BT材料の販売数量増加による特殊機能材事業の増収増益
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中5社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「電子材料は、半導体パッケージ用BT材料において品質対応強化に伴うコスト増加はあったものの、幅広い分野での需要拡大に加え、一部原材料の供給懸念から顧客側で在庫確保の動きが生じたこと、また、AIサーバー向け基板材料OPE®において販売数量が増加したことなどから増収増益となりました。」
BT材料の幅広い需要拡大と顧客の在庫確保に加え、AIサーバー向け基板材料OPE®の販売数量増加が通期の増収増益要因として確認された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「電子材料は、半導体パッケージ用BT材料において品質対応強化に伴うコスト増加はあったものの、需要回復に加え、一部原材料の供給懸念等を背景として顧客側で在庫確保の動きが生じたこと、また、AIサーバー向け基板材料OPE®の販売数量が増加したことなどから増収増益となりました。」
BT材料の需要回復と顧客の在庫確保に加え、AIサーバー向け基板材料OPE®の販売数量増加が増収増益要因として具体化した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、スマートフォン向け材料やPC向け材料の需要が回復したことなどから増収増益となりました。」
スマートフォン向け・PC向けBT材料の需要回復による増収増益が通期でも確認されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、スマートフォン向け材料やPC向け材料の需要が回復したことなどから増収増益となりました。」
前四半期までの減収減益から、スマートフォン向け材料やPC向け材料の需要回復により増収増益へ改善した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、スマートフォン向け材料などの需要が回復傾向にあるものの、前年同期の水準には及ばず、減収減益となりました。」
スマートフォン向け材料の需要に回復傾向はあるものの、前年同期水準を下回り、BT材料は減収減益となっている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売水準は汎用品を中心に前年第４四半期から回復傾向にあるものの、依然として半導体需要が低水準で推移したことから、前年同期比で減収減益となりました。」
BT材料は前年第4四半期から回復傾向にあるものの、半導体需要が依然低水準で、前年同期比では減収減益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、PC関連機器や家電向けなどの汎用材料の需要が落ち込んだことに加え、スマートフォンやメモリ向けの高機能材料の需要も第３四半期に減少したことなどから、減収減益となりました。」
従来のPC・家電向け汎用材料の需要減少に加え、スマートフォン・メモリ向け高機能材料の需要減少も第3四半期に現れ、減収減益となった。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、PC関連機器や家電向けなどの汎用材料の需要が落ち込んだことなどから、減収・営業減益となったものの、持分法利益が増加したことなどから、経常利益は前年同期を上回りました。」
前四半期の増収増益から、PC・家電向け汎用材料の需要減少により減収・営業減益となる一方、持分法利益の増加により経常利益は前年同期を上回る構図へ変化した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、PC関連機器や家電などで使用される汎用材料の需要が減少したものの、円安効果に加え、メモリーやノートパソコン用プロセッサ向けが好調であったことなどから、増収増益となりました。」
PC・家電向け汎用材料の需要減少が現れた一方、メモリー・ノートパソコン用プロセッサ向けの好調と円安効果により増収増益を維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、PC関連機器や家電など幅広い分野で使用される汎用材料の販売数量が増加したことに加え、メモリーや5Gスマートフォン向けも好調に推移したことなどから、増収増益となりました。」
PC関連機器・家電向け汎用材料、メモリー、5Gスマートフォン向けのBT材料需要が好調で、増収増益が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料において、PC関連機器や家電など幅広い分野で使用される汎用材料の需要が高まっていることに加え、メモリーや5Gスマートフォン向けも堅調に推移したことなどから、増収増益となりました。」
BT材料について、PC関連機器・家電向け汎用材料、メモリー、5Gスマートフォン向けの需要が堅調に推移し、増収増益が続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料は、データセンターなどのICT関連需要の高まりや、5G対応スマートフォン用アンテナ・イン・パッケージ基板向けの立ち上がりなどにより、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が増加したことなどから、増収増益となりました。」
ICT関連需要と5G向け用途の立ち上がりを背景とするBT材料の販売数量増加・増収増益が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、データセンターなどのICT関連需要の高まりや、5G対応スマートフォン用アンテナ・イン・パッケージ基板向けの立ち上がりなどにより、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が増加したことなどから、増収増益となりました。」
ICT関連需要の高まりと5G向け用途の立ち上がりを背景に、BT材料の販売数量増加と増収増益が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「電子材料は、データセンターなどのICT関連需要の高まりや、5G対応スマートフォン用アンテナ・イン・パッケージ基板向けの立ち上がりなどにより、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が増加したことなどから、増収増益となりました。」
BT材料について、従来の需要回復に加えて、データセンター等のICT需要と5G対応スマートフォン向け用途の立ち上がりが増収増益要因として具体化した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「電子材料は、前年度下期に落ち込んだ需要が回復したことに加え、第3四半期に入りスマートフォンやメモリー向けの需要も増加し、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が増加したことなどから、増収増益となりました。」
前年度下期の需要減退後、スマートフォン・メモリー向け需要も増加し、BT材料の販売数量増加による増収増益へ転じている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、前年度下期に落ち込んだ需要が戻り、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が回復しましたが、前年同期の水準には及ばず、減益となりました。」
需要とBT材料販売数量には回復がみられるものの、前年同期水準には届かず、減益となっている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「電子材料は、前年度下期に落ち込んだ需要が戻り、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が回復しましたが、前年同期の水準には及ばず、前年同期をやや下回る損益となりました。」
前年度下期に落ち込んだ需要とBT材料販売数量には回復がみられるものの、前年同期水準には戻らず、損益は前年同期をやや下回っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「電子材料は、上期の販売数量は堅調に推移したものの、下期にスマートフォンやメモリー向けの需要が減退し、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が減少したことなどから、前期並みの利益となりました。」
第3四半期時点のBT材料販売数量の前年同期超過から、通期では下期の需要減退により販売数量が減少し、利益が前期並みにとどまる状態へ変化した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「電子材料は、第３四半期に入り、スマートフォン向けの需要減退やメモリーの供給過剰感が見られたものの、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量が前年同期を上回り、増収増益となりました。」
スマートフォン需要の減退やメモリーの供給過剰感という新たな下押し要因が現れたが、BT材料の販売数量は前年同期を上回り、電子材料は増収増益を維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量がメモリー向けなどを中心に堅調に推移し、増収増益となりました。」
メモリー向けなどを中心とするBT材料の販売数量の堅調な推移と、電子材料の増収増益が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ用BT材料の販売数量がメモリー向けなどを中心に堅調に推移し、増収増益となりました。」
メモリー向けなどを中心とするBT材料の販売数量の堅調な推移と、電子材料の増収増益が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量がメモリー向けなどを中心に堅調に推移し、増収増益となりました。」
BT材料の販売数量がメモリー向けなどを中心に堅調に推移し、電子材料の増収増益要因となっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、日本サーキット工業㈱が前期9月末に解散したことにより売上高は前年同期並みとなりましたが、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量がメモリー向けを中心に堅調に推移し、増益となりました。」
日本サーキット工業の解散による売上面の影響が残る一方、BT材料はメモリー向けを中心に堅調に推移し、増益要因となっている。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「電子材料は、日本サーキット工業㈱が前期9月末に解散したことにより減収となりましたが、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量は堅調に推移し、前年同期を上回る損益となりました。」
BT材料の販売数量は今回『増加』ではなく『堅調に推移』と表現されている。ただし、電子材料は減収ながら前年同期を上回る損益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電子材料は、プリント配線板製造子会社である日本サーキット工業㈱が2016年9月末に解散したことなどにより減収となったものの、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量が増加したことなどから、増益となりました。」
日本サーキット工業の解散により減収となった一方、半導体パッケージ向けBT材料の販売数量増加が増益要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料は、プリント配線板製造子会社である日本サーキット工業㈱が2016年9月末に解散したことなどにより減収となったものの、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量が増加したことなどから、増益となりました。」
日本サーキット工業の解散が減収要因となった一方、BT材料の販売数量増加により電子材料は増益となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量が増加したことなどから、増収増益となりました。」
半導体パッケージ向けBT材料の販売数量増加が、引き続き電子材料の増収増益要因となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「電子材料は、主力の半導体パッケージ向けBT材料の販売数量が増加し、増収増益となりました。」
半導体パッケージ向けBT材料の販売数量増加を、電子材料の増収増益要因として記載している。