Komori
三菱ケミカルグループ(4188)・リスク対処

石油化学・素材設備等の収益悪化と減損の発生

FY2016に初出。36回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2027-H1。

36記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2016 – FY2021悪化FY2024 – 2026-11-052016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
複数化学事業の収益悪化による製造設備減損3社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社

三菱ケミカルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間に認識した個別に重要な減損損失はありません。」

    FY2027-H1について、個別に重要な減損損失は認識されなかったと記載している。ただし、設備・事業の収益性悪化に伴う減損リスク自体の消滅までは記載していない。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を98,458百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」

    減損損失は前年度の945億76百万円から984億58百万円へ増加した。ソアノール設備、コークス・炭素材設備、ジェイフィルム、MMA設備、酸化エチレン・エチレングリコール設備等で減損が発生した。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「当社グループは、ポートフォリオ改革の一環として、当社グループの連結子会社であるジェイフィルム株式会社の全株式を譲渡することを決定しました。当該決定に基づく売却目的で保有する資産への振替に伴い、処分コスト控除後の公正価値と帳簿価額の差額について損失を計上しております。同社の設備等非流動資産について帳簿価額を回収可能価額3,515百万円まで減額し、減損損失6,089百万円(内、土地2,336百万円、建物2,049百万円、その他1,704百万円)を計上しました。」

    設備・事業の収益性悪化やポートフォリオ改革に伴う減損が、ジェイフィルムの譲渡決定に関連する6,089百万円の減損損失として実際に発生した。また、ベトナムの有機感光体事業拠点閉鎖に伴い4,408百万円の減損損失も計上した。
  4. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を94,576百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」

    減損損失が前年度の335億30百万円から945億76百万円へ大幅に増加した。水素生産設備、ジェレスト社、米国MMA新プラント、コークス製造設備、炭素繊維関連設備及び半導体洗浄拠点等で減損が発生した。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において減損損失を30,404百万円計上しました。」

    減損損失が前年同期の34億13百万円から304億04百万円へ増加した。水素生産設備107億58百万円、香川事業所のコークス製造設備70億46百万円、クリーンパートユーエスエー社の一部拠点の設備・無形資産等36億55百万円を計上し、建設計画中止や拠点閉鎖など収益悪化に伴う減損が発生した。
  6. FY2024顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を33,530百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、三菱ケミカルインドネシア社の高純度テレフタル酸の製造設備です。」

    減損損失は前年度の96,782百万円から33,530百万円へ減少した一方、PTA設備、フェノール・ビスフェノールA設備、広島事業所のACH法MMA・アクリロニトリル設備で減損が発生した。
  7. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「減損損失 14,207」

    当第3四半期連結累計期間の減損損失は142億7百万円となり、前年同期の883億99百万円から大幅に減少した。一方、三菱ケミカルインドネシア社のPTA製造設備について96億99百万円の減損損失を計上している。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「減損損失 3,413」

    当第2四半期連結累計期間の減損損失は34億13百万円となり、前年同期の23億27百万円から増加した。設備・事業の収益性低下に伴う減損が継続している。
  9. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「減損損失 199」

    当第1四半期連結累計期間の減損損失は1億99百万円となり、前年同期の3億56百万円から減少した。設備・事業の収益性低下に伴う減損は残るが、発生額は前年同期比で縮小した。
  10. FY2023悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を96,782百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」

    減損損失は前年度の260億47百万円から967億82百万円へ増加した。キャッセル工場のMMA生産設備及びメディカゴ社のワクチン製造設備・のれんが主な内訳である。
  11. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、88,399百万円の減損損失を計上しました。」

    減損損失が前年同期の80億07百万円から883億99百万円へ大幅に増加した。内訳として、キャッセル工場のMMA生産設備で375億12百万円、メディカゴ社のワクチン製造設備及び関連のれんで480億29百万円を計上している。
  12. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「減損損失 2,327」

    当第2四半期連結累計期間の減損損失は23億27百万円となり、前年同期の36億22百万円から減少した。設備・事業の収益性低下に伴う減損は引き続き発生している。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を26,047百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、変形性関節症の治療薬開発における技術に係る無形資産(開発段階にある導入契約により取得した権利)です。」

    前年度の127,193百万円から減少したものの、設備・事業の収益性低下に伴う減損損失26,047百万円を計上した。変形性関節症治療薬の開発資産15,797百万円、蒸気タービン設備3,349百万円などが含まれる。
  14. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「三菱ケミカル・ユーケー社のカッセル工場において建設中であった蒸気タービン設備の一部について、建設計画の中止を決定したことに伴い、当該設備(建設仮勘定)について帳簿価額全額を減額し、減損損失3,349百万円を計上いたしました。」

    設備等の収益悪化・事業環境変化に伴う減損リスクについて、建設計画の中止により蒸気タービン設備の帳簿価額全額を減額し、33億49百万円の減損損失が実際に発生した。
  15. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「減損損失 3,622」

    当第2四半期連結累計期間の減損損失は36億22百万円となり、前年同期の870億93百万円から大幅に減少した。設備・事業の収益悪化に伴う減損リスクは残るが、当該期間の発生額は縮小した。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において減損損失を127,193百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」

    減損損失は前年度の48,647百万円から127,193百万円へ拡大した。ニューロダーム社の仕掛研究開発費84,534百万円、ボーモント工場設備19,396百万円等が含まれる。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、107,924百万円の減損損失を計上しました。」

    第3四半期累計の減損損失は1,079億24百万円に拡大した。ニューロダーム社の仕掛研究開発費845億34百万円に加え、ボーモント工場設備の減損193億82百万円も計上している。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、87,093百万円の減損損失を計上しました。ニューロダーム社が開発を進めているパーキンソン病の治療薬について事業環境の変化に伴い収益性が低下する見込みとなり、市場調査を踏まえて計画を見直した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、当該技術に係る無形資産(仕掛研究開発費)の帳簿価額を回収可能価額43,272百万円まで減額しました。」

    減損損失が第2四半期累計で870億93百万円に拡大し、ニューロダーム社の仕掛研究開発費845億34百万円など、事業環境悪化と収益性低下に伴う減損が発生した。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、当社グループは48,647百万円の減損損失を計上しました。」

    減損損失は前年度の17,340百万円から48,647百万円へ増加した。製剤材料事業に関連するのれん162億74百万円及びMT-2271の仕掛研究開発費240億69百万円を含む。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間において、ヘルスケア分野の製剤材料事業について、事業環境の悪化により収益性が大幅に低下する見込みとなり、現状も踏まえ事業計画を見直した結果、投資の回収が見込めなくなったため、関連するのれんの帳簿価額を回収可能価額15,525百万円まで減額しました。」

    ヘルスケア分野の製剤材料事業で事業環境の悪化と収益性の大幅な低下見込みが生じ、関連するのれん17,037百万円の減損損失を認識した。
  21. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 1,861」

    当第2四半期連結累計期間にも18億61百万円の減損損失を計上し、設備等の収益悪化や事業環境の変化に伴う減損が続いている。
  22. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 960」

    当第1四半期連結累計期間に960百万円の減損損失を計上し、設備等の収益悪化や事業環境変化に伴う減損が発生した。
  23. FY2019悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の非経常項目は、減損損失118億円、固定資産除売却損85億円等の発生により、192億円の損失となりました。」

    減損損失は前年度の120億62百万円から173億40百万円へ増加し、田辺三菱製薬の戸田事業所閉鎖に伴う医薬品研究設備の減損52億71百万円も発生した。
  24. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 2,848」

    当第3四半期連結累計期間にも28億48百万円の減損損失を計上し、設備等の収益悪化や事業環境の変化に伴う減損の発生が継続している。
  25. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 1,028」

    当第2四半期連結累計期間にも10億28百万円の減損損失を計上しており、設備等の収益悪化・事業環境変化に伴う減損の発生が継続している。
  26. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 848」

    第1四半期連結累計期間に848百万円の減損損失を計上し、設備等の収益悪化・事業環境変化に伴う減損の発生が続いている。
  27. FY2018顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度の非経常項目は、減損損失97億円、固定資産除売却損56億円等の発生により、248億円の損失(前連結会計年度比141億円の損失減)となりました。」

    減損損失は前年度より減少したものの、当年度も固定資産及び無形資産について合計120億62百万円を計上している。
  28. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 6,250」

    当第3四半期連結累計期間にも62億50百万円の減損損失を計上しており、石油化学・素材設備等の収益悪化と減損発生が継続している。
  29. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 1,152」

    当第2四半期連結累計期間にも1,152百万円の減損損失を計上しており、石油化学・素材設備等の収益悪化と減損の発生が継続している。
  30. FY2017顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、ポリテトラメチレンエーテルグリコール製造設備及び高機能フィルム製造設備等について、事業環境の変化や販売数量低迷を背景に、減損損失を認識しております。」

    当期の減損損失は168億22百万円で、中国のポリテトラメチレンエーテルグリコール設備31億21百万円、高機能フィルム設備30億17百万円などを計上した。
  31. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、9,997百万円を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しました。」

    ポリテトラメチレンエーテルグリコール製造設備及び高機能フィルム製造設備等について、事業環境の変化や販売数量低迷を背景に、当第3四半期累計期間に99億97百万円の減損損失が発生した。
  32. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、7,957百万円を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しました。」

    中国のポリテトラメチレンエーテルグリコール製造設備3,121百万円、高機能フィルム製造設備3,017百万円など、事業環境の変化や販売数量低迷を理由とする減損損失が発生した。
  33. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 874」

    当第1四半期に874百万円(8.74億円)の減損損失を計上している。前年度に続き、資産の収益悪化等に伴う減損が発生したことを示している。
  34. FY2016顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、78,992百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」

    テレフタル酸製造設備などを中心に、業績低迷や事業環境の回復見込み低下を理由として、当期に789億92百万円の減損損失を計上している。
一緒に動いた変遷

「需要、市況、原燃料価格、為替、供給制約による業績変動」は、この変遷が動いた36回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

231211776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1需要、市況、原燃料価格、為替、供給制約による業績変動23回
  3. 2有利子負債・金利・格付け低下による資金調達リスク12回
  4. 3薬価改定・新薬開発・競争・副作用による医薬品事業リスク11回
  5. 4海外展開に伴う地政学・制度・インフラ・人材リスク7回
  6. 5三菱ケミカルの事業ユニット集約と5戦略市場への集中7回
  7. 6ポートフォリオ改革と石油化学事業の構造改革6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三菱ケミカルグループの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-05の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。