市場環境等の変化による評価減・減損追加計上リスク
FY2018に初出。17回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2027-H1。
日本ゼオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては「エラストマー素材事業」834百万円、「高機能材料事業」76百万円、「その他」５百万円、「全社資産」６百万円であります。」
市場環境や事業計画等の前提変化に関連する減損リスクが、当中間連結会計期間の合計9億21百万円の減損損失として実績に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「岡山県倉敷市の化成品生産設備、富山県高岡市の高機能樹脂生産設備、山口県周南市の合成ゴム生産設備及び合成ラテックス生産設備等の事業用資産については、収益性の低下に伴い投資額の回収が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
市場環境・収益性の低下等による減損リスクが、FY2026年度の47億96百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては5,808百万円」
市場環境や事業計画等の前提変化による評価減・減損リスクが、FY2025年度の固定資産減損損失58億08百万円として実績に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 679 1,481」
市場環境や事業計画等の前提変化に関連する減損リスクが、当中間連結会計期間の14億81百万円の減損損失として実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「投資有価証券について2,359百万円減損処理を行っております。」
市場価格・投資先の財政状態等の変化に伴う評価減リスクが、投資有価証券評価損23億59百万円として実際に発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「「エラストマー素材事業」、「高機能材料事業」、各報告セグメントに配分していない「全社資産」において減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「エラストマー素材事業」1,149百万円、「高機能材料事業」124百万円、「全社資産」302百万円であります。」
市場環境や事業計画等の前提変化に関連する評価減・減損リスクが、第99期第3四半期累計の合計15億75百万円の減損損失として実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「エラストマー素材事業」562百万円、「高機能材料事業」34百万円、「全社資産」82百万円であります。」
市場環境や事業計画等の前提変化に関連する評価減・減損リスクが、第99期第2四半期累計の減損損失678百万円として実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては「エラストマー素材事業」251百万円、「高機能材料事業」12百万円、「全社資産」60百万円であります。」
市場環境や事業計画等の前提変化に関連する評価減・減損リスクが、第99期第1四半期累計の減損損失323百万円として実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては19,390百万円」
市場環境・事業計画等の前提変化による評価減・減損リスクが、FY2023年度の193億90百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「各報告セグメントに配分していない「全社資産」において減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「全社資産」5,500百万円であります。」
市場環境や事業計画等の前提変化に伴う評価減・減損リスクが、全社資産55億円の減損損失として実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「トナー関連では、需要に一服感が見られたものの、為替円安の影響により売上高は前年同期間を上回りましたが、原料の高騰や棚卸資産の評価損等により、営業利益は前年同期間を下回りました。」
市場環境・原料価格の変化に伴う棚卸資産の評価損が、営業利益の減少要因として実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 178 762」
第98期第1四半期累計に投資有価証券評価損7億62百万円を計上している。 - FY2022-Q3第97期第3四半期累計の投資有価証券評価損を更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9 220」
第97期第3四半期累計に投資有価証券評価損220百万円を計上している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 179」
第97期第2四半期累計に投資有価証券評価損179百万円を計上している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「投資有価証券について707百万円減損処理を行っております。」
市場価格等の変動に関連する評価減リスクが、FY2020の投資有価証券評価損707百万円として実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「上記の合成ゴム製造設備については、事業環境の変化に伴い長期事業計画の見直しを行った結果、減損の兆候が認められたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（8,606百万円）を特別損失に計上しました。」
事業計画・経営環境等の前提変化による追加減損リスクが、シンガポール合成ゴム製造設備の86億06百万円の減損として実際に発生している。 - FY2018初出有価証券報告書
「実際の市場状況等が見積りより悪化した場合、評価減の追加計上が必要となる可能性があります。」「事業計画や経営環境等の諸前提の変化により、追加の減損処理又は新たな減損処理が必要となる可能性があります。」
棚卸資産の評価減や固定資産の減損について、市場状況、事業計画、経営環境等の前提変化による追加計上リスクを記載している。