Kaizen Video事業の収益化リスク
FY2020に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-H1対処有価証券報告書
「グロースセグメントは、新たな生活様式及び勤務形態の浸透によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作やCRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力し、大手顧客を中心にクロスセルが進み、顧客単価が向上し、顧客ポートフォリオの見直しを行った結果、業績は回復基調となりました。 この結果、売上高は1,168,596千円（前年同期比1.5％増）、セグメント損失は62,359千円（前年同期はセグメント損失102,645千円）となりました。」
グロースセグメントの業績が回復基調となり、セグメント損失は前年同期の102,645千円から62,359千円へ縮小した。顧客ポートフォリオの見直しに伴う収益化上の懸念は残るものの、損失額は改善した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「グロースセグメントは、新たな生活様式及び勤務形態の浸透によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作やCRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力し、大手顧客を中心にクロスセルが進み、顧客単価が向上しましたが、顧客ポートフォリオの見直しを引き続き行い、業績に影響を及ぼす結果となりました。 この結果、売上高は559,082千円（前年同期比6.6％減）、セグメント損失は36,031千円（前年同期はセグメント損失45,535千円）となりました。」
グロースセグメントでは顧客ポートフォリオの見直しを引き続き行い、その影響が業績に及んでいると説明している。セグメント損失は前年同期から縮小したものの、リスク要因は継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「グロースセグメントは、新たな生活様式及び勤務形態の浸透によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作やCRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力した結果、大手顧客を中心に受注を獲得し、顧客単価が向上しましたが、動画制作を中心とした集客領域においてクライアントポートフォリオの見直し等戦略の再構築に想定を上回る時間を要し、業績に影響を及ぼす結果となりました。この結果、売上高は2,382,521千円（前連結会計年度比1.2%減）、セグメント損失は111,316千円（前連結会計年度は223,447千円の損失）となりました。」
動画ソリューション単独の収益化リスクとしてではなく、動画制作を含むグロースセグメントの戦略再構築と損失として開示され、同セグメント損失は前年の223,447千円から111,316千円へ縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「グロースセグメントは、新たな生活様式及び勤務形態の浸透によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作やCRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力した結果、大手顧客を中心に受注を獲得いたしましたが、動画制作を中心とした集客領域においてクライアントポートフォリオの見直し等戦略転換に想定以上の時間を要し、業績に影響を及ぼす結果となりました。この結果、売上高は1,741,626千円（前年同期比5.4％減）、セグメント損失は121,340千円（前年同期はセグメント損失111,247千円）となりました。」
動画制作を中心とする集客領域の戦略転換に想定以上の時間を要する状態が続き、グロースセグメントは売上高が前年同期比5.4％減、セグメント損失121,340千円となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「グロースセグメントは、新たな生活様式及び勤務形態の浸透によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作を入口として、CRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力した結果、大手顧客を中心に受注を獲得いたしましたが、動画制作を中心とした集客領域においてクライアントポートフォリオの見直し等戦略転換に想定以上の時間を要し、業績に影響を及ぼす結果となりました。この結果、売上高は1,151,038千円（前年同期比10.2％減）、セグメント損失は102,645千円（前年同期はセグメント損失14,244千円）となりました。」
動画制作を中心とした集客領域のクライアントポートフォリオ見直し等に時間を要した影響が続き、グロースセグメントで前年同期比減収と損失拡大を計上した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「グロースセグメントは、新型コロナウイルス感染症の影響拡大・長期化によりリモートワークの導入など企業のデジタル活用が進む中、これまでのWebサイト改善や動画制作だけではなく、子会社である㈱ディーゼロによるWebサイト制作を入口として、CRMの改善など顧客の課題に合わせたトータル提案に注力した結果、大手顧客を中心に受注を獲得いたしましたが、動画制作を中心とした集客領域においてクライアントポートフォリオの見直し等戦略転換に想定以上の時間を要し、業績に影響を及ぼす結果となりました。この結果、売上高は598,770千円（前年同期比13.3％減）、セグメント損失は45,535千円（前年同期はセグメント利益23,690千円）となりました。」
動画制作を中心とした集客領域でクライアントポートフォリオの見直し等に時間を要し、動画ソリューション単独ではなくWebサイト制作・改善やCRM改善を含むグロースセグメントで売上高が前年同期比13.3％減、セグメント損失45,535千円となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その売上規模は全体の26%程度（2022年度）であり、また本事業が安定して収益を生み出すまでには一定の期間を要することが予想され、全体の利益率を低下させる可能性があります。」
動画ソリューションの売上規模は全体の26％程度まで低下し、通期売上高682,915千円、セグメント損失79,296千円を計上。収益化リスクが通期実績として表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は488,720千円（前年同期比17.9％減）、セグメント損失は72,331千円（前年同期はセグメント利益2,424千円）となりました。」
動画ソリューションは売上高が前年同期比17.9％減少し、前年同期のセグメント利益2,424千円からセグメント損失72,331千円へ転じた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は337,185千円（前年同期比16.9%減）、セグメント損失は63,325千円（前年同期は27,935千円の利益）となりました。」
動画ソリューションで売上高が前年同期比16.9％減少し、前年同期のセグメント利益27,935千円からセグメント損失63,325千円へ転じ、収益化リスクが実績として表れた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
動画ソリューションの収益化リスクについて、前事業年度から重要な変更がないとの扱いを継続。ただし当第1四半期にはセグメント損失を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、「サイトソリューション事業」を「UX／DXソリューション」に、「Kaizen Video事業」を「動画ソリューション」に名称変更いたしました。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
Kaizen Video事業を動画ソリューションとする名称変更の扱いを継続。名称変更によるセグメント情報への影響はないと記載。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、「サイトソリューション事業」を「UX／DXソリューション」に、「Kaizen Video事業」を「動画ソリューション」に名称変更いたしました。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
Kaizen Video事業を動画ソリューションとする名称変更の扱いを継続。名称変更によるセグメント情報への影響はないと記載。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「サイトソリューション事業」を「UX／DXソリューション」に、「Kaizen Video事業」を「動画ソリューション」に名称変更いたしました。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
Kaizen Video事業の名称が動画ソリューションに変更されたが、名称変更のみでセグメント情報への影響はないと記載。 - FY2020初出有価証券報告書
「その売上規模は全体の34%程度（2020年度）であり、また本事業が安定して収益を生み出すまでには一定の期間を要することが予想され、全体の利益率を低下させる可能性があります。」
Kaizen Video事業は2020年度に売上高の約34％を占める一方、安定収益化まで時間を要し利益率を低下させる可能性。