コスト競争力の強化
FY2016に初出。18回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、需要の回復による販売機会を着実に捉えるとともに、徹底したコストダウンを実施してまいりました」
需要獲得と徹底したコストダウンを収益確保の施策として継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要市場でも需要の回復に差がみられるものの、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、徹底したコストダウンなどを実施してまいりました。」
市場ごとの需要差がある中、販売数量の拡大と徹底したコストダウンを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要市場でも需要の回復傾向がみられ、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、徹底したコストダウンなどを実施してまいりました。」
需要回復を販売数量の増加につなげ、徹底したコストダウンを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「さらに、聖域を設けることなく全社のあらゆる領域において徹底したコストダウンを実践しています。」
全社的なコストダウンを、収益改善および原燃料コスト抑制の継続施策として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、収益改善に向けた取り組みの加速、徹底したコストダウンなどを実施してまいりました。」
厳しい事業環境のもと、収益改善の加速と徹底したコストダウンを継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「今回の生産地再編は、グローバルでの収益回復につながるものであります。」
より競争力の高い生産地への移管を含む生産地再編により、グローバルでの収益回復を図る具体策を示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「今後も中国の景気減速の影響などに伴い、自動車、電子材料向けなどへの販売動向は不透明ではありますが、引き続きコストダウンなどに鋭意取り組んでまいります。」
販売動向が不透明な中、コストダウンを継続する方針を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「販売数量を伸ばすとともに継続的なコストダウンを行うなど業績の向上に懸命に取り組んでまいりました」
販売数量の拡大と継続的なコストダウンを業績向上策として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「原燃料費動向については、主要原料であるメタノールに関し、長期契約やメタノール製造会社への出資など、比較的安価なメタノールを安定的に購入するための手段を講じております。その他原燃料に関しては、常に安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウンを図っており、また原燃料の高騰が続く場合には、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収を図ります。」
安定原燃料への転換、製造方法改善、価格転嫁によるコスト対応を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その他原燃料に関しては、常に安価かつ価格の安定した原燃料への転換や、製造方法改善によるコストダウンを図っており、また原燃料の高騰が続く場合には、製品販売価格への転嫁等によりできる限りの吸収を図ります。」
安価・安定原燃料への転換、製造方法改善、価格転嫁によるコスト対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売数量を伸ばすとともに継続的なコストダウンを行うなど業績の向上に懸命に取り組んでまいりました」
販売数量の拡大と継続的なコストダウンを引き続き業績向上の施策としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＡＢＳ樹脂、エンプラアロイ樹脂を中心とした樹脂コンパウンド事業は、販売数量の増加や原燃料価格上昇に伴う販売価格の改定、為替の影響などにより、売上高は増加いたしました。」
原燃料価格上昇に対して販売価格を改定する対応を実施しており、コスト面への対応を業績説明の中で再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品需要に対応した最適な生産体制の構築、事業拡大のための組織の強化、さらには継続的なコストダウンを行うなど、引き続き企業基盤の強化に懸命に取り組んでまいりました。」
最適な生産体制と継続的なコストダウンを企業基盤強化の取り組みとして継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当部門の売上高は、1,171億52百万円（前年同期比5.5％減）、営業利益は、販売数量の増加や原燃料調達価格の低下、各社の収益改善などにより、167億４百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」
販売数量の増加、原燃料調達価格の低下、収益改善が利益に寄与したと説明しており、コスト競争力の取り組みを業績面から再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ポリアセタール樹脂、ＰＢＴ樹脂、液晶ポリマーなどのエンジニアリングプラスチック事業は、販売数量の増加や、原燃料調達価格の低下、固定費削減などにより、営業利益は、62億91百万円（前年同期比31.9％増）となりました。」
原燃料調達価格の低下や固定費削減を通じたコスト面の対応が業績説明に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「コスト競争力の強化」」
継続的なコストダウンや生産体制の最適化を通じた競争力強化を掲げている。