持株会社による3分野・6事業会社の統括構造
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「2026年4月に事業部門を市場及びビジネスモデルの観点から再整理し、事業部門がオーナーシップをもって事業を運営し、より迅速な意思決定を行うことができる体制とするための組織改正を実施しました。この組織再編と整合する形で、当中間連結会計期間より報告セグメントを見直し、従来の「スペシャリティマテリアルズ」、「MMA&デリバティブズ」、「ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ」及び「産業ガス」の4区分から、「スペシャリティマテリアルズ」、「MMA&デリバティブズ」、「ベーシックマテリアルズ」及び「産業ガス」の4区分に変更いたしました。」
2026年4月の組織改正に合わせ、報告セグメントは4区分を維持しつつ、「ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ」を「ベーシックマテリアルズ」へ変更した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社が営むコーポレートベンチャーキャピタル事業等を、当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカル㈱に吸収分割により移管」
持株会社が担っていたコーポレートベンチャーキャピタル事業等を事業会社へ移管する組織構造の再整理を、2026年4月1日付で実施した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「田辺三菱製薬株式会社及びその子会社等の事業を非継続事業に分類したことに伴い、当中間連結会計期間より「スペシャリティマテリアルズ」、「MMA&デリバティブズ」、「ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ」及び「産業ガス」の4区分を報告セグメントとしております。」
田辺三菱製薬の譲渡・非継続事業化に伴い、報告セグメントを従来の5区分からファーマを除く4区分へ再構成した。 - FY2025前進有価証券報告書
「「新中期経営計画2029」のもと、当社が持株会社としてグループ全体の戦略策定、経営資源の最適配分、事業経営の監督等を担い、傘下の事業会社がそれぞれの事業経営に当たる新体制へ移行しました。」
5セグメントを運営する構造について、持株会社がグループ全体の戦略策定・資源配分・事業監督を担い、傘下事業会社が事業経営を担う新体制への移行を明示した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業間の連携を更に強化し成長を加速させるための組織改正を2024年4月1日付けで行いました。この組織再編と整合する形で、当連結会計年度の期首より報告セグメント内の事業を組み替え、従来の「スペシャリティマテリアルズ」、「産業ガス」、「ヘルスケア」、「MMA」及び「ベーシックマテリアルズ」の5区分から、「スペシャリティマテリアルズ」、「産業ガス」、「ファーマ」、「MMA&デリバティブズ」及び「ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ」の5区分に変更しました。」
5区分の枠組みを維持しつつ、2024年4月1日の組織改正に合わせて、ヘルスケアをファーマ、MMAをMMA&デリバティブズとするなど報告セグメント内の事業区分を再構成した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より報告セグメントを見直し、従来の「機能商品」、「ケミカルズ」、「産業ガス」及び「ヘルスケア」の4区分から「スペシャリティマテリアルズ」、「産業ガス」、「ヘルスケア」、「MMA」及び「ベーシックマテリアルズ」の5区分に変更いたしました。」
グループの事業構造・報告区分を、従来の4区分から5区分へ変更した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社442社及び関連会社等151社から構成されており、当社のもと、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び日本酸素ホールディングス㈱の4社を通じて、機能商品、素材及びヘルスケアの3つの分野において、事業活動を行っております。」
4つの直接出資子会社を通じて3分野・4セグメントを運営する構造を継続し、グループ構成を子会社442社、関連会社等151社として更新した。北米・欧州の地域統括会社の集約も実施している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「本年4月、当社グループ全体を「One Company, One Team」として効率的に一体運営する体制をスタートさせました。」
4事業会社を中心とする持株会社構造の説明に加え、2022年4月からグループ全体を一体運営する体制へ移行したと記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結会計期間より、中長期経営基本戦略「KAITEKI Vision 30」における成長事業領域に対応した組織体制の構築に伴い、機能商品の内訳を従来の「機能部材」、「機能化学」の2区分から、「ポリマーズ&コンパウンズ」、「フィルムズ&モールディングマテリアルズ」、「アドバンストソリューションズ」の3区分に変更しております。」
4事業会社・4事業領域を中心とする構造の下で、機能商品の内部区分をKAITEKI Vision 30の成長事業領域に対応する3区分へ変更した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社506社及び関連会社等160社から構成されており、持株会社である当社のもと、直接出資子会社である三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び日本酸素ホールディングス㈱の4社を通じて、機能商品、素材及びヘルスケアの3つの分野において、事業活動を行っております。」
4つの直接出資子会社を通じて3分野・4セグメントを運営する持株会社構造を継続している。子会社数は506社、関連会社等は160社と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社532社及び関連会社等166社から構成されており、持株会社である当社のもと、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱の4社を事業会社として、機能商品、素材及びヘルスケアの3つの分野において、事業活動を行っております。」
4事業会社を中心に、3分野・4セグメントで事業を行う持株会社構造を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、持株会社である当社のもと、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱の4事業会社を中心に事業活動を行っている4つの事業領域、「機能商品」、「ケミカルズ」、「産業ガス」及び「ヘルスケア」を報告セグメントとしております。」
4事業会社を中心に4つの事業領域で事業を行う持株会社体制を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社580社及び関連会社等174社から構成されており、持株会社である当社のもと、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱の4社を事業会社として、機能商品、素材及びヘルスケアの3つの分野において、事業活動を行っております。」
4事業会社を中心に、3分野・4セグメントで事業を行う持株会社構造を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、持株会社である当社のもと、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱の4事業会社を中心に4つの事業領域(「機能商品」、「ケミカルズ」、「産業ガス」及び「ヘルスケア」)において事業活動を行っており」
4事業会社・4事業領域を中心とする持株会社体制を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これを契機として、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱ の4事業会社を中心に事業活動を行っている4つの事業領域(機能商品、ケミカルズ、産業ガス及びヘルスケア)について、持株会社である当社は、各事業領域における中期戦略の立案や、中期経営計画モニタリングの一層の充実を図り、成長戦略を加速させる経営体制に移行いたしました。」
化学系3社統合後の4事業会社・4事業領域を中心とする持株会社体制と、中期戦略立案・計画モニタリングの役割を継続して記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「これを契機として、三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱ の4事業会社を中心に事業活動を行っている4つの事業領域(機能商品、ケミカルズ、産業ガス及びヘルスケア)について、持株会社である当社は、各事業領域における中期戦略の立案や、中期経営計画モニタリングの一層の充実を図り、成長戦略を加速させる経営体制に移行いたしました。」
化学系3社統合後の体制を、4事業会社・4事業領域を中心とし、持株会社が中期戦略と計画モニタリングを担う構造として説明している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「2017年4月1日付で、三菱化学㈱、三菱樹脂㈱及び三菱レイヨン㈱の3社が合併し、三菱ケミカル㈱が発足しております。三菱ケミカル㈱は、エレクトロニクス・アプリケーションズセグメント、デザインド・マテリアルズセグメント、ケミカルズセグメント、ポリマーズセグメント及びその他に属する事業を行っております。」
従来の6事業会社を中心とする構造から、化学系3社を三菱ケミカルに統合した体制へ移行した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは持株会社制を導入しており、持株会社である当社のもと、事業会社である三菱化学㈱、田辺三菱製薬㈱、三菱樹脂㈱、三菱レイヨン㈱、㈱生命科学インスティテュート及び大陽日酸㈱の6社を中心に事業活動を行っております。」
機能商品、ヘルスケア、素材の3分野を、6つの主要事業会社を中心に運営する構造を示している。