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ENECHANGE(4169)・リスク顕在化

ストックオプション行使による株式価値の希薄化

FY2020に初出。18回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。

18記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021-Q1 – FY20262021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化383社が書いているテーマ・逆風383社・追い風0社

ENECHANGEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの383件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の権利行使に伴う新株式の発行による増加   277,164株」

    当期に新株予約権行使により277,164株が増加し、提出日現在の新株予約権残高は第6回・第7回・第8回・第9回・第10回を合わせて45,512千円となっている。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「第10回新株予約権 付与対象者の区分及び人数(名) 当社代表取締役 1名 当社執行役員を含む使用人 5名 当社従業員 7名 新株予約権の数(個) ※ 21,300 (注)1」

    第10回新株予約権21,300個、目的株式2,130,000株を代表取締役・使用人・従業員へ付与した。また、当中間期には新株予約権の行使により161,112株が増加している。
  3. FY2025顕在化有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は5,142,364株であり、発行済株式総数42,628,620株と潜在株式数5,142,364株の合計の10.8%に相当します。」

    新株予約権の行使による496,236株の増加が発生し、提出日現在の潜在株式比率は10.8%となった。第8回・第9回新株予約権の残存分も含め、希薄化可能性を継続して開示している。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「2024年1月1日~2024年3月31日(注)3 70,704 34,790,588 2,942 12,942 2,942 2,942 (注)3.新株予約権の行使による増加であります。」

    2024年上期中に新株予約権の行使により125,988株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続した。
  5. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「2024年1月1日~2024年3月31日(注)3 70,704 34,790,588 2,942 12,942 2,942 2,942 (注)3.新株予約権の行使による増加であります。」

    2024年第1四半期に新株予約権の行使により70,704株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続して発生した。
  6. FY2023悪化有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は4,689,044株であり、発行済株式総数34,845,872株と潜在株式数4,689,044株の合計の11.9%に相当しております。」

    潜在株式比率は前回開示の7.4%から11.9%へ上昇した。2024年に付与された第8回・第9回新株予約権も含め、希薄化可能性が拡大した。
  7. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は2,457,036株であり、発行済株式総数30,900,800株と潜在株式数2,457,036株の合計の7.4%に相当しております。」

    第3四半期中に新株予約権の行使により564,480株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続した。提出日現在の潜在株式比率は7.4%と開示されている。
  8. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「2023年4月1日~2023年5月11日 147,516 30,289,784 5,604 3,070,100 5,604 3,070,090 2023年5月12日~2023年6月30日 21,228 30,311,012 1,672 20,107 1,672 3,071,762 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    第2四半期中に新株予約権の行使により合計168,744株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続して発生した。
  9. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2023年1月から3月に新株予約権の行使により65,628株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続して発生した。
  10. FY2022顕在化有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は3,238,692株であり、発行済株式総数30,119,144株と潜在株式数3,238,692株の合計の9.7%に相当しております。」

    2022年中に新株予約権行使による610,260株の発行があり、希薄化事象が継続した。提出日現在の潜在株式比率は9.7%となった。
  11. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「2022年7月1日~2022年9月30日 183,456 30,036,848 7,831 3,059,949 7,831 3,059,939(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第3四半期中に新株予約権の行使により183,456株が増加し、株式数の増加を伴う希薄化事象が継続した。
  12. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「2022年4月1日~2022年6月30日 115,704 29,853,392 16,062 3,052,118 16,062 3,052,108(注)新株予約権の行使による増加であります。」

    第2四半期中に新株予約権の行使により115,704株が増加し、希薄化につながり得る株式数の増加が継続して発生した。
  13. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「2022年1月1日~2022年3月31日(注)2 271,308 29,737,688」

    第1四半期中に新株予約権の行使により271,308株が増加し、潜在株式の行使による株式数増加が継続して発生した。
  14. FY2021顕在化有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は3,733,992株であり、発行済株式総数29,677,880株と潜在株式数3,733,992株の合計の11.2%に相当しております。」

    当期に新株予約権の行使による2,192,256株の新株発行があり、希薄化事象が継続して発生した。提出日現在の潜在株式比率は11.2%と開示されている。
  15. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新株予約権の行使により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ141,802千円増加しております。」

    新株予約権の行使が第3四半期累計期間にも継続し、資本金・資本剰余金がそれぞれ141,802千円増加した。株式数の増加を伴う希薄化事象が追加的に発生している。
  16. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「さらに、当第2四半期連結累計期間において、新株予約権の行使により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ125,803千円増加しております。」

    新株予約権の行使が継続し、2021年4月から6月に1,588,068株が増加した。株式価値の希薄化につながり得る事象が追加的に発生している。
  17. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「2021年1月1日~2021年3月31日(注)2 113,982 5,952,458 14,528 937,062 14,528 937,052」

    第1四半期中に新株予約権の行使により113,982株が発行され、株式価値の希薄化につながり得る事象が実際に発生した。
  18. FY2020初出有価証券報告書

    「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は2,031,843株であり、発行済株式総数5,952,458株と潜在株式数2,031,843株の合計の25.4%に相当しております。」

    潜在株式が発行済株式等の合計の25.4%に相当すると開示している。
一緒に動いた変遷

「事業領域拡大後の収益化未達」は、この変遷が動いた18回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

14117764★123456
  1. ★この変遷
  2. 1事業領域拡大後の収益化未達14回
  3. 2売上成長と営業黒字化11回
  4. 3JAPAN ENERGYファンドへの出資コミットメント・投資リスク7回
  5. 4ソフトウェア資産・買収に伴うのれんの減損リスク7回
  6. 5エネルギープラットフォーム事業とエネルギーデータ事業の両輪経営6回
  7. 6JEPX価格高騰による電力事業者への影響4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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