エンジニア主体のプロダクト開発とコア技術の自社開発
FY2020に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「併せて、AIを活用した開発体制の再構築により、更に柔軟かつ迅速な開発を実現し、また、AIネイティブなソリューションデザインにより、これまで以上に付加価値の高いソリューションの提供を促進しております。」
従来のエンジニア主体・コア技術自社開発の方針に加え、AIを活用した開発体制の再構築とAIネイティブな設計を進めている。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「AIを活用した開発体制の再構築により、更に柔軟かつ迅速な開発を実現し、また、AIネイティブなソリューションデザインにより、これまで以上に付加価値の高いソリューションの提供を促進しております。」
AIを活用した開発体制とAIネイティブなソリューション設計を、プロダクト開発の具体的な取り組みとして示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、当社の「顔」である電力切替比較サイトの大型改善を開始、幅広い顧客リーチのためのAI活用や独自資産活用などを予定しています。」
プロダクト開発・集客施策について、電力切替比較サイトの大型改善を開始し、AIや独自資産を活用した顧客リーチ拡大を予定している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、高いエンジニア比率を有する組織構造を保つことでエンジニア主体によるプロダクト開発を強化しています。コア技術を自社開発することを基本方針として、技術部門の陣容を強化しつつ、必要に応じてライセンス調達等を組み合わせながらプロダクトの開発強化を推進してまいります。」
高いエンジニア比率、自社開発を基本とする方針、必要に応じたライセンス調達という開発方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、「EV充電エネチェンジ」アプリのノウハウを活用した、EV充電アプリの開発運用や全国のEV充電スポット情報のAPI提供などのEVサービス向けソリューション「エネチェンジクラウドEV」を展開し、ＥＮＥＯＳ株式会社が提供する「ＥＮＥＯＳ ＣｈａｒｇｅＰｌｕｓEV充電アプリ」の開発を受託するなど、サービス展開を強化しております。」
プロダクト開発の対象を従来の電力・ガス向けSaaSからEV充電アプリ、API、OEM・ホワイトラベル型サービスへ広げ、ENEOS向け開発受託まで進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、「EV充電エネチェンジ」アプリのノウハウを活用した、EV充電アプリの開発運用や全国のEV充電スポット情報のAPI提供などのEVサービス向けソリューション「エネチェンジクラウドEV」を展開し、ＥＮＥＯＳ株式会社が提供する「ＥＮＥＯＳ ＣｈａｒｇｅＰｌｕｓEV充電アプリ」の開発を受託するなど、サービス展開を強化しております。」
EV充電アプリの開発運用、API提供、ENEOS向けアプリ開発受託など、EV領域での具体的なソフトウェア開発・提供を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また株式会社e-Mobility Powerとの提携や、充電スポット検索アプリ「EVsmart」と「EV充電エネチェンジ」の統合を行うなど、EVユーザーの更なる利便性の向上に取り組んでまいりました。」
e-Mobility Powerとの提携に加え、EVsmartとEV充電エネチェンジのアプリ統合を実施し、EVユーザー向けの検索・充電サービス基盤を統合した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「とりわけ、電力需給ひっ迫に伴う節電の社会的要請の高まりにより、電力需要家に節電量に応じたインセンティブを提供する、デマンドレスポンスサービスの営業促進に注力しました。」
エネルギーデータ事業における新規機能開発と営業強化を継続し、デマンドレスポンスサービスの営業促進にも注力している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「エネチェンジEVチャージ」としてリブランディングを実施し、充電器のラインナップを拡充することで、令和３年度補正予算におけるEV充電インフラ補助事業に対応、専用アプリをリリースするなど、サービス拡充や新規受注台数の積み上げに向けた先行投資を行ってまいりました。」
EV充電事業で専用アプリをリリースし、充電器モデルの拡充と補助金対応を進めるなど、具体的なプロダクト開発・機能拡張を実施した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、ユーザーの利便性を高めるためのネイティブアプリや、オーナーの利便性を高めるためのダッシュボード等、各種ソフトウェアの開発を進める他、補助金の活用が可能な機器モデルの追加や、オーナーにとっての自社ブランディングが可能となるサービス設計の検討等、将来的な事業拡大を見据えた各種施策に取り組んでまいりました。」
従来のプラットフォーム・データ事業における機能開発に加え、EV充電事業でネイティブアプリ、オーナー向けダッシュボード、機器モデル追加など具体的なプロダクト開発を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コア技術を自社開発することを基本方針として、技術部門の陣容を強化しつつ、必要に応じてライセンス調達等を組み合わせながらプロダクトの開発強化を推進してまいります。」
エンジニア主体でコア技術を自社開発し、必要に応じてライセンス調達を組み合わせる方針を再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、「エネルギーデータ事業」においては、主に電力ガス事業者向けにクラウド型で提供する、デジタルマーケティング支援SaaS「EMAP(イーマップ = Energy Marketing Acceleration Platform)」及び電力スマートメーターデータ解析SaaS「SMAP(スマップ = Smart Meter Analytics Platform)」等のサービスにつき、継続的な新規機能開発と更なる電力ガス事業者への営業強化に努めてまいりました。」
データ事業における新規機能開発と電力・ガス事業者への営業強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、「エネルギーデータ事業」においては、主に電力ガス事業者向けにクラウド型で提供する、デジタルマーケティング支援SaaS「EMAP(イーマップ = Energy Marketing Acceleration Platform)」及び電力スマートメーターデータ解析SaaS「SMAP(スマップ = Smart Meter Analytics Platform)」等のサービスにつき、継続的な新規機能開発と更なる電力ガス事業者への営業強化に努めてまいりました。」
データ事業における新規機能開発と営業強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「各種ユーザビリティの向上を目的とした新機能の開発に注力してまいりました。」
プラットフォームの新機能開発とデータ事業の継続的な新規機能開発を進めており、プロダクト開発を継続する方針を再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「コア技術を自社開発することを基本方針として、技術部門の陣容を強化しつつ、必要に応じてライセンス調達等を組み合わせながらプロダクトの開発強化を推進してまいります。」
自社開発を基本とし、技術人員の強化と必要に応じたライセンス調達を組み合わせる。