Komori
KHネオケム(4189)・施策前進

TCFD賛同と気候関連情報開示の整備

FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。

4記載
5年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021前進FY2022 – FY20252022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示578社が書いているテーマ・逆風122社・追い風341社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの596件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当社では、気候変動の観点からリスク・機会を洗い出し、4℃シナリオや1.5℃シナリオに基づきシナリオ分析を行い、2030年時点のリスクや機会の影響度を評価しています。」

    TCFD対応について、4℃・1.5℃シナリオに基づく2030年時点の影響度評価に加え、GX-ETS、原料調達、バイオ由来原料、適応型製品等を含むリスク・機会分析を開示した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「当社は、気候変動の観点からリスク・機会を洗い出し、4℃シナリオや1.5℃シナリオに基づきシナリオ分析を行い、2030年時点のリスクや機会の影響度を評価しています。」

    TCFD対応について、4℃・1.5℃シナリオによる2030年時点のリスク・機会評価、対応策、内部炭素価格まで開示を拡充した。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「その他、取締役会の諮問機関として新設したサステナビリティ委員会における議論や、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の開示推奨項目に準拠した情報開示の拡充により、経営の透明性を高めてまいります。」

    TCFD推奨項目に沿う情報開示を、サステナビリティ委員会での議論と結び付けて拡充する段階へ進んだ。
  4. FY2021初出有価証券報告書

    「また、2022年1月28日に賛同を表明しました気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の推奨開示項目に従い、積極的な情報開示を進めてまいります。具体的には、年央を目途に開示すべく、シナリオ分析やリスク管理、ガバナンス体制の整備等を進めてまいります。」

    TCFDへの賛同を表明し、年央を目途とするシナリオ分析、リスク管理、ガバナンス体制の整備と情報開示を新たな施策として示した。
一緒に動いた変遷

「利益剰余金を原資とする株主配当」は、この変遷が動いた4回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1利益剰余金を原資とする株主配当3回
  3. 2高純度溶剤の品質向上による電子材料の競争優位維持3回
  4. 3環境対応・新規高機能製品・ソリューション提供を軸とする研究開発3回
  5. 4全社的な内部統制およびリスク管理体制3回
  6. 5AI・IoTを活用したプラント制御と全社保全戦略の再構築3回
  7. 6独立研究開発拠点とオープンイノベーションによる新事業創出3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
KHネオケムの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。