三菱ケミカルグループ（4188）・施策前進
BCPによる中核事業の継続・早期復旧
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制307社が書いているテーマ・逆風75社・追い風236社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの312件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「大規模自然災害が発生した場合に備え、BCM（Business Continuity Management）ガイドラインや災害対策本部マニュアル等を策定するとともに、いち早く従業員とその家族の安否確認を行う仕組みを導入しています。」
BCPの対応が、BCMガイドライン、災害対策本部マニュアル、安否確認、事業所訓練、防災性能強化及び損害保険を含む運用として具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「各製造所において事業継続計画（BCP）を策定するとともに、有事発生時の情報収集体制を整備し、平時から製造所間及び本社との情報共有にも力を入れています。」
BCPによる中核事業の継続・早期復旧の取り組みが、各製造所のBCP、情報共有、訓練、防災性能強化及び保険加入を含む運用として具体化された。 - FY2024前進有価証券報告書
「各製造所において事業継続計画（BCP）を策定するとともに、有事発生時の情報収集体制を整備し、平時から製造所間及び本社との情報共有にも力を入れています。」
BCPによる中核事業の継続・早期復旧の取り組みが、BCMガイドライン、災害対策本部マニュアル、安否確認、訓練及び防災性能強化を含む運用として具体化された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの緊急事態発生に備え、当社グループでは、事業継続計画（BCP）に基づく情報収集体制を整え、中核となる事業の継続や事業の早期復旧への取り組みを進めております。」
BCPによる中核事業の継続・早期復旧の取り組みが通期のリスク開示でも継続された。 - FY2021初出有価証券報告書
「これらの緊急事態発生に備え、当社グループでは、事業継続計画（BCP）に基づく情報収集体制を整え、中核となる事業の継続や事業の早期復旧への取り組みを進めております。」
事故・自然災害等の緊急事態への対応手段として、BCPに基づく情報収集、中核事業の継続及び早期復旧の取り組みが初めて独立テーマとして具体化された。