中期4ヵ年計画による事業成長・構造変革
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「売上高 2,517億円 2,800億円 経常利益 301億円 320億円 AS商品売上高 272億円 290億円 海外売上高比率 45.8％ 50％以上 ＲＯＥ 10.2％ 10％以上 ＲＯＩＣ 8.8％ ９％以上」
Value Creation 3000 & 300の2026年3月期実績と2027年3月期目標を更新した。計画策定時から目標値を変更し、売上高2,800億円、経常利益320億円、AS商品売上高290億円、海外売上高比率50％以上、ROE10％以上、ROIC9％以上としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の方針に基づき、収益性の改善、成長事業の創出・育成、健全な経営基盤の構築などを推進いたしました。」
中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の3つの基本方針を継続して推進しており、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高248,696百万円（前年同期比5.1％増）、営業利益27,408百万円 （同8.4％増）、経常利益28,668百万円（同9.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益16,896百万円（同 11.6％増）となりました。また、１株当たり当期純利益は266.36円（同29.76円増）、ＲＯＥは10.1％（同0.2ポイント増）、海外売上比率は48.0％（同0.2ポイント増）となりました。」
Value Creation 3000 & 300の2027年3月期目標に対する2025年3月期実績を更新した。売上高2,486億円、経常利益286億円、AS商品売上高241億円、ROE10.1％、ROIC9.6％、海外売上高比率48.0％となり、計画に対する測定可能な進捗を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の方針に基づき、収益性の改善、成長事業の創出・育成、健全な経営基盤の構築などを推進いたしました。」
中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の3つの基本方針を継続し、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期実績は、売上高2,366億円、経常利益261億円、AS商品売上高217億円、海外売上高比率47.8％、ＲＯＥ9.9％、ＲＯＩＣ8.9％となりました。」
「Value Creation 3000 & 300」の2027年3月期目標に対する2024年3月期実績を開示した。売上高2,366億円、経常利益261億円、AS商品売上高217億円、ROE9.9％、ROIC8.9％となり、海外売上高比率は47.8％だった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の方針に基づき、収益性の改善、成長事業の創出・育成、健全な経営基盤の構築などを推進いたしました。」
中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の3つの基本方針を引き続き推進している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」の方針に基づき、収益性の改善、成長事業の創出・育成、健全な経営基盤の構築などを推進いたしました。」
新中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」に基づく3つの基本方針を継続して推進しており、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「これを１年前倒しで終了し、新中期経営計画「Value Creation 3000 & 300」へ移行することといたしました。創立90周年を迎える2027年３月期を最終年度としており、売上高3,000億円、経常利益300億円を目指すアイカ10年ビジョンの総仕上げに取り組んでまいります。」
「Change & Grow 2400」を売上高目標の達成により1年前倒しで終了し、売上高3,000億円・経常利益300億円を2027年3月期に目指す新計画へ移行した。新計画では収益性改善、成長事業の創出・育成、経営基盤構築を基本方針とし、ROE10％、ROIC8％、AS商品売上高280億円などの目標も示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Change ＆ Grow２４００」の方針に基づき、非建設分野向け事業および海外事業の強化、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、利益基盤および経営基盤の強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Change ＆ Grow２４００」に基づく重点施策を継続している。経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Change & Grow ２４００」の方針に基づき、非建設分野向け事業および海外事業の強化、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、利益基盤および経営基盤の強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Change & Grow ２４００」に基づく重点施策を継続している。新たな数値目標や計画変更は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の実績及び中期経営計画は以下のとおりであります。」
2022年3月期実績として売上高2,145億円、経常利益218億円、ROE9.4％、海外＋機能材料売上高1,147億円、AS商品売上高169億円を開示し、2023年3月期計画および2024年3月期計画も示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Change＆Grow２４００」の方針に基づき、非建設分野向け事業および海外事業の強化、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、利益基盤および経営基盤の強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Change＆Grow２４００」に基づく非建設分野・海外事業、社会課題対応商品、利益基盤・経営基盤の強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Change＆Grow２４００」の方針に基づき、非建設分野向け事業および海外事業の強化、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、利益基盤および経営基盤の強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Change＆Grow２４００」に基づく非建設分野・海外事業の強化、社会課題対応商品および利益・経営基盤の強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Change＆Grow２４００」の方針に基づき、非建設分野向け事業および海外事業の強化、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、利益基盤および経営基盤の強化などを推進いたしました。」
新中期経営計画「Change＆Grow２４００」に基づく重点施策として、非建設分野・海外事業、社会課題対応商品、利益基盤・経営基盤の強化を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2024年３月期中期経営計画 売上高 2,400億円 経常利益 240億円 ＲＯＥ 10.0％ 海外売上比率 47.9％ 当社グループは新中期経営計画「Ｃｈａｎｇｅ＆Ｇｒｏｗ２４００」の方針に基づき、持続的成長に向けて、設備投資、Ｍ＆Ａ、人材育成、研究開発等の戦略投資を今後さらに積極的に加速させる」
従来の中期経営計画「Ｃ＆Ｃ２０００」から、新中期経営計画「Ｃｈａｎｇｅ＆Ｇｒｏｗ２４００」へ計画が切り替わった。2024年3月期について、売上高2,400億円、経常利益240億円、ROE10.0％、海外売上比率47.9％という新たな数値目標と、設備投資・M&A・人材育成・研究開発の加速が示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Ｃ＆Ｃ２０００」の方針に基づき、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、次世代を担う注力分野の育成、アジア・オセアニア地域における接着剤やメラミン化粧板の販売強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Ｃ＆Ｃ２０００」に基づく商品群の拡充、注力分野の育成、アジア・オセアニア地域での販売強化を継続している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、中期経営計画「Ｃ＆Ｃ２０００」の方針に基づき、社会課題の解決に貢献する商品群の拡充、次世代を担う注力分野の育成、アジア・オセアニア地域における接着剤やメラミン化粧板の販売強化などを推進いたしました。」
中期経営計画「Ｃ＆Ｃ２０００」に基づく商品群の拡充、注力分野の育成、アジア・オセアニア地域での販売強化を継続している。数値目標の変更や新たな計画は示されていない。 - FY2020後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響は2021年３月期においても続くと予想され、中期経営計画で掲げた2021年３月期の当初計画には届かない見込みであります。」
2021年3月期について、当初計画の売上高2,000億円・経常利益220億円・ROE10％以上に対し、予想を売上高1,745億円・経常利益147億円・ROE6.9％へ引き下げている。一方、海外売上比率は40％以上の予想で当初計画35％以上を上回る見込みである。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、2017年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
2017年4月開始の中期4ヵ年計画、数値目標および3つの重点施策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、2017年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
2017年4月開始の中期4ヵ年計画、4つの数値目標および3つの重点施策を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、売上高1,913億円、経常利益212億円、ＲＯＥ10.7％、海外売上比率42.0％となり、一部の目標については既に達成しており、他の項目についても目標達成に向け順調に推移しております。」
中期4ヵ年計画について、2019年3月期の実績を数値で開示し、ROEや海外売上比率を含む一部目標の達成と、その他の目標の進捗を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、2017年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
2017年4月開始の中期4ヵ年計画、4つの数値目標および3つの重点施策を同一内容で再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、2017年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
2017年4月開始の中期4ヵ年計画、数値目標および重点施策を同一内容で再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、1株当たり当期純利益は183.76円となり、ＲＯＥは10.1％（同0.2ポイント増）となりました。」
中期4ヵ年計画のROE10%以上という目標に対し、当連結会計年度のROEが10.1%となったことを記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、平成29年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
平成29年4月開始の中期4ヵ年計画、数値目標および3つの重点施策を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、平成29年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
平成29年4月開始の中期4ヵ年計画、数値目標および3つの重点施策を同一内容で再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「以上の経営方針のもと、平成29年４月から新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。連結売上高2,000億円、連結経常利益220億円、ROE10%以上、海外売上比率35%以上という目標を達成するために、①AS商品（※１）群の拡充による国内基幹事業の成長持続、②次世代を担う注力分野の育成・投資、③ジャパンテクノロジーの海外展開、に注力いたします。」
従来の中期4ヵ年計画から、平成29年4月開始の新計画へ切り替わり、売上高・経常利益・ROE・海外売上比率の数値目標と3つの重点施策が明示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「以上の基本方針のもと、平成25年４月からは新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。この目標達成のために、１）改修・リフォーム・医療介護などの成長分野への取組強化と用途開発による国内中核事業の持続的成長、２）海外事業・機能材料事業の展開加速を通じた事業構造の変革、３）生産・調達のグローバル最適化と原価低減の推進、４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化を重点的に進め、株主・顧客などのステークホルダーから絶大の信頼を得られるよう取り組んでまいります。」
中期4ヵ年計画と4つの重点施策を同一趣旨で再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「以上の基本方針のもと、平成25年４月からは新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。この目標達成のために、１）改修・リフォーム・医療介護などの成長分野への取組強化と用途開発による国内中核事業の持続的成長、２）海外事業・機能材料事業の展開加速を通じた事業構造の変革、３）生産・調達のグローバル最適化と原価低減の推進、４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化を重点的に進め、株主・顧客などのステークホルダーから絶大の信頼を得られるよう取り組んでまいります。」
中期4ヵ年計画と4つの重点施策を再掲している。新たな達成マイルストーンや計画変更は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「以上の基本方針のもと、平成25年４月からは新たに中期４ヵ年計画をスタートさせました。この目標達成のために、１）改修・リフォーム・医療介護などの成長分野への取組強化と用途開発による国内中核事業の持続的成長、２）海外事業・機能材料事業の展開加速を通じた事業構造の変革、３）生産・調達のグローバル最適化と原価低減の推進、４）事業環境の変化とグローバル化に即した組織運営と人材強化を重点的に進め、株主・顧客などのステークホルダーから絶大の信頼を得られるよう取り組んでまいります。」
4つの重点施策を含む中期計画として記載されている。