化学・医薬・建設資材・機械・エネルギー等の複数事業構成
FY2016に初出。30回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-11-02。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、経営管理区分の変更に伴い、報告セグメントの区分を従来の「機能品」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の４区分から「機能品」「高機能ウレタン」「医薬」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の６区分に変更しました。」
高機能ウレタンと医薬を独立した報告セグメントとする6区分への再編が、2025年度上期から実際の報告区分として適用されました。 - FY2025再定義有価証券報告書
「翌連結会計年度より、「機能品」「高機能ウレタン」「医薬」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の６つの報告セグメントに変更することとしました。」
LANXESS社のウレタンシステムズ事業取得と医薬事業の独立表示を踏まえ、従来の4区分から6区分へ報告セグメントを再編しました。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、連結子会社であるUBE America Inc.及びUBE CORPORATION AMERICA INC.につきましては、従来「その他」に含めていましたが、当該子会社の業務管理区分を見直し、「樹脂・化成品」に含めて記載する方法に変更しています。」
報告セグメントの管理区分が見直され、北米子会社2社が「その他」から「樹脂・化成品」へ組み替えられました。前中間連結会計期間の比較情報も変更後区分で表示されています。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社について重要な変更がないと再確認されました。 - FY2023-Q3主要関係会社の入替有価証券報告書
「UBE Advanced Materials Inc.及びAdvanced Electrolyte Technologies LLCは、当第３四半期連結会計期間において清算結了したため、連結の範囲から除外しております。 ㈱エーピーアイコーポレーションは、株式の取得により子会社となったため、当第３四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
電解液関連の米国子会社2社の清算結了による連結除外と、APIC社の株式取得による連結子会社化が同時に記載され、主要関係会社の構成が入れ替わりました。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「2022年４月より、セメント事業及びその関連事業等をＵＢＥ三菱セメント㈱に承継させたことを受け、新中期経営計画「UBE Vision 2030 Transformation～1st Stage～」においてセグメントを見直したことに伴い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「化学」「建設資材」「機械」「その他」の４区分から、「機能品」「樹脂・化成品」「機械」「その他」の４区分に変更いたしました。」
セメント事業等の持分法適用会社への移管を受け、報告セグメントが「化学」「建設資材」中心の区分から「機能品」「樹脂・化成品」中心の区分へ再編されました。主要関係会社もセメント関連会社を連結範囲から除外する構成に変わっています。 - FY2022-Q3連結範囲の入替有価証券報告書
「ＵＢＥエラストマー㈱は、当第３四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。 建設資材 山石金属㈱は、当第３四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
合成ゴム事業の分社化に伴いUBEエラストマーを連結子会社化する一方、山石金属を株式売却により連結範囲から除外し、主要関係会社の構成が入れ替わりました。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
複数事業からなる事業構成および主要関係会社について、重要な変更はないと再確認されました。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結会計期間において、宇部アンモニア工業㈲を吸収合併しました。」
宇部アンモニア工業を当社が吸収合併し、主要関係会社および連結範囲に具体的な変化が生じました。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「宇部興産機械㈱は、当第２四半期連結会計期間において、 Ｕ－ＭＨＩプラテック㈱ を吸収合併しました。」
宇部興産機械がU-MHIプラテックを吸収合併し、主要関係会社の構成に具体的な変化が生じました。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「取得後の議決権比率 100％」
プラスチックコンパウンド受託加工会社PCTNA社を連結子会社とし、主要事業構成に北米のコンパウンド製造拠点が加わりました。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ユー・イー・エル㈱は、当第３四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
ユー・イー・エル㈱について、出資持分の一部譲渡により子会社でなくなったため、第3四半期連結会計期間から連結範囲から除外された。 - FY2020-Q2連結範囲からの除外有価証券報告書
「ＵＢＥコールトレーディング㈱は、当第２四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。」
ＵＢＥコールトレーディング㈱が清算結了により連結範囲から除外され、主要関係会社・連結範囲に変化が生じた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりです。 当第１四半期連結会計期間より、経営体制を見直したことに伴い、従来の医薬セグメントを化学セグメントに統合、またエネルギー・環境セグメントを建設資材セグメントに統合いたしました。」
前年度に示された化学・医薬、建設資材・エネルギー環境のセグメント統合が、2019年4月開始の第1四半期から実際の報告区分として適用された。前年同期情報も変更後区分で表示された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年４月より化学セグメントと医薬セグメントを統合し化学セグメントとし、建設資材セグメントとエネルギー・環境セグメントを統合し建設資材セグメントといたしました。」
2019年4月から報告セグメントを再編し、化学・医薬を化学へ、建設資材・エネルギー環境を建設資材へ統合しました。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと再確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更はないと再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び関係会社151社（平成30年３月31日現在）から構成され」
複数事業・多数の関係会社からなる事業構成が再確認された。宇部興産（上海）有限公司の連結子会社化も継続して記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動は以下の通りです。 化学 宇部興産（上海）有限公司を、第１四半期連結会計期間より連結子会社としました。」
事業内容に重要な変更はなく、宇部興産（上海）有限公司の第1四半期からの連結子会社化が再確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「宇部興産（上海）有限公司を、第１四半期連結会計期間より連結子会社としました。」
宇部興産（上海）有限公司の連結子会社化が第2四半期報告書でも再確認された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「宇部興産（上海）有限公司を、当第１四半期連結会計期間より連結子会社としました。」
宇部興産（上海）有限公司が持分法適用の子会社から連結子会社へ変更され、主要関係会社の連結範囲に具体的な変化が生じた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更はないと再確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更はないと再確認された。第1四半期からの「機械・金属成形」から「機械」への名称変更も、内容・セグメント情報に影響しない扱いが継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの名称を変更しており、従来の「機械・金属成形」を「機械」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
事業内容やセグメント情報への影響を伴わない名称変更として、機械・金属成形セグメントが機械セグメントに改称された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社及び関係会社148社（平成28年３月31日現在）から構成され」
化学、医薬、建設資材、機械・金属成形、エネルギー・環境、その他の事業を展開。