新事業創出
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
- FY2025前進有価証券報告書
「具体的な戦略としては、成長分野である新領域や新事業、海外事業などへ経営資源を重点的に振り向けるとともに、既存技術の深化と新技術の獲得、次世代交通技術に対応する製品開発を強化し、将来への仕込みを推進する。」
従来の新事業創出を、新領域・新事業・海外事業への資源配分、技術獲得、次世代交通技術対応として具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「具体的な戦略としては、成長分野である新領域や新事業、海外事業などへ経営資源を重点的に振り向けるとともに、サステナビリティ貢献製品の販売を強化しながら、既存技術の深化と新技術の獲得を進め、収益の拡大を図る。」
従来の「新事業創出」は、中期経営計画2027において新領域・新事業・海外事業への資源配分と技術獲得による成長戦略として再整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「中期経営計画２０２４」を策定し、将来のあるべき姿を明示したビジョンのもと、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）経営を基軸に経営基盤を強化し、着実な成長、未来に向けた新たな基盤づくりや環境対策を基本戦略とする。」
従来の「新事業創出」を含む計画の流れを、「未来に向けた新たな基盤づくり」や環境対策を含む中期経営計画2024の基本戦略として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「そのため、グループの総合力を最大限に発揮し、ＣＳＶ（Creating Shared Value；共有価値の創造）の考えをもって事業活動を通じた社会的な課題解決に向け、世界的な環境意識の高まりを踏まえつつ新たな製品・サービスを提案し続けるとともに、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う社会の変化など絶えず変容するニーズに対し、先進的なイノベーションと新しい価値の創造を通じて」
中期経営計画上の「新事業創出」という表現から、CSV、イノベーション、新しい価値の創造、新製品・サービスの提案を通じた変化対応へと戦略の示し方を変えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「基盤事業の進化と総合」「グローバル展開の拡大」「新事業創出」の戦略を人材育成、組織の活性化、設備投資、Ｍ＆Ａなどにより着実に推し進める。」
中期経営計画の3本柱と、人材育成、組織活性化、設備投資、M&Aによる実行方針を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「公共分野ではスポーツ競技施設整備や道路構造物の長寿命化、自然災害・異常気象などの防災・減災への課題解決に、民間分野では住環境の安全・安心や保育施設等の騒音対策、工場・物流施設における人手不足問題の解消に向けて、市場ニーズに基づいた付加価値の高い製品開発や総合提案による新たな顧客開拓に取り組んでいる。」
新事業創出に関連する手段として、市場ニーズに基づく付加価値製品の開発と総合提案による新規顧客開拓を引き続き進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「お客様ニーズに基づいた付加価値の高い新製品開発や総合提案による新たな顧客開拓に取り組んでいる。」
新事業創出に関連する手段として、顧客ニーズに基づく新製品開発と総合提案による新規顧客開拓を引き続き進めている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「お客様ニーズに基づいた付加価値の高い新製品開発や総合提案による新たな顧客開拓に取り組んでいる。」
新規事業領域の基盤構築に関連して、顧客ニーズに基づく付加価値の高い新製品開発と総合提案による新規顧客開拓を引き続き進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内においては、本年４月１日付にて“総合力”を発揮すべく本部制の見直しを行うとともに、民間部門や新規事業領域の基盤構築に重点を置き、幅広い製品群や販売網を活かして積極的な販路拡大に取り組んだ。」
新規事業領域の基盤構築を重視する組織・販売面の取り組みを引き続き説明している。新たな組織設置や達成実績は示していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「国内においては、本年４月１日付にて２事業本部制を１事業本部制に移行するとともに新規事業推進部を新設するなど民間部門や新規事業領域の基盤構築に重点を置いた組織へと再編し」
新規事業創出に向けた具体的な組織上の進展として、新規事業推進部を4月1日付で新設し、新規事業領域の基盤構築を重視する組織へ再編している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、顧客ニーズに基づいた製品開発や生産性向上への設備投資などを積極的に行い、引き続き収益性を重視した事業活動に取り組んでいく。」
新事業創出を含む次なる事業基盤の構築に向け、顧客ニーズに基づく製品開発、生産性向上への設備投資、4月1日付の組織再編を具体的な施策として記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「２０２０年３月期を最終年度とする新たな「中期経営計画」(４年間)を策定し、「基盤事業の進化と総合」「グローバル展開の拡大」「新事業創出」などにより拡大基調を継続すべく施策を推進している。」
新たな中期経営計画の主要施策の一つとして「新事業創出」を初めて明示している。