グローバルに対応できる人材の開発
FY2016に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「「tok中期計画2027」では、この２軸の結果を構成する９設問の平均値を「従業員エンゲージメント」と定義し、2027年には2024年比で5.4ポイントの向上を目標として掲げています。…このような取組みを受け、2025年のエンゲージメント調査結果は、2024年に対して1.9ポイント向上し、2027年の目標に向け好調にスタートすることができました。」
従業員エンゲージメントについて、2027年に2024年比5.4ポイント向上という定量目標を設定し、2025年実績は1.9ポイント向上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「従業員エンゲージメント向上」」
tok中期計画2027の定性目標として、従業員エンゲージメント向上を継続して掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年の調査では、2021年の結果に対し、「社員エンゲージメント」が ＋１ポイント、「社員を活かす環境」が＋４ポイントと取り組みは道半ばとなりました。」
人事制度改革、Self-Career Dock、Web研修、表彰制度等の取組み後の2024年調査で、社員エンゲージメントは2021年比1ポイント、社員を活かす環境は4ポイント上昇したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、2021年に実施した前回調査結果を基に、従業員が自らの成長と業績への貢献の双方を実感できる人事制度改革やSelf-Career Dock制度の導入によるキャリアプラン策定支援、自らの意欲に基づく学習の機会を提供することを目的としたWeb研修システムの導入、技術・開発分野を対象とした向井技術賞に加え、広く当社への貢献を讃えるTOK SHINKA AWARDの新設等に取り組んできました。」
人事制度改革、Self-Career Dock、Web研修、表彰制度など、従業員エンゲージメント向上に向けた具体的施策を実施した。2023年調査では社員エンゲージメントが2021年比2ポイント低下、社員を活かす環境が2ポイント上昇し、2024年目標としてそれぞれ3ポイント、7ポイントの上昇を設定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「人材の確保・育成等の人的資本投資の実施や海外拠点の供給体制を整備したほか」
将来の半導体需要増加を見据え、人材の確保・育成などの人的資本投資を実施したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「従業員エンゲージメントを向上させ人を活かす経営の推進」
従業員エンゲージメント向上と人を活かす経営を中期計画2024の全社戦略として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「従業員エンゲージメントを向上させ人を活かす経営の推進」」
従業員エンゲージメントの向上と人を活かす経営を中期計画2024の全社戦略として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「従業員エンゲージメントを向上させ人を活かす経営を推進する」」
従業員エンゲージメントの向上と「人を活かす経営」を全社戦略として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「従業員エンゲージメントを向上させ人を活かす経営を推進する」
従来の自律的・グローバル対応人材の強化から、従業員エンゲージメント、幸福度、やりがい、生産性向上を軸とする「人を活かす経営」へ重点が再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
自律的に調査・判断・行動できる人材を強化する方針を中期計画の全社戦略として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
自律的に調査・判断・行動できる人材を強化する方針を中期計画の全社戦略として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
自律的に調査・判断・行動できる人材を強化する方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「多様な人材の採用を進めるとともに、人事制度改革や研修体制の拡充等の積極的な施策を通じて、様々な顧客とのビジネスの可能性を追求し、成功するまで挑戦を続ける人材を強化してまいります。」
従来の自律的な人材強化方針に加え、多様な人材の採用、人事制度改革、研修体制の拡充を実施する具体策を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
自律的に調査・判断・行動できる人材を強化する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
自律的に調査・判断・行動できる人材を強化する新中期計画上の方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」」
従来のグローバル対応人材の育成・登用から、自律的に調査・判断・行動できる人材の強化という表現へ重点を置き換えている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げ、」
グローバルに対応できる人材の開発を中期計画の全社戦略として継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする３カ年の中期計画「tok中期計画2018」では、2020年のありたい姿の実現に向けて、「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」
グローバルに対応できる人材の開発を中期計画の全社戦略として継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする３カ年の中期計画「tok中期計画2018」では、2020年のありたい姿の実現に向けて、「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」
グローバルに対応できる人材の開発を中期計画の全社戦略として継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、グローバルに活躍できる人材の創出・育成に向けた教育プログラムの継続的な実施に加え」
グローバル人材の育成に向けた教育プログラムを継続して実施している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当企業集団全体でグローバルに活躍できる人材の育成に努めるほか、グローバルビジネスに対応できる人材を積極的に登用することで」
グローバル人材の育成・積極登用と、多様な視点を持つ組織形成を継続して掲げている。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする３カ年の中期計画「tok中期計画2018」では、営業利益200億円の達成を目標の一つとする平成32年度のありたい姿の実現に向けて、「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」
グローバルに対応できる人材の開発を全社戦略として継続して掲げている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」
グローバルに対応できる人材の開発を全社戦略として継続して掲げている。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」
グローバルに対応できる人材の開発を全社戦略として継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グローバルビジネスに対応できる人材を積極的に登用することで、異なる価値観や専門分野を持つ人材が存分に能力を発揮し、多様な視点で考える組織の形成に尽力してまいります。」
教育・育成に加え、グローバルビジネス対応人材の積極登用を手段として示している。