グローバル化に即した組織運営と人材強化
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アイカ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年度には「次期経営層育成研修」を導入し、2025年度には第2期を実施しました。合計42名が受講し、会社を牽引する主要な部門に抜擢しました。」
次期経営層育成研修の第2期を実施し、合計42名が受講した。グローバル人材、リーダー人材、職種別のプロフェッショナル人材育成も継続・拡充している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は次期経営層の育成プログラムとして、新たに「次期経営層育成研修」を導入しました。企業組織の経営幹部として、経営管理知識・知見に基づく意思決定や、ステークホルダーに対し説明責任を果たすことのできるスキルを身に付けることを目的とし、経営管理スキルの向上に努めました。」
人的資本施策として次期経営層育成研修、管理職Management＋Program、職種別専門スキル研修を導入した。名古屋工場で成果を確認した生産職改善眼プログラムは、2024年度から甚目寺・福島・丹波工場へ対象を拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人的資本投資額は9.9億円となりました。」
人的資本投資は2023年3月期の8.7億円から9.9億円へ増加した。また、男性育休取得率は2021年度13.9％から2023年度59.1％へ上昇し、2026年度70％を目標としている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「人的資本に４年累計40億円以上を投資し、事業成長を牽引する人材を育成し、イノベーションを生み出す組織・多様な人材を獲得、生産性を向上させる労働環境を構築します。」
従来の人材・組織強化方針が、人的資本経営として再整理され、単体で4年累計40億円以上の投資、グローバル・リーダー・プロフェッショナル人材の育成、ダイバーシティ＆インクルージョン、エンゲージメントを含む体系的な施策へ拡張された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「海外においては、ローカル人材を積極的に登用するとともに、各国の労働慣行を尊重し、権限と義務を明確にすることで高いモチベーションが維持できる環境づくりに努めています。」
人材強化の内容が、グローバル化への対応だけでなく、海外でのローカル人材登用、権限・義務の明確化、モチベーション維持へ具体化された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じて組織を形成する方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じて組織を形成する方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付ける方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じた組織形成を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付ける方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じて組織を形成する方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じて組織を形成する方針を再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「⑤人材と組織 人材を最も重要な経営資源と捉え、相互理解と成長を通じ、活力あふれる人材・組織を形成します。」
従来の組織運営・人材強化から、人材を最重要経営資源と位置付け、相互理解と成長を通じた組織形成へ方針が具体化されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化」
組織運営と人材強化を中期計画の重点施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化」
組織運営と人材強化を重点施策として継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化」
中期4ヵ年計画の重点施策として、組織運営と人材を明示している。