ユーザーの在庫調整による在庫増加と稼働率低下
FY2016に初出。40回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。
スガイ化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06顕在化決算
「商品及び製品が426百万円、現金及び預金が116百万円それぞれ増加したこと等によるものです。」
商品及び製品が426百万円増加し、在庫増加が実績として現れた。 - FY2026対処有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品は418百万円、売掛金は318百万円それぞれ減少しましたが、現金及び預金が523百万円、投資有価証券が時価の変動により759百万円増加したこと等によるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比418百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産が245百万円減少した。在庫増加リスクについて、当期の在庫残高は縮小方向に変化している。 - FY2026-H1在庫調整終焉の兆しと在庫増加の併存有価証券報告書
「国内売上高は、医薬中間物が大幅に減少したものの、顧客の在庫調整にようやく終焉が見えて来た主力の農薬中間物及び機能性中間物が共に大幅に増加したことから、2,545百万円と前年同期（2,232百万円）に比べ312百万円（14.0％）の増収となりました。 当中間会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産は531百万円増加しましたが、売上債権が874百万円減少したこと等により、925百万円の収入（前年同期 842百万円の収入）となりました。」
主力農薬中間物について顧客在庫調整の終焉が見え始めたとされ、国内売上は回復した。一方、棚卸資産は531百万円増加しており、在庫増加リスクがなお実績として残っている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当事業年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前当期純利益は531百万円となりましたが、仕入債務が182百万円減少し、売上債権が158百万円増加し、棚卸資産が140百万円増加したこと等により、71百万円の収入（前年同期 1,190百万円の収入）となりました。」
棚卸資産が140百万円増加し、在庫増加が実績として確認された。顧客の在庫調整との直接の因果関係は年度実績の記載では明示されていない。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「主力の農薬用中間物が顧客の在庫調整により大幅に減少したことにより、2,232百万円と前年同期（3,229百万円）に比べ997百万円（30.9％）の減収となりました。」
顧客の在庫調整により主力の農薬用中間物が大幅に減少する事象が実際に発生した。商品及び製品も前事業年度末比359百万円、棚卸資産全体では497百万円増加している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「しかしながら、2023年度後半より農薬用中間物を中心に顧客の在庫調整の方針が示されてきており、2024年度は多くの主力製品が影響を受け、売上高の減少は避けられない状況です。」
顧客の在庫調整方針が2023年度後半から示され、農薬用中間物を中心に多くの主力製品が影響を受ける状況が実際に発生している。次期売上高は6,600百万円と当期比13.4％減の見込みとされた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金は275百万円、棚卸資産は220百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が472百万円、機械及び装置が68百万円、投資有価証券が49百万円それぞれ減少したことによるものです。」
棚卸資産が前事業年度末比220百万円増加し、在庫増加が実際に確認された。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金は581百万円減少しましたが、現金及び預金が423百万円、商品及び製品が133百万円、投資有価証券が時価の変動等により100百万円それぞれ増加したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比133百万円増加し、在庫増加が実際に確認された。本文ではユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金は171百万円減少しましたが、仕掛品が173百万円、商品及び製品が70百万円、原料及び貯蔵品が68百万円それぞれ増加したこと等によるものです。」
前事業年度末比で仕掛品173百万円、商品及び製品70百万円、原材料及び貯蔵品68百万円がそれぞれ増加し、棚卸資産関連残高の増加が実際に確認された。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金は262百万円、投資有価証券は158百万円減少しましたが、商品及び製品が514百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比514百万円増加し、棚卸資産増加リスクが年度実績として現れた。営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産は526百万円増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品は462百万円、原材料及び貯蔵品は304百万円それぞれ増加しましたが、受取手形及び売掛金が594百万円、投資有価証券が174百万円、仕掛品が114百万円それぞれ減少したことによるものです。」
前事業年度末比で商品及び製品が462百万円、原材料及び貯蔵品が304百万円増加し、棚卸資産の増加が実際に確認された。本文ではこの増加をユーザーの在庫調整と直接結び付けていない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原燃料価格の上昇、工場稼働率の低下によるコストの上昇等はあったものの、その一部を製品価格へ転嫁したことや原燃料価格上昇に伴う製造原価の大幅上昇により棚卸資産が増加したことから、営業利益は243百万円（前年同期 209百万円）となりました。」
原燃料価格上昇に伴う製造原価の大幅上昇により棚卸資産が増加したと明記され、在庫増加リスクが実際の状況として現れている。貸借対照表でも原材料及び貯蔵品は前事業年度末比282百万円、商品及び製品は91百万円増加した。 - FY2023-Q1原材料在庫増加・製品在庫横ばい有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が420百万円、原料及び貯蔵品が169百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が903百万円、投資有価証券が時価の変動等により187百万円減少したこと等によるものです。」
前事業年度末比で原材料及び貯蔵品が169百万円増加し、棚卸資産の増加が続いている。商品及び製品は0.5百万円の小幅増加、仕掛品は88百万円減少しており、増加の中心は原材料となっている。 - FY2022棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当事業年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産は261百万円増加しましたが、売上債権が532百万円減少し、税引前当期純利益が484百万円、減価償却費が457百万円となったこと等により、1,441百万円の収入（前年同期 245百万円の収入）となりました。」
棚卸資産が261百万円増加し、貸借対照表でも商品及び製品が174百万円増加した。在庫増加は確認できるが、ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2022-Q3製品在庫増加有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ930百万円減少の10,668百万円となりました。これは主に、商品及び製品は326百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が1,110百万円、仕掛品が120百万円減少したこと等によるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比326百万円増加した。原材料及び貯蔵品も前事業年度末比113百万円増加している。一方、増加をユーザーの在庫調整と直接結び付ける記載はなく、在庫増加と工場稼働率低下の因果関係は明示されていない。 - FY2022-Q2製品在庫減少・原材料在庫増加有価証券報告書
「これは主に、原材料及び貯蔵品は115百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が633百万円、商品及び製品が306百万円、現金及び預金が240百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品は306百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産は161百万円減少した。一方、原材料及び貯蔵品は115百万円増加しており、製品在庫の減少と原材料在庫の増加が併存している。 - FY2022-Q1製品在庫増加有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品が263百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が1,298百万円、投資有価証券が時価の変動等により179百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比263百万円増加し、製品在庫の増加が確認された。ユーザーの在庫調整や工場稼働率への影響との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2021原材料在庫増加と製品在庫減少有価証券報告書
「当事業年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権が404百万円、たな卸資産が245百万円それぞれ増加しました。」
たな卸資産は245百万円増加した一方、貸借対照表では商品及び製品が128百万円減少し、原材料及び貯蔵品が329百万円増加した。在庫増加の中心が製品から原材料へ変化している。 - FY2021-Q3製品・原材料在庫の増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金は1,310百万円減少しましたが、建設仮勘定が599百万円、投資有価証券が450百万円、商品及び製品が442百万円、原材料及び貯蔵品が354百万円増加したことによるものです。」
前事業年度末比で商品及び製品が442百万円、原材料及び貯蔵品が354百万円増加し、棚卸資産の増加が確認された。ただし、ユーザーの在庫調整との直接の因果関係や工場稼働率への影響は記載されていない。 - FY2021-Q2原材料中心の棚卸資産増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金は456百万円減少しましたが、現金及び預金が311百万円、投資有価証券が時価の変動により308百万円、原材料及び貯蔵品が242百万円増加したことによるものです。」
原材料及び貯蔵品が前事業年度末比242百万円増加した。一方、商品及び製品は49百万円減少しており、棚卸資産の増加は製品在庫ではなく原材料等を中心とする構成となっている。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2021-Q1製品在庫増加有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ76百万円減少の9,738百万円となりました。これは主に、商品及び製品が268百万円、投資有価証券が時価の変動等により291百万円等増加しましたが、受取手形及び売掛金が1,040百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比268百万円増加し、製品在庫の増加が確認された。ただし、この増加をユーザーの在庫調整と直接結び付ける記載はなく、在庫増加と工場稼働への影響についての評価は限定されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当事業年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、減価償却費が390百万円となり、たな卸資産が64百万円減少しましたが、売上債権が797百万円増加したことなどにより、111百万円の支出（前年同期 1,116百万円の収入）となりました。」
たな卸資産は64百万円減少し、商品及び製品も前期末から136百万円減少したため、在庫残高は縮小した。ただし、営業CFは赤字となっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ2百万円減少の9,687百万円となりました。これは主に、商品及び製品は597百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が313百万円、現金及び預金が272百万円減少したことなどによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比597百万円増加し、製品在庫の増加が確認された。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2020-Q2たな卸資産増加継続有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、減価償却費は189百万円となりましたが、仕入債務が192百万円減少したこと及びたな卸資産が76百万円増加したことなどにより、139百万円の支出（前年同期 310百万円の収入）となりました。」
たな卸資産が76百万円増加し、貸借対照表でも商品及び製品、原材料及び貯蔵品が前事業年度末から増加している。在庫増加は確認できるが、ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2020-Q1製品・原材料在庫の増加有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品が88百万円、原材料及び貯蔵品が86百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が525百万円、現金及び預金が218百万円、投資有価証券が時価の変動等により103百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が88百万円、原材料及び貯蔵品が86百万円増加し、在庫関連残高の増加が確認された。一方、総資産は減少しており、ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2019棚卸資産全体減少と製品在庫増加が併存有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権が361百万円減少、たな卸資産が83百万円減少、仕入債務が33百万円増加したこと及び減価償却費が377百万円となったことなどにより、1,116百万円の収入（前年同期 959百万円の収入）となりました。」
棚卸資産全体は83百万円減少した一方、商品及び製品残高は前事業年度末の1,310百万円から1,409百万円へ99百万円増加した。在庫残高の構成変化があり、ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ６百万円増加の9,662百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金は335百万円、仕掛品は158百万円減少しましたが、現金及び預金が256百万円、商品及び製品が164百万円、原材料及び貯蔵品が75百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比164百万円、原材料及び貯蔵品が75百万円増加し、在庫関連残高の増加が確認された。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「第２四半期累計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、たな卸資産が199百万円増加しましたが、売上債権が247百万円減少したこと及び減価償却費が182百万円となったことなどにより、310百万円の収入（前年同期 545百万円の収入）となりました。」
たな卸資産が199百万円増加し、在庫増加が実際に確認された。ユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていないが、在庫増加と稼働率低下に関するエクスポージャーは残っている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ265百万円減少の9,390百万円となりました。これは主に、商品及び製品が263百万円、投資有価証券が時価の変動により65百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が451百万円、仕掛品が158百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比263百万円増加し、在庫増加が実際に確認された。仕掛品は158百万円減少しているが、商品及び製品の増加についてユーザーの在庫調整との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2018在庫残高減少と処理損失が併存有価証券報告書
「利益につきましては、農薬用中間物の在庫処理による損失、原燃料価格の上昇等の影響はありましたが、工場稼働率の復調による製造原価率の改善、固定費の削減等により、営業利益は93百万円（前年同期 営業損失78百万円）となりました。」
商品及び製品は前事業年度末比530百万円、たな卸資産全体では238百万円減少した一方、農薬用中間物の在庫処理による損失が発生した。在庫残高は縮小したが、在庫関連の損失は残っている。 - FY2018-Q3在庫は小幅増加、稼動率は回復有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ61百万円増加の9,598百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が675百万円減少しましたが、投資有価証券が時価の変動により523百万円、原材料及び貯蔵品が136百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品は前事業年度末比46百万円増加した一方、業績分析では工場稼動率の復調が記載されている。在庫増加と稼動率回復が併存し、ユーザーの在庫調整による悪化と直接結び付ける記載はない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「これは主に、原材料及び貯蔵品が80百万円、投資有価証券が時価の変動により270百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が505百万円、商品及び製品が86百万円、現金及び預金が62百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品は前事業年度末比86百万円減少しており、前四半期に確認された増加から在庫残高は縮小した。ただし、この減少をユーザーの在庫調整への対応結果と直接結び付ける記載はない。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品が382百万円、投資有価証券が時価の変動により194百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が1,152百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比382百万円増加し、在庫増加が実際に確認された。本文ではこの増加をユーザーの在庫調整と直接結び付けていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その取り組みに関連して発生した費用を事業構造改善費用として特別損失に計上しており、その内訳は以下のとおりです。減損損失（※） 13,324 千円 たな卸資産評価損 101,217 合 計 114,542」
生産・販売体制の見直しに関連して、たな卸資産評価損101百万円及び減損損失13百万円が実際に計上された。一方、商品及び製品残高は前事業年度末から790百万円減少している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「これは主に、投資有価証券が時価の変動により372百万円、商品及び製品が299百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が879百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前事業年度末比299百万円増加した。また、工場稼働率の低下が営業損失の要因として記載され、在庫増加と稼働率低下に関する状況は悪化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等に努めましたが、売上の減少、競争激化、工場稼働率の低下等により、営業損失は139百万円（前年同期142百万円）となりました。」
従来の米国向け農薬用中間物の在庫調整という具体的な表現はないものの、工場稼働率の低下は引き続き業績要因として記載されている。なお、商品及び製品は前事業年度末比214百万円減少している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、固定費の削減等に努めましたが、売上の減少、競争激化、米国向け農薬用中間物の在庫調整での工場稼働率の低下等により、営業損失は136百万円（前年同期 61百万円）となりました。」
米国向け農薬用中間物の在庫調整と工場稼働率低下が再発し、営業損失は前年同期比で拡大した。また、商品及び製品は前事業年度末比188百万円増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「米国向け農薬用中間物の在庫調整での工場稼働率の低下等により、営業損失は119百万円（前年同期 営業利益10百万円）となりました。」
ユーザーでの急な在庫調整により、たな卸資産が増加する可能性もリスクとして記載している。