研究本部と企画開発本部による新規事業・市場開発体制
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当年度において、当社は、ミッションと責任を明確化し、組織連帯感と業務効率化を一層強化する目的で、2025年4月1日付で研究組織の変更を行いました。主な変更点として、新規事業創出促進をより一層強化するため、健康・医療事業推進本部および新規事業推進本部を新設し、健康・医療研究開発部を健康・医療事業推進本部に、化粧品事業推進部、水・環境事業推進部、プリンティング材料事業推進部を新規事業推進本部に編入しました。」
研究組織について、健康・医療事業推進本部と新規事業推進本部を新設し、健康・医療、化粧品、水・環境、プリンティング材料の各機能を再配置した。 - FY2025前進有価証券報告書
「データサイエンス＆インフォマティクス推進部：情報技術と化学的な専門知識を融合することで、材料研究や生産におけるデータ駆動型の意思決定を支援し、持続的な競争力強化のためインフォマティクス基盤の構築と組織的なデータリテラシーを深耕。」
従来のデータサイエンス＆インフォマティクス推進室を部組織へ改編し、コーポレート研究本部に編入した。データ・AIを用いた材料研究、生産、意思決定支援の役割が明確化された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、グリーントランスフォーメーションを推進し、カーボンニュートラル実現に向けた研究開発を加速するため、2023年4月1日付でGX研究本部を新設し、触媒関連研究部を集約・統合いたしました。」
事業創出本部・コーポレート研究本部の体制に加え、GX研究本部を新設し、触媒関連研究部を集約・統合する研究組織変更を実施した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、ソリューションズ事業拡大やカーボンニュートラル実現に向けた研究開発機能の強化のため、2022年４月１日付で研究組織の変更を行いました。具体的には、事業創出本部を改編、新たにコーポレート研究本部を設置し、事業創出本部とコーポレート研究本部の２本部体制といたしました。これにより、それぞれの役割を明確にするとともに関連部門との連携により新規事業やコア技術創出に注力いたします。」
ソリューションズ事業拡大とカーボンニュートラル実現に向け、事業創出本部を改編し、コーポレート研究本部を新設する２本部体制へ移行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業創出を目指した市場開拓機能の強化のために、事業創出本部内の「企画推進部」を「事業開拓部」に改称するとともに、特定テーマについての早期事業化を目的とした「事業化推進プロジェクト」、及び、循環型社会・脱炭素社会の実現に向けた研究開発及び事業化推進を目的とした「グリーンイノベーション推進部」を設置しました。」
従来の事業創出本部等による体制に、事業開拓部、事業化推進プロジェクト、グリーンイノベーション推進部、R&D統括部を追加・設置し、新規事業・脱炭素・R&D統括の機能を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに新たな取り組みとして、データ科学の普及推進及びデータ科学による既存事業並びに新規事業創出を支援するべく、データサイエンス＆インフォマティクス推進室を事業創出本部内に新設しました。」
既存の事業創出本部・各事業部研究部・健康・医療事業開発室による体制に、化粧品事業室の研究グループを統合し、さらにデータサイエンス＆インフォマティクス推進室を新設した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の研究開発部門としては、新規事業の創出を推進する事業創出本部と、既存事業の強化およびその周辺領域への拡大を進める各事業部の研究部に加え、創薬支援事業の確立を推進する健康・医療事業開発室に当連結会計年度、研究グループを統合し一体運営する体制を構築しました。」
既存の研究開発体制に健康・医療事業開発室の研究グループを統合し、創薬支援事業を含む一体運営体制を構築した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の研究開発部門としては、新規事業の創出を推進する事業創出本部と、既存事業の強化およびその周辺領域への拡大を進める各事業部の研究部があり、また関連部門として、事業部の研究部・営業部と連携して既存事業の拡大を促進する開発部、生産に適したプロセスを設計・開発することにより製品化を加速する生産技術センターを擁しております。」
事業創出本部、各事業部の研究部、開発部、生産技術センターによる研究開発体制を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の研究開発部門は、新規事業の創出を推進する事業創出本部と、既存事業の強化およびその周辺領域への拡大を進める各事業部の研究部が担っています。」
事業創出本部、各事業部の研究部、開発部および生産技術センターによる研究開発体制を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、新規事業・新規製品の創出加速に向けて、市場・顧客が求める製品、技術そしてサービスをタイムリーに提供することを目指し、市場ニーズに基づいたイノベーションを創出する研究開発体制に再編しました。具体的には、従来の研究本部と企画開発本部の２本部体制を、事業創出本部と各事業部の研究部、及び関連部門（開発部・生産技術センター）による開発体制としました。」
事業創出本部等による研究開発体制への再編内容を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、新規事業・新規製品の創出加速に向けて、市場・顧客が求める製品、技術そしてサービスをタイムリーに提供することを目指し、市場ニーズに基づいたイノベーションを創出する研究開発体制に再編しました。具体的には、従来の研究本部と企画開発本部の２本部体制を、事業創出本部と各事業部の研究部、及び関連部門（開発部・生産技術センター）による開発体制としました。」
事業創出本部等による開発体制への再編内容を前四半期と同じ内容で再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、新規事業・新規製品の創出加速に向けて、市場・顧客が求める製品、技術そしてサービスをタイムリーに提供することを目指し、市場ニーズに基づいたイノベーションを創出する研究開発体制に再編しました。具体的には、従来の研究本部と企画開発本部の２本部体制を、事業創出本部と各事業部の研究部、及び関連部門（開発部・生産技術センター）による開発体制としました。」
従来の研究本部・企画開発本部の２本部体制から、事業創出本部、各事業部の研究部および関連部門による体制へ再編し、研究開発体制の位置付けを変更している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、当社は新規製品の早期事業化を目指す研究本部と、テーマ創出と市場開発を推進する企画開発本部の２本部体制で研究開発を進めており」
研究本部と企画開発本部の２本部体制を再確認し、研究開発スタッフはグループ全体で約740名、研究開発費は132億８千３百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は新規製品の早期事業化を目指す研究本部と、テーマ創出と市場開発を推進する企画開発本部の２本部体制で研究開発を進めており」
オープンイノベーション、産学連携、技術ニーズ・シーズの収集・評価、知的財産の活用を含む部門構成が示されている。