原燃料安による採算改善
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-07再掲決算説明資料
「原燃料価格の上昇により化学品を中心に製造コストは上昇も、価格転嫁で対応」
原燃料価格上昇によるコスト増に対し、販売価格への転嫁で対応する説明が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「無機化学品は、半導体向け薬液において、原燃料価格や輸送費の上昇等を販売価格へ転嫁したことなどにより増収増益となりました。」
原燃料価格・輸送費の上昇に対する販売価格転嫁が、通期でも収益維持・改善の手段として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、円安に加え、ポリカーボネートや発泡プラスチック事業の採算改善、電子材料の需要回復などが増益要因となったものの、前年同期に好調であったポリアセタールの市況下落や、芳香族化学品、メタノール・アンモニア系化学品などの販売数量減少等により減益となりました。」
原燃料価格・輸送費の販売価格転嫁や採算改善が寄与する一方、市況下落・販売数量減少が利益を下押しする状況が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「無機化学品は、半導体需要の低迷により、半導体向け薬液の販売数量が減少したことなどから減収となりましたが、原燃料価格や輸送費の上昇等の販売価格への転嫁などにより前年同期並みの損益となりました。」
原燃料価格・輸送費の上昇に対して販売価格への転嫁を行うことで、コスト上昇下でも無機化学品の損益を前年同期並みに維持したと説明している。 - FY2024-Q1原燃料安が増益要因化有価証券報告書
「営業利益は、円安や原燃料安が増益要因となったものの、電子材料や芳香族化学品を中心とした全般的な販売数量減少や、ポリアセタールの市況下落等により減益となりました。」
原燃料価格上昇が下押し要因となっていた従来の説明から、今回は原燃料安が営業利益の増益要因として記載された。ただし、販売数量減少等により営業利益は減益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原燃料価格および輸送費の上昇に対しては、コスト上昇分の販売価格への転嫁に取り組むことで、収益力の維持・強化に努めております。」
原燃料価格・輸送費の上昇が続く中、販売価格への転嫁によって収益力を維持・強化する取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格や輸送費の上昇などの減益要因があったものの、円安効果や、ポリアセタールの販売好調などにより、増益となりました。」
原燃料安による採算改善や原料価格上昇を中心とする従来の説明から、原燃料価格・輸送費の上昇が減益要因となる状況へ変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、原料価格の上昇があったものの、ネオペンチルグリコールの市況上昇などにより、増収増益となりました。」
原料価格の上昇が続く一方、ネオペンチルグリコールの市況上昇により増収増益となっている。 - FY2022-Q1原燃料価格上昇が継続有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、原料価格の上昇があったものの、ネオペンチルグリコールの市況上昇などにより、増収増益となりました。」
原燃料安が増益要因として記載されていた前期から、原料価格の上昇が下押し要因として続く一方、ネオペンチルグリコールの市況上昇により増収増益となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、修繕費など固定費の増加があったものの、半導体向け製品や光学樹脂ポリマーの販売数量増加、原燃料安に加え、販売費及び一般管理費が減少したことなどから、増益となりました。」
原燃料安が増益要因として続く一方、固定費増加などの下押し要因も記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、光学樹脂ポリマーおよび半導体向け製品の販売数量増加に加え、原燃料安や、販売費及び一般管理費の減少などの増益要因があったものの、芳香族化学品、発泡プラスチックおよびエンジニアリングプラスチックスの販売数量減少や、汎用製品の市況下落などにより、減益となりました。」
原燃料安が増益要因として続く一方、販売数量減少と汎用製品市況下落が上回り、営業利益は減益となった。 - FY2021-Q1原燃料安が増益要因として再登場有価証券報告書
「営業利益は、光学樹脂ポリマーおよび半導体向け製品の販売数量増加や、原燃料安などの増益要因があったものの、汎用製品の市況下落や、芳香族化学品およびエンジニアリングプラスチックスの販売数量減少などにより、減益となりました。」
原燃料安が増益要因として再び明示されたが、汎用製品市況の下落や主要製品の販売数量減少が上回り、営業利益は減益となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、MMA系製品やネオペンチルグリコールの市況が下落したことなどから、減益となりました。」
従来の原燃料価格上昇や市況上昇をめぐる説明から、MMA系製品やネオペンチルグリコールの市況下落が減益要因として現れている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、全般的な販売数量の増加に加え、MMA系製品の市況上昇などもあり増収となりましたが、原料価格が上昇したことなどから、減益となりました。」
原燃料安による採算改善という過去の説明から、原料価格上昇が販売数量増加や市況上昇を打ち消して減益要因となる状態へ変化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、ポリカーボネートの市況が前年同期を上回ったほか、特殊ポリカーボネートやBT材料の販売数量も増加しましたが、発泡プラスチック事業における原燃料価格の上昇や高純度イソフタル酸の市況下落などにより、減益となりました。」
原燃料価格の上昇が引き続き利益の下押し要因となる一方、ポリカーボネート市況や特殊ポリカーボネート・BT材料の販売数量増加が寄与している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の上昇があったものの、ポリカーボネートの市況が高水準で推移したことに加え、特殊芳香族化学品や特殊ポリカーボネートの販売数量の増加もあり、増益となりました。」
原燃料価格の上昇が引き続き採算への下押し要因として記載される一方、市況の高水準や販売数量増加により営業利益は増益となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、原料価格の上昇がありましたが、ネオペンチルグリコールやMMA系製品の市況が上昇したことなどから、増収増益となりました。」
原料価格の上昇が続く一方、ネオペンチルグリコールやMMA系製品の市況上昇が増益要因となっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、原料価格の上昇がありましたが、ネオペンチルグリコールやMMA系製品の市況が上昇したことなどから、増益となりました。」
原料価格の上昇が続く一方、ネオペンチルグリコールやMMA系製品の市況上昇が増益要因となっている。 - FY2018-Q1原燃料価格上昇へ反転有価証券報告書
「メタノール・アンモニア系化学品は、原料価格の上昇がありましたが、ネオペンチルグリコールやMMA系製品の市況が上昇したことなどから、増益となりました。」
前年まで採算改善要因として記載されていた原燃料安に代わり、今回は原料価格の上昇が明示されている。一方、市況上昇が増益要因となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響がありましたが、エンジニアリングプラスチックスを中心に原燃料安等による採算改善があったことなどから、増益となりました。」
円高のマイナス影響を受けながらも、エンジニアリングプラスチックスを中心とする原燃料安等の採算改善が通期増益要因となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響がありましたが、エンジニアリングプラスチックスを中心に原燃料安等による採算改善があったことなどから、増益となりました。」
円高の影響を受けながらも、エンジニアリングプラスチックスを中心とする原燃料安等の採算改善が増益要因となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響がありましたが、エンジニアリングプラスチックスを中心に原燃料安等による採算改善があったことなどから、増益となりました。」
円高の影響を受けながらも、エンジニアリングプラスチックスを中心とする原燃料安等の採算改善が増益要因と説明されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響がありましたが、エンジニアリングプラスチックスを中心に原燃料安による採算改善もあったことなどから、増益となりました。」
円高のマイナス影響を受けつつも、エンジニアリングプラスチックスを中心に原燃料安が採算改善と営業利益増益に寄与したと説明している。