原材料価格上昇による利益減少
FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-06。
大日精化工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、高付加価値製品が好調であったこと及びコスト上昇分の価格転嫁を進めたことにより営業利益は76億１千万円（前年同期比8.6％増）」
コスト上昇分の価格転嫁が営業利益増加に寄与し、原材料価格上昇による利益圧迫への対応効果が記載されている。 - 2026-05-15対処決算説明資料
「原材料価格高止まり、海外法人減益も、販売価格の是正、高付加価値品へのシフトにより営業利益は増益」
原材料価格の高止まりと海外法人減益が続く一方、販売価格の是正及び高付加価値品へのシフトにより利益への影響が一部緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料価格は高止まりましたが、販売価格の改定を進め45億５千万円（同72.7％増）と増益になりました。」
原材料価格の高止まりは継続しているものの、販売価格改定を進めた結果、営業利益は前年同期比72.7％増となり、利益への圧迫が一部緩和された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「海外子会社において原材料価格の落ち着きに加えて価格改定が進み」
海外子会社では原材料価格の落ち着きと価格改定の進展が、営業損失縮小の要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「海外子会社において原材料価格の落ち着きに加えて価格改定が進み」
海外子会社では原材料価格の落ち着きと価格改定の進展が営業損失の縮小要因となり、原材料価格上昇による利益圧迫の影響が一部緩和されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりの影響を受け26億３千５百万円（同64.6％減）」
原材料価格上昇リスクについて、原材料に加えてユーティリティ費用の増加も利益を圧迫し、通期営業利益が前年同期比64.6％減となったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格高止まり及び新工場移転費用の計上により、10億７千４百万円の営業損失（前年同期は４億７百万円の営業損失）となりました。」
原材料価格の高止まりが継続し、新工場移転費用とともに営業損失の要因として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、販売価格の見直しを進めましたが、原材料価格高騰の影響を吸収しきれず17億９千１百万円（同61.1％減）、経常利益は24億５千７百万円（同51.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、16億２千万円（同52.5％減）と減益になりました。」
原材料価格高騰が販売価格見直しによっても吸収しきれず、各利益を大幅に押し下げる影響として実際に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰、急激な円安の進行により、先行き不透明な状況となっております。」
従来の原材料価格上昇リスクについて、価格高騰に加え急激な円安が同時に記載され、実際に営業利益等を大幅に押し下げる要因となっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や原材料調達難が継続しておりますが、販売価格の適正化を実施したこと、また、「収益認識会計基準」の影響を除いた売上高の実質的な増収により」
原材料価格の高騰に加え、原材料調達難が継続していると記載され、コスト面のリスクが具体化している。一方、販売価格の適正化を実施している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇をすぐさま製品価格に反映させることはお客様の理解を得られず、結果として原材料価格の上昇が当社グループの収益を圧迫することにつながります。」
原材料価格変動及び価格転嫁の難しさを、化学メーカーとして回避しづらい収益リスクとして引き続き記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により77億６千９百万円と前年同期比29.4％の減益となりました。また、経常利益は81億５千３百万円（前年同期比29.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、清算中のブラジル子会社の固定資産売却益を計上しましたが60億５千２百万円（同15.7％減）とそれぞれ減益となりました。」
原材料価格上昇等が営業利益の減益要因として引き続き現れており、営業利益の前年同期比減少率は前四半期累計の27.8％から29.4％へ拡大した。高分子事業及び印刷総合システム事業でも原材料価格上昇の影響による営業利益減少が記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により50億４千１百万円（同27.8％減）、経常利益は53億８千８百万円（同28.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、34億９千８百万円（同33.3％減）の減益となりました。」
原材料価格上昇等が営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の減益要因として引き続き実際に現れており、各利益の前年同期比減少率が数値化されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により28億２千４百万円（同26.8％減）、経常利益は29億３千９百万円（同27.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、20億４千９百万円（同28.9％減）の減益となりました。」
原材料価格上昇等が営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の減益要因として実際に現れている。化成品、化学品、高分子及び印刷総合システムの各事業でも、原材料価格上昇による営業利益減少が記載されている。