UBE（4208）・リスク減損規模縮小と撤退損失継続
収益性が低迷する事業の撤退・資産見直し
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
12記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数化学事業の収益悪化による製造設備減損2社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
UBEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026減損規模縮小と撤退損失継続有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の減損損失2,699百万円を計上しています。」
固定資産減損は前年度の290億7,900万円から26億9,900万円へ縮小しました。一方、アンモニア・カプロラクタム関連設備の停止決定や1,6ヘキサンジオール等の撤退に伴う減損・関連事業損失は継続しています。 - 2026-05-11悪化業績予想の修正
「タイにおけるカプロラクタム・ナイロンポリマーの生産停止・縮小の時期を１年前倒しして 2026 年３月としたことに伴い、特別退職金、減価償却期間の短縮等による追加の特別損失が発生することから、前回予想を下回る見込みです。」
タイの生産停止・縮小の前倒しに伴い、特別退職金や減価償却期間の短縮等による追加特別損失が見込まれ、事業構造見直しに伴う損失負担が拡大しました。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の減損損失29,079百万円を計上しています。」
アンモニア・カプロラクタム関連設備、タイのカプロラクタム・ナイロン関連設備、スペインの関連設備等で大規模な減損が発生しました。関連事業損失3,851百万円も計上され、事業構造見直しの損失が顕在化しました。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「宇部マクセル㈱については、宇部事業所の閉鎖を意思決定したことに伴い、セパレータ製造設備の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失（55百万円）として特別損失に計上しました。」
セパレータ事業では宇部事業所の閉鎖決定と55百万円の減損が発生し、事業拠点見直しが実績として現れました。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社の１，６ヘキサンジオール製造設備については、事業からの撤退を意思決定したことに伴い、製造設備の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失（424百万円）として特別損失に計上しました。」
1,6ヘキサンジオール、蓚酸・DＭO、無錫のラセンコンポーズ等の事業撤退決定と減損が発生し、収益性の低い事業の見直しが実績として継続しました。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「関連事業損失 － 773」
第3四半期累計期間に関連事業損失7億7,300万円を計上し、収益性の低い事業等に伴う損失が引き続き実績として発生しました。また、山石金属㈱は株式売却により連結範囲から除外されました。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「関連事業損失 － 664」
当第2四半期連結累計期間に関連事業損失6億6,400万円を計上し、収益性の低い事業等に伴う損失が実績として発生しました。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「関連事業損失523百万円」
食品用ドロマイト製造設備、ダンライン製造設備の事業撤退や、後志工場の休止決定に伴う損失が発生しました。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「「その他」セグメントにおいて、ゴルフ場事業の譲渡に関連して、固定資産の減損損失を4,617百万 円計上しております。」
連結子会社のゴルフ場事業譲渡に関連し、固定資産の減損損失46億1,700万円が発生した。収益性の低い事業の譲渡・資産見直しが実績として現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社の有機金属化合物製造設備については、事業からの撤退を意思決定したことに伴い、製造設備の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失（626百万円）として特別損失に計上しました。」
有機金属化合物事業からの撤退および山石金属のマグネシウム粉製造設備・山口工場の閉鎖決定に伴う減損が発生しました。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業撤退や生産拠点の集約に伴う損失」
コンクリートパイル事業からの撤退、電解液製造会社の解散等に伴い、関連事業損失468百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「近年収益性の低迷が続いている事業について減損損失を特別損失に計上しました。」
ポリイミド製造設備、中国の電解液製造設備等について、合計90億8千万円の減損損失を計上。リサイクルコンパウンド事業からの撤退も記載。