題に積極的・能動的に取り組むことを重要な経営課題と認識しており、これに対応するため、下図のように取締役会の直下に社長執行役員を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置しております。サステナビリティ推進委員会は、半期に１回以上開催することとなっており、当社の社長執行役員のほか、事業部・本部を所管する執行役員および常勤監査等委員が参加し、活動状況のモニタリングをしております。また、取締役会はサステナビリティ推進委員会から年に１回以上報告を受け、監視・監督を行っていきます。」
従来の環境対応・SDGs方針から、取締役会直下の委員会、半期ごとの活動、取締役会への年次報告というサステナビリティ推進体制へ具体化した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、2030年に向けて選択と集中、人財育成、デジタル化、環境対応を実行し、「グレートニッチトップ企業」への転換を目指して、2026年３月期を最終年度とする新中期経営計画「GNT(Great Niche Top)2025」を策定しました。SDGs、ESG、デジタル化についても必要な体制を構築し、それぞれの課題と目標を定め、活動計画を推進してまいります。」
環境対応をGNT2025の重点施策に位置づけ、SDGs・ESGについて必要な体制を構築し、課題・目標・活動計画を定めて推進する方針を初めて示した。