売上高減少下での営業利益・親会社株主帰属四半期純利益の増加
FY2017-Q2に初出。34回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-06。
大日精化工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06再定義決算
「売上高は345億8千4百万円(前年同期比9.1%増)となりました。営業利益は、高付加価値製品の販売が好調であったこと及び原材料価格が高騰する前の在庫を消費したことによる一時的な利益押し上げ効果等により32億4千2百万円(同30.1%増)と増益になりました。」
直近の「減収下で営業利益・経常利益は増益」という構図から、第1四半期は増収増益の業績構図へ変化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「売上高は1,242億9千4百万円(前年同期比0.4%減)と減収になりましたが、収益性改善への取り組み等により、営業利益は76億1千万円(同8.6%増)、経常利益は84億9千万円(同9.4%増)といずれも増益を確保いたしました。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は、81億1百万円(同21.3%減)と減益になりました。」
減収下で営業利益・経常利益は増益となった一方、固定資産売却益の反動により親会社株主帰属当期純利益は減益となる業績構図へ変化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「以上の結果、売上高は617億2千3百万円(前年同期比0.7%減)と減収、営業利益は41億4百万円(同18.1%増)、経常利益は44億8千9百万円(同19.7%増)とそれぞれ増益になりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、特別利益に政策保有株式の売却による投資有価証券売却益6億3千5百万円を計上したことなどにより、37億6千4百万円(同53.1%減)となりましたが、前中間連結会計期間は特別利益に旧川口製造事業所跡地等の固定資産売却益77億6千万円が計上されていたため減益となりました。」
前年同期比で減収となる一方、営業利益と経常利益は増益となった。親会社株主帰属中間純利益は、前中間期に旧川口製造事業所跡地等の売却益77億60百万円が計上されていた反動により減益となっており、業績の構図が「減収下の営業・経常増益と特別利益反動による純利益減」へ整理されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は、1,247億6千万円(前年同期比4.1%増)と増収になりました。営業利益は、海外法人が好調に推移したこと及び新工場移転完了による拠点統合効果等により、70億4百万円(同53.9%増)、経常利益は、77億6千4百万円(同55.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別利益に旧川口製造事業所跡地等の固定資産売却益77億6千1百万円を計上したことなどにより、102億8千9百万円(同181.1%増)とそれぞれ増益になりました。」
通期で増収となり、海外法人の好調、拠点統合効果及び固定資産売却益などにより営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益が増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は621億2千7百万円(前年同期比4.4%増)と増収になりました。営業利益は、海外法人が好調に推移したこと及び新工場移転完了による拠点統合効果等により、34億7千5百万円(同103.4%増)、経常利益は37億5千1百万円(同74.9%増)とそれぞれ増益になりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、特別利益に旧川口製造事業所跡地等の固定資産売却益77億6千万円を計上したことなどにより80億2千4百万円(同215.4%増)と増益になりました。」
前年同期比で売上高が4.4%増、営業利益が103.4%増、経常利益が74.9%増となり、固定資産売却益も加わって親会社株主帰属中間純利益は215.4%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は、1,198億2千4百万円(前年同期比1.8%減)と減収になりました。一方、営業利益は、原材料価格は高止まりましたが、販売価格の改定を進め45億5千万円(同72.7%増)と増益になりました。」
通期では減収が続いた一方、販売価格改定等により営業利益72.7%増、経常利益48.3%増、親会社株主帰属当期純利益82.3%増となり、利益面の回復が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は905億7千8百万円(前年同期比2.4%減)と減収になりましたが、販売価格の改定等により営業利益は35億8千6百万円(同44.2%増)と増益になりました。また、経常利益は39億3千5百万円(同22.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に政策保有株式の売却益を計上したことなどにより37億4千2百万円(同53.9%増)とそれぞれ増益になりました。」
売上高は前年同期比2.4%減となった一方、販売価格の改定等により営業利益が44.2%増、経常利益が22.4%増、親会社株主帰属四半期純利益が53.9%増となり、減収下で利益が増加する状況へ改善している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、売上高は595億1千2百万円(前年同期比4.1%減)と減収になりました。営業利益は、17億8百万円(同4.7%減)、経常利益は21億4千4百万円(同12.7%減)とそれぞれ減益になりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に政策保有株式の売却益を計上したことなどにより25億4千4百万円(同57.0%増)と増益になりました。」
減収及び営業利益・経常利益の減益が続く一方、政策保有株式の売却益により親会社株主帰属四半期純利益が増加する構図を、前年同期比の数値とともに再掲している。 - FY2024-Q1減収減益と政策保有株式売却益による純利益増の併記有価証券報告書
「これらの結果、売上高は303億3千9百万円(前年同期比4.6%減)と減収になりました。営業利益は、販売数量の減少により、9億3千7百万円(同19.2%減)、経常利益は12億6千1百万円(同21.4%減)とそれぞれ減益になりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に政策保有株式の売却益を計上したことなどにより、15億8千3百万円(同30.1%増)と増益になりました。」
販売数量の減少により売上高・営業利益・経常利益は減少した一方、政策保有株式の売却益を含む特別利益により親会社株主帰属四半期純利益は増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上高は、販売価格の見直しを進めたこともあり、1,220億5百万円(前年同期比0.1%増)と増収になりました。一方、営業利益は、販売価格の見直しを進めましたが、原材料価格高止まりの影響を受け26億3千5百万円(同64.6%減)、経常利益は、33億7千3百万円(同59.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、20億7百万円(同67.4%減)とそれぞれ減益になりました。」
通期では販売価格見直しと円安による売上押上げにより増収となった一方、原材料価格高止まりと主要業界の需要減少により営業利益等の減益幅が拡大した。 - FY2023-Q3販売数量減少による減益継続と円安による売上押上げ有価証券報告書
「一方、販売価格の見直しを進めたこと並びに円安による海外子会社の円換算後売上高が増加した結果、928億6百万円(前年同期比1.6%増)と増収になりました。一方、営業利益は、販売価格の見直しを進めましたが、販売数量の減少により、24億8千7百万円(同60.8%減)、経常利益は32億1千6百万円(同54.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、24億3千2百万円(同54.0%減)と減益になりました。」
販売価格の見直しと円安による円換算売上高の増加で増収となった一方、販売数量の減少により営業利益等は大幅減益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「全般的に販売価格の見直しを進めた結果、620億8千7百万円(前年同期比3.0%増)の増収となりました。一方、営業利益は、販売価格の見直しを進めましたが、原材料価格高騰の影響を吸収しきれず17億9千1百万円(同61.1%減)、経常利益は24億5千7百万円(同51.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、16億2千万円(同52.5%減)と減益になりました。」
販売価格見直しにより増収となった一方、原材料価格高騰を吸収しきれず、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が大幅な減益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、営業利益は、販売価格の見直しを進めましたが、原材料価格高騰の影響を吸収しきれず、11億6千万円(同53.7%減)、経常利益は16億4百万円(同42.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、12億1千7百万円(同37.1%減)と減益になりました。」
売上高は前年同期比4.9%増となった一方、原材料価格高騰を吸収しきれず、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が大幅な減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や原材料調達難が継続しておりますが、販売価格の適正化を実施したこと、また、「収益認識会計基準」の影響を除いた売上高の実質的な増収により、63億4千3百万円(同127.6%増)の増益となりました。経常利益は70億8百万円(同101.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は52億8千6百万円(同51.1%増)となりました。」
収益認識会計基準の影響を除いた実質的な増収、販売価格の適正化及び利益改善により、前年同期の減収減益から大幅な増益へ進展している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格上昇の影響を受けましたが、「収益認識会計基準」の影響を除いた売上高の実質的な増収及び経費支出の抑制に努めた結果、46億9百万円(同411.3%増)の増益となりました。経常利益は50億1千9百万円(同283.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、34億1千2百万円(同57.8%増)となりました。」
前期第2四半期累計の減収減益から、収益認識会計基準の影響を除いた実質的な増収、経費支出抑制及び営業利益411.3%増、経常利益283.4%増、親会社株主帰属四半期純利益57.8%増へと業績が回復している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、「収益認識会計基準」の適用の影響を除いた売上高の実質的な増収及び経費支出の抑制に努めた結果、25億4百万円(同318.3%増)、経常利益は27億8千6百万円(同200.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、19億3千4百万円(同149.6%増)となりました。」
収益認識会計基準の適用により売上高の単純比較には影響があるものの、実質的な増収、経費支出抑制及び利益の大幅増加が記載され、前期の減収減益から業績が回復している。 - FY2021-Q3減収減益幅の縮小と回復分野の出現有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、化成品事業及び化学品事業の情報電子業界向け並びに化学品事業及び高分子事業の車両業界向けの売上が回復しましたが、993億1千4百万円(前年同期比15.5%減)の減収となりました。営業利益は、売上高の減収に対して経費支出の削減を図りましたが27億8千7百万円(同39.7%減)、経常利益は34億7千4百万円(同30.6%減)と減益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に投資有価証券売却益を計上したことなどにより34億9千9百万円(同12.4%減)となりました。」
前年同期比では減収減益が続く一方、売上高の減少率は前四半期累計の20.0%減から15.5%減へ、営業利益の減少率は71.2%減から39.7%減へ縮小した。情報電子・車両向け売上の回復、経費支出削減及び投資有価証券売却益も記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、印刷総合システム事業の包材向けパッケージ関連が堅調に推移しましたが、化学品事業および高分子事業の車両業界向けを中心に全般的に低調に推移したことなどにより628億3千6百万円(前年同期比20.0%減)の減収となりました。営業利益は、売上高の減収に対して経費支出の削減を図りましたが9億1百万円(同71.2%減)、経常利益は13億8百万円(同61.4%減)と減益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に投資有価証券売却益を計上したことなどにより21億6千1百万円(同18.4%減)となりました。」
前年同期比で売上高20.0%減、営業利益71.2%減、経常利益61.4%減となり、前四半期に続く減収減益が継続している。経費支出削減が営業利益の下支え要因となったほか、投資有価証券売却益により親会社株主帰属四半期純利益の減少率は18.4%にとどまっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、印刷総合システム事業の包材向けパッケージ関連が前年並みに推移しましたが、全般的に低調に推移したことにより318億8千4百万円(前年同期比19.8%減)の減収となりました。営業利益は減収となりましたが経費支出の削減により5億9千8百万円(同68.9%減)、経常利益は9億2千6百万円(同55.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億7千4百万円(同48.6%減)の減益となりました。」
前期の減収減益から、売上高19.8%減、営業利益68.9%減、経常利益55.3%減、親会社株主帰属四半期純利益48.6%減へと減収・減益幅が拡大している。経費支出削減が営業利益の下支え要因として記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、化学品事業及び高分子事業の車両業界向け製品及び化成品事業の情報・電子業界向け顔料等が低調に推移し1,551億8百万円(前年同期比9.0%減)と減収になりました。営業利益は、売上高の減収により48億5千万円(同44.4%減)、経常利益は55億8千2百万円(同39.7%減)とそれぞれ減益となりました。」
通期では減収及び営業利益・経常利益の大幅減益となった。一方、投資有価証券売却益等により親会社株主帰属当期純利益は39億77百万円、前年同期比2.6%増となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、車両業界、情報・電子業界向けの売上が低調に推移したことなどにより1,174億8千5百万円(前年同期比9.2%減)の減収となりました。営業利益は46億2千6百万円(同40.5%減)、経常利益は50億5百万円(同38.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は39億9千5百万円(同34.0%減)の減益となりました。」
車両業界及び情報・電子業界向け売上の低調を背景に、売上高が前年同期比9.2%減となり、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益も大幅な減益となった。前四半期の減収減益からさらに減収率及び営業利益減益率が拡大している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、車両業界、情報・電子業界向けの売上が低調に推移したことなどにより785億9千万円(前年同期比8.4%減)の減収となりました。営業利益は31億3千4百万円(同37.8%減)、経常利益は33億8千8百万円(同37.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億5千1百万円(同24.2%減)の減益となりました。」
車両業界及び情報・電子業界向け売上の低調を背景に、売上高が前年同期比8.4%減となり、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益も減益となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第1四半期連結累計期間の売上高は、車両業界向けが国内外ともに低調に推移したことなどにより397億6千6百万円(前年同期比6.5%減)の減収となりました。営業利益は19億2千8百万円(同31.7%減)、経常利益は20億7千2百万円(同29.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億6百万円(同26.5%減)の減益となりました。」
前期までの増収減益から、車両業界向けの低調等を背景に売上高も前年同期比6.5%減となり、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益も二桁減益となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第3四半期連結累計期間の売上高は、1,293億7千3百万円(前年同期比2.8%増)の増収となりました。一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により77億6千9百万円と前年同期比29.4%の減益となりました。また、経常利益は81億5千3百万円(前年同期比29.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、清算中のブラジル子会社の固定資産売却益を計上しましたが60億5千2百万円(同15.7%減)とそれぞれ減益となりました。」
増収は続いたものの、売上高の増加率は前四半期累計の4.1%から2.8%へ低下し、営業利益及び経常利益の減益率も拡大した。親会社株主帰属四半期純利益は減益だが、ブラジル子会社の固定資産売却益が計上されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第2四半期連結累計期間の売上高は、全てのセグメントで好調に推移し、858億4千3百万円(前年同期比4.1%増)の増収となりました。一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により50億4千1百万円(同27.8%減)、経常利益は53億8千8百万円(同28.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、34億9千8百万円(同33.3%減)の減益となりました。」
全セグメントで増収となった一方、原材料価格上昇等により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が減少した。前年同期比の利益減少率は、前第1四半期に続き大幅な水準となっている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第1四半期連結累計期間の売上高は、全てのセグメントで好調に推移し、425億4千3百万円(前年同期比3.3%増)の増収となりました。一方、営業利益は、原材料価格上昇等の影響により28億2千4百万円(同26.8%減)、経常利益は29億3千9百万円(同27.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、20億4千9百万円(同28.9%減)の減益となりました。」
全セグメントで増収となった一方、原材料価格上昇等により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は減少した。従来の増収増益基調から、増収減益の業績状況へ内容が変化している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第3四半期連結累計期間の売上高は、主に国内における化学品セグメントの売上が好調であったことから1,258億5千2百万円(前年同期比7.6%増)、営業利益は110億円(同20.4%増)、経常利益は115億3千9百万円(同24.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益はブラジル子会社の清算損失を計上したことなどにより71億8千3百万円(同3.9%減)となりました。」
売上高、営業利益及び経常利益は増加した一方、ブラジル子会社の清算損失などにより親会社株主帰属四半期純利益は減少した。増収増益基調に最終利益の減益要因が併記され、業績テーマの内容が変化している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、主に国内における化学品及び化成品セグメントの売上が好調であったことから824億2千6百万円(前年同期比6.1%増)、営業利益は69億8千万円(同25.0%増)となりました。経常利益は前年同期と比較して為替差損益が改善したことから75億4千8百万円(同37.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は52億4千7百万円(同12.0%増)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比で増加し、売上増と利益増の進展が示されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、411億8千6百万円(前年同期比5.4%増)、営業利益は38億5千7百万円(同34.6%増)、経常利益は40億5千3百万円(同49.6%増)となりました。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は、28億8千3百万円(同5.9%減)となりました。」
従来の売上高減少下での利益増加から、売上高も前年同期比5.4%増となる形に変化した。営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主帰属四半期純利益は、前年同期の固定資産売却益の反動などにより5.9%減少した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような経済環境のもとで、当第3四半期連結累計期間の売上高は、1,169億3千8百万円(前年同期比3.4%減)となり、営業利益は91億3千8百万円(同12.6%増)、経常利益は92億8千2百万円(同8.4%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、74億7千1百万円(同21.8%増)となりました。」
第3四半期累計では売上高が前年同期比3.4%減となる一方、営業利益は12.6%増、経常利益は8.4%増、親会社株主帰属四半期純利益は21.8%増となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、776億6千8百万円(前年同期比3.0%減)となり、営業利益は55億8千6百万円(同7.3%増)、経常利益は為替差損の計上もあり54億9千万円(同0.9%減)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、46億8千5百万円(同14.7%増)となりました。」
売上高は前年同期比3.0%減となる一方、営業利益は7.3%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は14.7%増となった実績を示している。