新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性
FY2016に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
日本触媒がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、シーズを創出する基礎研究から顧客の真のニーズに迅速かつ的確に応える応用研究まで多層的な研究開発を行っております。また、国内外の大学を含めた第三者パートナーとの研究開発や事業提携等のオープンイノベーションも積極活用して研究開発を促進しております。しかしながら、研究開発の失敗、あるいは予測の範囲を超えた市場ニーズの急変といった予期し得ない事象が発生する恐れが常にあり、投資に見合う収益を得られない場合や収益性の高い製品を創出することができない場合には、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新規製品・新規事業の上市失敗リスクを、多層的研究、オープンイノベーション、投資回収や高収益製品創出の不確実性を含む研究開発全般のリスクとして整理し直した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の開発・新規事業の創出および市場ニーズの変化に関するリスクについて、新たな重要変更は記載されていない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「しかしながら、新規製品の開発と新規事業の創出は、研究開発の失敗、あるいは予測の範囲を超えた市場ニーズの急変といった予期し得ない事象が発生するおそれが常にあり、結果として、計画どおりに新規製品の上市や新規事業の創出ができないことにより、当社グループの競争力が低下するリスクがあります。」
従来の新規製品開発・販路拡大の不確実性から、新規事業の創出失敗や上市遅延による競争力低下まで対象範囲を整理し直している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、新規製品開発と販路拡大は、開発の行き詰まり、あるいは市場ニーズの急変といった予期しえない事象が発生するおそれが常にあり、結果として当社グループの将来の事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
新規製品の開発停滞、市場ニーズの急変および販路拡大の不確実性を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、新規製品開発と販路拡大は、開発の行き詰まり、あるいは市場ニーズの急変といった予期しえない事象が発生するおそれが常にあり、結果として当社グループの将来の事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、新規製品開発と販路拡大は、開発の行き詰まり、あるいは市場ニーズの急変といった予期しえない事象が発生するおそれが常にあり、結果として当社グループの将来の事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
新規製品の研究開発・販路拡大に伴う不確実性を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・販路拡大の不確実性について、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、新規製品開発と販路拡大は、開発の行き詰まり、あるいは市場ニーズの急変といった予期しえない事象が発生するおそれが常にあり、結果として当社グループの将来の事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発の精度向上・迅速化、共同開発、顧客連携を対応策として記載している。