日本ゼオン（4205）・施策前進
TCFD賛同と気候変動リスク・機会の経営戦略への反映
FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ関連リスク・機会の全社ガバナンスによる管理・監督263社が書いているテーマ・逆風10社・追い風215社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに65社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの264件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「気候変動への対応状況を含むサステナビリティに関する重要事項について、年2回「サステナビリティ報告」として取締役会に報告しており」
TCFD対応について、取締役会への年2回のサステナビリティ報告と、指摘・助言を各種取り組みに反映する運用を明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度には、従来から分析を行っていた高岡工場、川崎工場、徳山工場、水島工場に加え、新たに氷見二上工場・敦賀工場を含めた全6工場において、物理リスクを中心に4℃シナリオ(RCP8.5)におけるリスクの特定・識別を実施しました。」
気候変動対応について、従来の4工場から氷見二上工場・敦賀工場を加えた全6工場へ物理リスク分析を拡大した。さらに、熱中症や渇水による水不足等を全社リスク体系に追加している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は全社的な体制のもとで1.5℃シナリオ分析を実施し、その中で識別されたリスク・機会について対応策を定義しました。」
TCFD対応について、全社的な1.5℃シナリオ分析とリスク・機会への対応策定を実施し、2024年3月にはSBT認定も取得した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに2022年7月に同本部内にカーボンニュートラル統括推進部門を設置し」
2021年のコーポレートサステナビリティ推進本部設置に続き、2022年7月にカーボンニュートラル統括推進部門を新設した。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、当社は「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」に賛同し、気候変動が事業に及ぼすリスク・機会を分析し経営戦略に反映することで経営基盤の強化を図り、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しております。」
TCFDへの賛同、気候変動のリスク・機会の分析および経営戦略への反映を、気候変動対応の具体的な仕組みとして初めて記載している。