円高による業績への影響
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
三菱瓦斯化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループの売上高は、電子材料の販売は堅調に推移したものの、円高に加え、エンジニアリングプラスチックス及びメタノール市況の下落、オルソキシレンチェーンからの事業撤退等により減収となりました。」
前期まで円安が業績のプラス要因として記載されていた流れから、今回は円高が減収・減益要因として再び現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、円安や、電子材料などの半導体関連製品の販売が回復基調であったことなどがプラスに寄与したものの」
為替影響は、前四半期までと同様に円高による下押しではなく、円安が業績へのプラス要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格や輸送費の上昇、電子材料の需要の落ち込みなどの減益要因があったものの、円安効果や、ポリアセタールの販売好調などもあり、前年同期並みとなりました。」
円高による下押しではなく、円安効果が営業利益を支える要因となる為替影響の構図が続いている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格や輸送費の上昇などの減益要因があったものの、円安効果や、ポリアセタールの販売好調などにより、増益となりました。」
従来の円高による減収・減益影響から、今回は急速な円安が営業利益の増益要因として記載され、為替影響の方向が変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、機能化学品、芳香族化学品の販売数量が増加したことに加え、メタノールの市況上昇や円安もあり、増収となりました。」
前四半期に続き、円高ではなく円安が増収要因として記載されている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの売上高は、機能化学品、芳香族化学品の販売数量が増加したことに加え、メタノールの市況上昇や円安もあり、増収となりました。」
前回まで業績への下押し要因として現れていた円高に代わり、今回は円安が増収要因として記載されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益が増加したことに加え、為替差損益の改善や海外メタノール生産会社に係る持分法利益が増加したこともあり、増益となりました。」
今回の業績説明では円高による減収影響は示されず、為替差損益の改善が経常利益の増益要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、エンジニアリングプラスチックスの販売数量が増加したものの、円高の影響などにより、減収となりました。」
円高が、エンジニアリングプラスチックスの販売数量増加を打ち消す減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、円高やメタノール市況の下落などにより、減収となりました。」
円高が引き続き売上高の減少要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、円高やメタノール市況の下落などにより、減収となりました。」
円高が引き続き売上高の減少要因として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの売上高は、円高やメタノール市況の下落に加え、汎用芳香族化学品の販売数量が減少したことから、減収となりました。」
円高の進行が売上高の減少要因として実際の業績説明に現れている。