SDGsと海洋プラスチック問題を軸とする社会価値創造
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「SDGs貢献製品は累計で182件(2025年度4件登録)となり、2030年度末の目標である売上収益比率70%に向けて着実に進展しております。」
SDGs貢献製品は2025年度に4件を追加し累計182件となり、売上収益比率は68.5%見込みまで進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「SDGs貢献製品の売上収益比率 2023年度末 50% 2030年度末 70% 2021年度末 48% 2022年度末 53%(見込み)」
SDGs貢献製品の売上収益比率について、2022年度末53%見込みとし、2023年度50%、2030年度70%の目標に対する進捗を示している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「SDGsに寄与する製品を「SDGs貢献製品」と定め、その売上収益比率を2020年度実績37%から、本中期経営計画の最終年度である2023年度には50%以上、そして2030年度には70%以上とする目標を掲げて取り組みを進めております。」
SDGs貢献製品の売上収益比率について、2023年度50%以上に加え、2030年度70%以上という長期目標を設定した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「“SDGsに則し、機能性化学分野で「ニッチ&トップシェア」を実現、事業規模の拡大を図る”を基本方針に掲げて、変化する社会のニーズや課題の解決に貢献することで持続可能な社会の実現を目指して事業運営に取り組んできました。」
SDGsに則した事業運営を通じ、社会のニーズ・課題解決と持続可能な社会の実現を目指す方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは2021年度を初年度とする3ヶ年の中期経営計画を策定しました。“プラスチックの可能性を広げ、お客様の価値創造を通じて「未来に夢を提供する会社」”をビジョンとし、“SDGsに則し、機能性化学分野で「ニッチ&トップシェア」を実現、事業規模の拡大を図る”を基本方針に掲げて」
新中期経営計画でも、SDGsに則した事業運営と機能性化学分野でのニッチ&トップシェア、事業規模拡大を基本方針として継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「その売上収益比率を2019年度の24%から2021年度には30%とする目標を掲げて取り組みを進めております。」
SDGs貢献製品について、売上収益比率を2019年度24%から2021年度30%へ高める数値目標を新たに明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような経営環境のなか、CS(顧客満足)向上を最優先に「SDGsに則した“OneSumibe(全社的横断活動)”の実践により機能性化学分野での「ニッチ&トップシェア」の実現とともに事業規模の拡大を図る」ことを基本方針に掲げて事業運営に取り組んでおります。」
SDGsをOne Sumibeおよび新中期経営計画の基本方針に組み込んだ取り組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような経営環境のなか、CS(顧客満足)向上を最優先に「SDGsに則した“OneSumibe(全社的横断活動)”の実践により機能性化学分野での「ニッチ&トップシェア」の実現とともに事業規模の拡大を図る」ことを基本方針に掲げて事業運営に取り組んでおります。」
SDGsをOne Sumibeおよび新中期経営計画の基本方針に組み込んだ取り組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような経営環境のなか、CS(顧客満足)向上を最優先に「SDGsに則した“OneSumibe(全社的横断活動)”の実践により機能性化学分野での「ニッチ&トップシェア」の実現とともに事業規模の拡大を図る」ことを今年度より始まる新中期経営計画の基本方針に掲げて事業運営に取り組んでおります。」
SDGsをOne Sumibeおよび新中期経営計画の基本方針に明示的に組み込んだ取り組みを継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループでは、「高集積デバイス」「自動車・航空機」「ヘルスケア」の3つを今後の成長に向けた創生領域と位置付けていますが、これに対して、SDGsの分野目標のうち「健康と福祉」「エネルギー」「働きがい・経済成長」「産業と技術革新」「つくる責任・つかう責任」の5つのほか、プラスチックメーカーの使命として海洋プラスチックごみ問題の解決などに取り組むべく「海の豊かさを守ろう」を加え、5+1を重点領域と設定し、課題解決に向けた研究開発を進めてまいります。」
3つの創生領域とSDGsの5+1重点領域を結び付け、海洋プラスチックごみ問題を含む社会課題解決型の研究開発を進める方針を初めてまとまった形で示している。