研究開発・市場開発及び生産体制の強化
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は８億１千万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費810百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は８億９千８百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費898百万円を計上している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は８億９千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費899百万円を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は４億４千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費444百万円を計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,436百万円となり、売上高の5.0％を占めております。」
研究開発費は14億36百万円、売上高比5.0％となった。化成品では高機能・バイオマス原料モノマー、電子材料ではマイクロLED・フレキシブルディスプレイ・次世代EUV材料、機能化学品では特殊水溶性ポリマー等へ研究開発テーマを具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は９億７千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費977百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は６億４千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費649百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は３億３千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は3億36百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,233百万円となり、売上高の3.8％を占めております。」
研究開発費1,233百万円、売上高比3.8％を計上した。また、バイオマス原料の特殊モノマー、マイクロLED、EUVレジスト用モノマー、フレキシブルディスプレイ関連材料等の研究開発テーマを具体的に記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は９億２千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は9億24百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は６億１千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は6億17百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は３億８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は3億8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,289百万円となり、売上高の3.7％を占めております。」
研究開発費は12億89百万円、売上高比3.7％となった。バイオマス由来特殊アクリル酸エステル、マイクロLED、EUVレジスト用モノマー、生体適合材料等の研究開発テーマも具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は９億７千３百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は9億73百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は６億６千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は6億6千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は２億９千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費297百万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「更に本年度は研究開発の拠点として、大阪事業所に新研究棟(Creo Research Center)を建設し、新事業の創出を一層加速させるためにその研究環境を整えております。当連結会計年度の研究開発費は1,210百万円となり、売上高の4.2％を占めております。」
大阪事業所に新研究棟（Creo Research Center）を建設し、研究開発拠点を整備した。研究開発費も12億10百万円、売上高比4.2％となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は８億２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は8億2百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は５億３千２百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費532百万円を計上している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は２億５千７百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費257百万円を計上している。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発活動に関しましては、自社のコア技術を生かし市場のニーズに合致した製品をスピーディーに提供するため、営業開発部員と研究員が一体となり連携しながら市場の要望に対応しております。 当連結会計年度の研究開発費は1,064百万円となり、売上高の3.7％を占めております。」
営業開発部員と研究員の連携を研究開発の進め方として示し、年間研究開発費は10億64百万円、売上高比率は3.7％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は７億７千４百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費774百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この計画に沿い研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を行うことにより計画達成を目指すものであります。当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は４億９千５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を計画達成手段とする方針に重要な変更はなく、研究開発費は4億95百万円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「この計画に沿い研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を行うことにより計画達成を目指すものであります。当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は２億４千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を計画達成手段とする方針に重要な変更はなく、研究開発費は2億4千万円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は10億３百万円となり、売上高の3.4％を占めております。」
年間研究開発費は10億3百万円、売上高比率は3.4％となった。また、UVインクジェット向け新規モノマー、4K・8K・フレキシブルディスプレイ向け材料、防曇性・親水性材料など具体的な研究開発テーマを記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は７億２千３百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は7億23百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は４億７千４百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費474百万円を計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は２億３千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費を2億3千万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この計画に沿い研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を行うことにより計画達成を目指すものであります。 当第３四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は６億８千２百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発・市場開発・生産体制及び経営基盤の強化を計画達成の手段として継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は6億82百万円で、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は４億５千万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は4億5千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが計上した研究開発費の総額は２億１千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は2億18百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は９億５千万円となり、売上高の4.0％を占めております。」
年間研究開発費950百万円、売上高比4.0％を計上し、化成品・電子材料・機能化学品の各分野で具体的な研究開発テーマを進めている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、各事業におきましては以下の研究開発・市場開発及び生産体制の強化を行うことにより計画達成を目指すものであります。」
計画達成の手段として、研究開発、市場開発、生産体制の強化を継続している。当第3四半期累計期間の研究開発費は6億9千9百万円だった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、各事業におきましては以下の研究開発・市場開発及び生産体制の強化を行うことにより計画達成を目指すものであります。」
各事業の計画達成手段として、研究開発、市場開発、生産体制を強化する位置づけを示している。