医薬品原体・中間体事業の承認・上市・研究開発リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-02。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「医薬セグメントは、受託品事業の販売数量の減少により、減収減益となりました。」
医薬セグメントの売上高は210億400万円、営業損失は12億5,500万円となり、受託品販売数量の減少が年度業績に現れました。 - 2026-05-11悪化業績予想の修正
「売上高及び営業利益は、機能品セグメント、樹脂・化成品セグメントなど全てのセグメントにおいて、主要製品の需要が想定に届かないことなどから、前回予想を下回る見込みです。」
医薬セグメントの売上高予想は230億円から210億円、営業利益予想は0億円から13億円の営業損失へ下方修正されました。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「医薬事業は、受託品事業の販売数量の減少により、減収減益となりました。この結果、当セグメントの連結売上高は前中間連結会計期間に比べ53億８千４百万円減の104億７千６百万円、連結営業損益は11億９千５百万円悪化し、４億８千３百万円の損失となりました。」
受託医薬品の販売数量減少により、医薬セグメントは減収減益となり、営業損失へ転じました。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品および受託医薬品の販売が堅調に推移したことから、増収となりました。」
前四半期の自社医薬品・受託医薬品の出荷伸び悩みによる減収から変わり、両事業の販売堅調により増収となりました。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品および受託医薬品の出荷が伸び悩んだことから、減収となりました。」
前四半期に続き自社医薬品の販売伸び悩みが記載され、今回は自社医薬品・受託医薬品の出荷伸び悩みにより減収となりました。 - FY2022-Q3ロイヤリティ堅調と販売伸び悩みが併存有価証券報告書
「医薬事業は、ロイヤリティ収入は堅調に推移しましたが、自社医薬品の販売伸び悩み等もあり、増収減益となりました。」
ロイヤリティ収入は堅調だった一方、自社医薬品の販売伸び悩み等により増収減益となり、前年度までのロイヤリティ収入減少とは異なる収益面の変化が示されました。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「医薬事業は、ロイヤリティ収入が増加したことから、増収増益となりました。」
前年度までのロイヤリティ収入減少による収益悪化から変わり、ロイヤリティ収入の増加により医薬事業は増収増益となりました。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品・受託医薬品ともに好調に推移した前年同期と比較し出荷が伸び悩んだことから、減収減益となりました。」
前年同期の販売好調から、当四半期は自社医薬品・受託医薬品とも出荷が伸び悩み、減収減益となりました。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品・受託医薬品ともに顧客である製薬会社の販売が好調に推移しましたが、ロイヤリティ収入が減少したことにより、増収減益となりました。」
自社医薬品・受託医薬品の販売は好調だったものの、ロイヤリティ収入の減少により増収減益となり、前四半期に記載された回復から収益面で悪化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品・受託医薬品ともに顧客である製薬会社の販売が好調に推移したことおよびロイヤリティ収入が増加したことにより、増収増益となりました。」
自社医薬品・受託医薬品の販売好調に加え、ロイヤリティ収入も増加し、医薬事業の回復が増収増益として継続した。 - FY2020-Q1販売好調による業績回復有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品・受託医薬品ともに顧客である製薬会社の販売が好調に推移したことにより、増収増益となりました。」
従来のロイヤリティ収入減少による減収減益とは異なり、自社医薬品・受託医薬品の販売好調により、当四半期は増収増益となった。承認・上市リスク自体への言及ではないため、業績面の変化として記録する。 - FY2019悪化有価証券報告書
「受託医薬品の販売量は増加し、自社医薬品の出荷も前連結会計年度並みに推移しましたが、自社医薬品の特許期間満了に伴いロイヤリティ収入が減少しました。」
受託医薬品の販売量は増加した一方、特許期間満了によるロイヤリティ収入減少が続き、医薬セグメント営業利益は前年同期比59.4％減の8億5,500万円となりました。 - FY2019-Q3受託販売増とロイヤリティ減少が併存有価証券報告書
「医薬事業は、受託医薬品の販売数量が増加しましたが、ロイヤリティ収入が減少したことにより、増収減益となりました。」
受託医薬品の販売数量は増加した一方、ロイヤリティ収入の減少により増収減益となり、医薬事業の収益リスクの現れ方が変化した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品のロイヤリティ収入と販売数量が減少したことにより、減収減益となりました。」
前四半期に記載されたロイヤリティ収入の減少に加え、販売数量も減少し、医薬セグメントは4百万円の営業損失となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「医薬事業は、自社医薬品・受託医薬品ともに前年同四半期連結累計期間並みの販売数量でしたが、ロイヤリティ収入が減少したことにより、減収減益となりました。」
医薬品の販売数量が概ね前年並みである一方、ロイヤリティ収入の減少が実際に減収減益として現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「自社医薬品の特許期間満了に伴いロイヤリティ収入が減少しました。」
医薬品の特許期間満了によるロイヤリティ収入減少が実際に発生し、医薬セグメント営業利益は前年同期比15.6％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「製薬会社が製造承認を当局から得るためには長期間を要し上市できない場合もあることや、受託済みであっても副作用等により承認が取り消されたり本格的上市が遅延することもあり得ます。」
受託事業と創薬事業の双方について、承認・上市・研究開発の成否をリスクとして記載。