コアビジネスSHINKAによる現有事業の変革
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
積水化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「“事業戦略”と“基盤強化”の両輪で、攻めのESG経営を実践し、長期ビジョンの実現に向け“一気に加速”することを基本方針とし、仕込み成果創出・稼ぐ力の継続強化と、ESG経営基盤の継続強化に取り組み」
現有事業の変革を、従来の「成長と改革（現有事業Drive）」から、仕込み成果の創出と稼ぐ力の継続強化を含む事業戦略へ再整理した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「イ）成長と改革（現有事業Drive）・成長戦略：全社売上高約900億円の増分を獲得する・構造改革：全社営業利益率10%レベルの収益性を確保する・DX：推進体制を強化し、成長戦略・構造改革をサポートする」
現有事業の変革を、従来の成長投資・構造改革から、売上高増分、営業利益率10％レベル、DXを含む「成長と改革（現有事業Drive）」として再整理した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、COVID-19の影響による国内外の自動車・航空機の需要低迷、工事停止・遅延、国内の新設住宅着工数の減少、営業活動の制限などの影響により、減収・各段階利益の減益となったが、固定費削減と構造改革の取り組みを前倒しで推進した。」
固定費削減と構造改革を前倒しで推進する取り組みを継続記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「構造改革および業務効率化、固定費削減の取り組みは順調に進捗した。」
環境・ライフライン事業における構造改革、業務効率化および固定費削減の取り組みを継続記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「固定費削減と構造改革の取り組みは順調に進捗した。」
固定費削減および構造改革を、事業環境悪化への対応を含む継続施策として記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「◆ 量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
未来への成長投資と構造改革による現有事業の変革を継続記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「◆ 量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
未来への成長投資と構造改革による事業変革を中期経営計画の柱として継続記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「◆ 量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
未来への成長投資と構造改革による事業変革を中期経営計画の柱として継続記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「◆ 量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
成長投資と構造改革による現有事業の変革を継続記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新製品の投入と構造改革（生産品目集約・生産効率化など）に注力した。」
新製品投入と構造改革を、現有事業の質的転換・収益力強化の施策として継続記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
成長投資と構造改革による事業変革を中期経営計画の柱として継続記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「①未来への成長投資による量的成長、②たゆまぬ構造改革による収益力強化、③「融合」による成長の加速、④ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）視点による経営基盤の強化、を重点課題として、「新次元の成長」に挑戦した。」
現有事業の変革を、成長投資、構造改革、融合およびESGによる経営基盤強化として継続記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、新製品の投入、新分野の開拓や、未来への成長投資（M&A、出資、設備投資、研究開発）などの新次元の成長に向けた取り組み、および構造改革が順調に進捗した。」
新製品・新分野、成長投資および構造改革による事業変革を継続記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
未来への成長投資と継続的な構造改革による事業の量的成長・質的転換を再掲。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「量的成長（未来への成長投資）と質的転換（たゆまぬ構造改革）を図る。」
現有事業のビジネスモデル変革という「コアビジネスSHINKA」の表現から、未来への成長投資と継続的な構造改革による質的転換へ再整理。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「コアビジネスSHINKA」（現有事業のビジネスモデル変革）」
３つのビジネスモデルSHINKAの一つとして、現有事業のビジネスモデル変革を継続記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「コアビジネスSHINKA」（現有事業のビジネスモデル変革）」
中期経営計画の事業モデル変革の柱として継続記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「コアビジネスSHINKA」（現有事業のビジネスモデル変革）」
中期経営計画を構成する事業モデル変革の柱。