売上債権・棚卸資産の増加による営業活動キャッシュ・フロー減少
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
三菱瓦斯化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。139社中38社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ７億円収入が減少し747億円の収入となりました。減少の要因は、仕入債務の増減額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは減少し、減少要因は前中間期の法人税等支払額増加から、通期では仕入債務の増減額の減少へ変化した。 - 2026-05-13再定義決算
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ７億円収入が減少し747億円の収入となりました。減少の要因は、仕入債務の増減額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因が、売上債権や棚卸資産ではなく仕入債務の増減額として示されている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、前年同期比で57億円収入が減少し、298億円の収入となりました。減少の要因は、法人税等の支払額の増加などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比で減少したが、従来の売上債権や棚卸資産ではなく、法人税等の支払額増加が主因として示されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、前年同期比で13億円収入が減少し、355億円の収入となりました。減少の要因は、売上債権の増減額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年中間期の369億29百万円から355億89百万円へ減少し、従来の通期の増加局面から中間期では減少となった。売上債権の増減額の減少が要因として示されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ182億円収入が増加し734億円の収入となりました。増加の要因は、棚卸資産の増減額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは増加し、従来の売上債権減少中心の説明から、棚卸資産の増減額の減少が主因として示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で235億円収入が増加し、369億円の収入となりました。増加の要因は、売上債権の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の減少などにより前年同期比235億円増の369億円となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ31億円収入が増加し552億円の収入となりました。増加の要因は、売上債権の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは、前期の520億90百万円から552億22百万円へ増加した。減少要因中心の説明から、当期は売上債権の減少によるキャッシュ創出が示されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で101億円収入が減少し、133億円の収入となりました。減少の要因は、仕入債務の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因が、前回の売上債権の増加から、今回は仕入債務の減少へ変化した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で95億円収入が減少し、234億円の収入となりました。減少の要因は、売上債権の増加などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因が、前回の持分法適用会社からの配当金受取額減少から、今回は売上債権の増加へ移っている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で55億円収入が減少し、330億円の収入となりました。減少の要因は、持分法適用会社からの配当金の受取額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比で減少し、減少要因は売上債権等ではなく持分法適用会社からの配当金受取額の減少と説明されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で76億円収入が増加し、386億円の収入となりました。増加の要因は、持分法適用会社からの配当金の受取額の増加などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは、前年度の減少から当上期は前年同期比で増加へ転じ、持分法適用会社からの配当金受取額の増加が要因とされている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ266億円収入が減少し640億円の収入となりました。減少の要因は、営業利益の減少や持分法適用会社からの配当金の受取額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因が、売上債権・棚卸資産の増加から、営業利益と持分法適用会社からの配当金受取額の減少へ移った。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前年同期比で109億円収入が減少し、310億円の収入となりました。減少の要因は、持分法適用関連会社からの配当金の受取額の減少などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは減少が続いたが、従来の売上債権・棚卸資産増加ではなく、持分法適用関連会社からの配当金受取額減少が主因として示されている。 - FY2018通期の営業CFは増加有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度に比べ80億円収入が増加し907億円の収入となりました。増加の要因は、税金等調整前当期純利益や持分法適用会社からの配当金の受取額の増加などであります。」
上期にみられた売上債権・棚卸資産増加による営業CFの減少とは異なり、通期の営業活動によるキャッシュ・フローは前年より80億円増加した。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「減少の要因は、売上債権や棚卸資産の増加などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比42億円減少し、419億円の収入となった。売上債権や棚卸資産の増加を減少要因としている。