AS商品群の拡充による国内基幹事業の成長
FY2017に初出。20回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「AS商品売上高 ※2※3 193億円 217億円 241億円 272億円 290億円」
AS商品売上高は2026年3月期に272億円となり、2027年3月期目標290億円に向けて進捗した。 - FY2025前進有価証券報告書
「AS商品売上高※1※5 193億円 217億円 241億円 280億円」
AS商品売上高は2024年3月期217億円から2025年3月期241億円へ増加し、2027年3月期目標280億円に向けて進捗した。 - FY2024前進有価証券報告書
「AS商品売上高は217億円となりました。」
AS商品売上高は前期193億円から217億円へ増加し、2027年3月期目標280億円に向けた進捗を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「AS商品売上高※2 193億円 280億円」
AS商品売上高は2022年3月期169億円から2023年3月期193億円へ増加した。新中期経営計画では2027年3月期280億円を目標としている。 - FY2022前進有価証券報告書
「AS商品売上高 ※2 155億円 169億円 180億円 210億円」
AS商品売上高は2021年3月期155億円から2022年3月期169億円へ増加し、2023年3月期計画180億円、2024年3月期策定時計画210億円を示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「メラミン化粧板は、国内においては、教育施設、店舗などの需要を獲得し、抗ウイルスメラミン化粧板「アイカウイルテクト」など特長のある商品が好調で、売上が前年を上回りました。」
社会課題対応商品として展開するアイカウイルテクトなど特長商品が好調となり、国内メラミン化粧板の売上が前年を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「メラミン化粧板は、国内においては、教育施設や店舗などの需要が回復し、抗ウイルスメラミン化粧板「アイカウイルテクト」など特長のある商品が好調で、売上が前年を上回りました。」
社会課題対応商品として展開する抗ウイルスメラミン化粧板「アイカウイルテクト」などが好調となり、国内メラミン化粧板の売上が前年を上回った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「C&C2000」の方針に基づき、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、次世代を担う注力分野の育成、アジア・オセアニア地域における接着剤やメラミン化粧板の販売強化などを推進いたしました。」
社会課題の解決に貢献する商品群の拡充を、中期経営計画に基づく施策として継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「メラミン化粧板は、国内においては、抗ウイルスメラミン化粧板「アイカウイルテクト」が好調でしたが、大都市圏での工事減少などが影響し、前年を下回りました。」
社会課題対応商品の拡充について、抗ウイルスメラミン化粧板「アイカウイルテクト」が好調となった。大都市圏での工事減少等によりメラミン化粧板全体は前年を下回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「メラミン化粧板「アイカウイルテクト」の抗ウイルス技術を不燃メラミン化粧板「セラール」に展開し、「セラールウイルテクト」を開発しました。」
既存の抗ウイルス技術をセラールへ展開し、新商品「セラールウイルテクト」を開発した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「C&C2000」の方針に基づき、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、次世代を担う注力分野の育成、アジア・オセアニア地域における接着剤やメラミン化粧板の販売強化などを推進いたしました。」
社会課題の解決に貢献する商品群の拡充を中期経営計画に基づく施策として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「①AS商品(※1)群の拡充による国内基幹事業の成長持続」
社会課題の解決に貢献するAS商品群の拡充を、中期計画の重点施策として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、次世代を担う注力分野の育成、アジア・オセアニア地域における接着剤やメラミン化粧板の販売強化などを推進いたしました。」
社会課題の解決に貢献する商品群の拡充を中期経営計画に基づく施策として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「①AS商品(※1)群の拡充による国内基幹事業の成長持続」
社会課題の解決に貢献するAS商品群の拡充を中期計画の重点施策として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「①AS商品(※1)群の拡充による国内基幹事業の成長持続」
社会課題の解決に貢献するAS商品群の拡充を中期計画の重点施策として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「社会課題の解決に貢献する商品群の拡充」
社会課題を解決する商品群の拡充を中期経営計画の施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「①AS商品(※1)群の拡充による国内基幹事業の成長持続」
社会課題を解決するAICA Solution商品群の拡充による国内基幹事業の成長を、中期計画の重点施策として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「①AS商品(※1)群の拡充による国内基幹事業の成長持続」
新中期4ヵ年計画の重点施策として、インフラ老朽化・高齢化・環境・安全・人手不足などの社会課題を解決するAICA Solution商品群の拡充を掲げている。